山口 博
誰でも1分でモチベーションアップを実感できる「超簡単な方法」
モチベーションが上がらない。こういう相談を受けることが増えた。誰でも、わずか1分でモチベーションレベルを上げることができる方法があるならば、試してみたいと思わないだろうか。
パソナ本社移転で考える、組織の変化を受け入れるか否かの判断基準
パソナグループが本社機能を淡路島へ移転することになった。4年計画で管理部門の社員1800人のうち3分の2の社員を異動させるという。モチベーションファクターに照らすとこの割合は理にかなっているが、大事なことは、どのような環境変化に直面しても慌てないだけのバックアッププランを備えておくことだ。
「何かあったら連絡してください」と言うコンサルが危ない理由
取引先から、コンサルタントへの対処の仕方について、相談を受けることがある。たびたび相談を受けるうちに、事業会社が抱えているコンサルタントに対する悩みは共通していることが分かった。事業会社を悩ませる「トンデモコンサル」の問題点とは？
「在宅勤務で部下がサボる！」管理強化が組織を崩壊させる本末転倒
在宅勤務が続く企業では、経営者は「社員が仕事をしていないのではないか」と苛立ち、社員は「上司に正当な評価をされていない」と不安を募らせていることが少なくない。しかし、この状況を解決しようとして、マネジメント過多に陥ると本末転倒な事態になる。
元米兵から返還された伯父の日章旗、 個の信頼関係が国の争いを超えた日
戦死した伯父が、出征時に贈られた日章旗を、米国の海軍兵士に託していた。戦時下に無人島に漂着した日米の兵士が、協力し合って飢えをしのいだ際の出来事だと元米兵士は言う。この証言を信じるとすれば、国同士の戦いは、人同士の信頼の前に無意味だということを示しているように思えてならない。
マニュアル通りの対応が逆効果になったレストラン、残念な3つの理由
その時々の状況に応じて柔軟に行動することが大事だと頭では分かっていても、行動に移すのはなかなか難しいものだ。適切な行動を取るために、日ごろからどのようなことに気を付ければよいのだろうか。レストランでの出来事をきっかけに考えてみた。
全員マスク着用時代に仕事の効率低下を防ぐ「顔上半分」の表現力
マスク着用と在宅勤務が常態化する中、コミュニケーションとエンゲージメントの低下は避けられない。しかし、このような状態でも、簡単な方法で、表現力や巻き込み力を高める方法がある。
マニュアルの過剰な徹底が組織をダメにする根本的理由
患者に名刺を渡して挨拶する、質問によるコミュニケーションを徹底するなど、マニュアルによりスタッフ教育を徹底している歯科医院がある。しかし、マニュアルにない部分が、からきし対応できていない。マニュアルの徹底が能動性の低下を生んでしまっては本末転倒だ。
久々の出社で感じる対人ストレスを和らげる「説明する力」
在宅勤務から通常勤務に戻りつつある中、職場でのコミュニケーションにストレスを感じるようになっていないだろうか。感じているとすれば、それは“在宅依存症”の兆候だ。だからといって、在宅勤務をただ継続しても解決にならない。コミュニケーションストレスを解消できる、簡単な方法がある。
リモート会議を禁止する企業に思い出す「ワープロ普及期」の抵抗
リモート会議システムを、セキュリティーや回線の安定性の観点から禁じている企業がまだある。この状況は、かつてワープロが普及し始めた頃にワープロ使用を禁じたことに似ている。
理解に苦しむ「トンデモ返答メール」が示した大学組織の硬直化
講師を務めている大学で、授業内容の改善のために前年度の授業内容記述の変更方法を聞いたら、「3年間は変更できない」という返答があった。また、管理システムの講座名に誤植があったので修正依頼をしたときには、過去からそうなっているので修正できないと断りを受けた。大学組織の硬直化は深刻な事態をもたらす。
コロナ禍の急な方針変更で組織の停滞を起こさないためのコツ
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、経営計画の変更を余儀なくされる企業が増えている。変更された方針が実行に移されるまでのタイムラグを極小化するには、計画実現への動機付けとプロセス設定がカギとなる。
コロナ禍の新年度、在宅勤務の長期化で「目標設定できない」は本当か
在宅勤務が続く中、業務の目標設定ができていない企業が多い。「緊急事態に目標設定などできない」といった反論を山ほど受けるが、目標設定をしないままメンバーを放置していたとすれば、大問題だ。
コロナで浸透するネット会議や研修、「一方通行感」をなくす方法とは
在宅勤務をする人が増え、ネット会議システムの利用者が増えた。ネット会議で研修を行っても、一方通行の解説しかできないと思われているが、実は、ネット会議でも双方向の演習ができる。それも、より短時間で実施できる場合もあるのだ。
「テレワーク却下」は訴訟リスクも、御社の対応は大丈夫か？
新型コロナウイルス感染症対策調査で、テレワーク実施者はわずか5.6％であることがわかった。著しく低いこの数字は、今も毎日、通勤電車に揺られながら出勤する人たちの、「テレワークを実施したくてもできない」という心の叫びを示しているように思えてならない。しかし、「できないからやらない」というスタンスを強行すると、経営者や管理職は大きなマネジメントリスクを抱えることになる。
ストレス耐性がない人ほど「改善に向いている」理由
人に起因するストレス、仕事に起因するストレス、環境に起因するストレス。現代人は日々、ストレスに直面している。そして、ストレス耐性があることこそ、ビジネスパーソンとしての成長の証しといわれているが、果たしてそうだろうか。実は、ストレス耐性がない人ほど、ストレスをコントロールできるようになる手法がある。もう、ストレスを我慢する必要はないのだ。
在宅勤務で「評価が下がる」の疑心暗鬼を解消する5つの手法
在宅勤務を実施する企業が増えている。しかし、社員からは「在宅勤務者は評価が不当に下げられるのではないか」という懸念の声が上がる。在宅勤務で評価を下げない5つの方法を紹介する。単純だが効果のある方法だ。
マスク着用で顧客満足度は低下！コミュニケーション劣化を防ぐ方法とは
顧客対応時にマスクを着用すべきか、着用すべきでないのか…新型コロナウイルスの蔓延（まんえん）が、この論争に終止符を打った。しかし、問題は解消しない。マスク着用は、国民の相互不理解という深刻な問題をもたらす。
会社から秘書がいなくなる!?雑用を自らこなすトップが増えた理由
会社から秘書がいなくなる――。そんな時代が遠からぬ先に来るかもしれない。ＡＩにとって代わられるという話ではない。従来、秘書が行っていた業務を自ら行う社長や役員が増えてきているのだ。
CFOが失踪!?外資系企業でよくある「無断出国」に見る文化の違い
カルロス・ゴーン被告の無断出国ではないが、外資系企業では、有事に経営者が姿を消すという事態にしばしば遭遇する。そして、無断出国を是認する見方もあるほど、国によって見方が異なる。
