
2020.8.18
元米兵から返還された伯父の日章旗、 個の信頼関係が国の争いを超えた日
戦死した伯父が、出征時に贈られた日章旗を、米国の海軍兵士に託していた。戦時下に無人島に漂着した日米の兵士が、協力し合って飢えをしのいだ際の出来事だと元米兵士は言う。この証言を信じるとすれば、国同士の戦いは、人同士の信頼の前に無意味…
モチベーションファクター株式会社代表取締役
国内外金融・IT・製造業界の人材開発部長、人事部長、PwC/KPMGコンサルティングディレクターを経て、モチベーションファクター株式会社代表取締役。横浜国立大学大学院非常勤講師「グローバルスタンダードの次世代ビジネススキル」講座担当。主な著書に「人を動かすモチベーションファクター実践手法」「ビジネススキル急上昇日めくりドリル」がある。YouTubeモチベーションファクターチャンネル、トンデモ人事チャンネルを配信中。慶應義塾大卒、長野県上田市出身。
2020.8.18
戦死した伯父が、出征時に贈られた日章旗を、米国の海軍兵士に託していた。戦時下に無人島に漂着した日米の兵士が、協力し合って飢えをしのいだ際の出来事だと元米兵士は言う。この証言を信じるとすれば、国同士の戦いは、人同士の信頼の前に無意味…
2020.8.4
その時々の状況に応じて柔軟に行動することが大事だと頭では分かっていても、行動に移すのはなかなか難しいものだ。適切な行動を取るために、日ごろからどのようなことに気を付ければよいのだろうか。レストランでの出来事をきっかけに考えてみた。
2020.7.21
マスク着用と在宅勤務が常態化する中、コミュニケーションとエンゲージメントの低下は避けられない。しかし、このような状態でも、簡単な方法で、表現力や巻き込み力を高める方法がある。
2020.7.7
患者に名刺を渡して挨拶する、質問によるコミュニケーションを徹底するなど、マニュアルによりスタッフ教育を徹底している歯科医院がある。しかし、マニュアルにない部分が、からきし対応できていない。マニュアルの徹底が能動性の低下を生んでしま…
2020.6.23
在宅勤務から通常勤務に戻りつつある中、職場でのコミュニケーションにストレスを感じるようになっていないだろうか。感じているとすれば、それは“在宅依存症”の兆候だ。だからといって、在宅勤務をただ継続しても解決にならない。コミュニケーシ…
2020.6.9
リモート会議システムを、セキュリティーや回線の安定性の観点から禁じている企業がまだある。この状況は、かつてワープロが普及し始めた頃にワープロ使用を禁じたことに似ている。
2020.5.26
講師を務めている大学で、授業内容の改善のために前年度の授業内容記述の変更方法を聞いたら、「3年間は変更できない」という返答があった。また、管理システムの講座名に誤植があったので修正依頼をしたときには、過去からそうなっているので修正…
2020.5.12
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、経営計画の変更を余儀なくされる企業が増えている。変更された方針が実行に移されるまでのタイムラグを極小化するには、計画実現への動機付けとプロセス設定がカギとなる。
2020.4.28
在宅勤務が続く中、業務の目標設定ができていない企業が多い。「緊急事態に目標設定などできない」といった反論を山ほど受けるが、目標設定をしないままメンバーを放置していたとすれば、大問題だ。
2020.4.14
在宅勤務をする人が増え、ネット会議システムの利用者が増えた。ネット会議で研修を行っても、一方通行の解説しかできないと思われているが、実は、ネット会議でも双方向の演習ができる。それも、より短時間で実施できる場合もあるのだ。
2020.4.10
新型コロナウイルス感染症対策調査で、テレワーク実施者はわずか5.6%であることがわかった。著しく低いこの数字は、今も毎日、通勤電車に揺られながら出勤する人たちの、「テレワークを実施したくてもできない」という心の叫びを示しているように…
2020.3.31
人に起因するストレス、仕事に起因するストレス、環境に起因するストレス。現代人は日々、ストレスに直面している。そして、ストレス耐性があることこそ、ビジネスパーソンとしての成長の証しといわれているが、果たしてそうだろうか。実は、ストレ…
2020.3.17
在宅勤務を実施する企業が増えている。しかし、社員からは「在宅勤務者は評価が不当に下げられるのではないか」という懸念の声が上がる。在宅勤務で評価を下げない5つの方法を紹介する。単純だが効果のある方法だ。
2020.3.3
顧客対応時にマスクを着用すべきか、着用すべきでないのか…新型コロナウイルスの蔓延(まんえん)が、この論争に終止符を打った。しかし、問題は解消しない。マスク着用は、国民の相互不理解という深刻な問題をもたらす。
2020.2.18
会社から秘書がいなくなる――。そんな時代が遠からぬ先に来るかもしれない。AIにとって代わられるという話ではない。従来、秘書が行っていた業務を自ら行う社長や役員が増えてきているのだ。
2020.2.4
カルロス・ゴーン被告の無断出国ではないが、外資系企業では、有事に経営者が姿を消すという事態にしばしば遭遇する。そして、無断出国を是認する見方もあるほど、国によって見方が異なる。
2020.1.21
かんぽ生命、ゆうちょ銀行、レオパレス21、関西電力と、企業の不祥事は後を絶たない。不祥事を起こす組織は、構成メンバーが、いわば金属疲労を起こしているといえる。そして、この金属疲労度は、簡単な方法で把握できる。
2019.12.24
桜を見る会の疑惑が払しょくされない。この問題は法律違反かどうかが問題なのではなく、組織の長が「李下に冠を正さず」という教えを体現しているかどうかの問題である。
2019.12.10
大阪府庁が、パソコン一斉強制終了の方針を打ち出した。このような一律で強制力を伴う方針は、メンバーのモチベーションを著しく低下させる。本来実現すべき生産性向上にさおさすメッセージになってしまっている。
2019.11.26
厚生労働省が、労災認定項目にパワーハラスメントを加える方向で検討を進めている。パワハラの未然防止のためには、もちろん労災認定項目の整理や法規制も必要だが、肝心なことはパワハラ予備群の行動を変革させるプログラムだ。
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