2020.6.9
リモート会議を禁止する企業に思い出す「ワープロ普及期」の抵抗
リモート会議システムを、セキュリティーや回線の安定性の観点から禁じている企業がまだある。この状況は、かつてワープロが普及し始めた頃にワープロ使用を禁じたことに似ている。
2020.5.26
理解に苦しむ「トンデモ返答メール」が示した大学組織の硬直化
講師を務めている大学で、授業内容の改善のために前年度の授業内容記述の変更方法を聞いたら、「3年間は変更できない」という返答があった。また、管理システムの講座名に誤植があったので修正依頼をしたときには、過去からそうなっているので修正…
2020.5.12
コロナ禍の急な方針変更で組織の停滞を起こさないためのコツ
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、経営計画の変更を余儀なくされる企業が増えている。変更された方針が実行に移されるまでのタイムラグを極小化するには、計画実現への動機付けとプロセス設定がカギとなる。
2020.4.28
コロナ禍の新年度、在宅勤務の長期化で「目標設定できない」は本当か
在宅勤務が続く中、業務の目標設定ができていない企業が多い。「緊急事態に目標設定などできない」といった反論を山ほど受けるが、目標設定をしないままメンバーを放置していたとすれば、大問題だ。
2020.4.14
コロナで浸透するネット会議や研修、「一方通行感」をなくす方法とは
在宅勤務をする人が増え、ネット会議システムの利用者が増えた。ネット会議で研修を行っても、一方通行の解説しかできないと思われているが、実は、ネット会議でも双方向の演習ができる。それも、より短時間で実施できる場合もあるのだ。
2020.4.10
「テレワーク却下」は訴訟リスクも、御社の対応は大丈夫か？
新型コロナウイルス感染症対策調査で、テレワーク実施者はわずか5.6％であることがわかった。著しく低いこの数字は、今も毎日、通勤電車に揺られながら出勤する人たちの、「テレワークを実施したくてもできない」という心の叫びを示しているように…
2020.3.31
ストレス耐性がない人ほど「改善に向いている」理由
人に起因するストレス、仕事に起因するストレス、環境に起因するストレス。現代人は日々、ストレスに直面している。そして、ストレス耐性があることこそ、ビジネスパーソンとしての成長の証しといわれているが、果たしてそうだろうか。実は、ストレ…
2020.3.17
在宅勤務で「評価が下がる」の疑心暗鬼を解消する5つの手法
在宅勤務を実施する企業が増えている。しかし、社員からは「在宅勤務者は評価が不当に下げられるのではないか」という懸念の声が上がる。在宅勤務で評価を下げない5つの方法を紹介する。単純だが効果のある方法だ。
2020.3.3
マスク着用で顧客満足度は低下！コミュニケーション劣化を防ぐ方法とは
顧客対応時にマスクを着用すべきか、着用すべきでないのか…新型コロナウイルスの蔓延（まんえん）が、この論争に終止符を打った。しかし、問題は解消しない。マスク着用は、国民の相互不理解という深刻な問題をもたらす。
2020.2.18
会社から秘書がいなくなる!?雑用を自らこなすトップが増えた理由
会社から秘書がいなくなる――。そんな時代が遠からぬ先に来るかもしれない。ＡＩにとって代わられるという話ではない。従来、秘書が行っていた業務を自ら行う社長や役員が増えてきているのだ。
2020.2.4
CFOが失踪!?外資系企業でよくある「無断出国」に見る文化の違い
カルロス・ゴーン被告の無断出国ではないが、外資系企業では、有事に経営者が姿を消すという事態にしばしば遭遇する。そして、無断出国を是認する見方もあるほど、国によって見方が異なる。
2020.1.21
企業組織の「劣化度」が高確率でわかる！誰でもできる判定法
かんぽ生命、ゆうちょ銀行、レオパレス21、関西電力と、企業の不祥事は後を絶たない。不祥事を起こす組織は、構成メンバーが、いわば金属疲労を起こしているといえる。そして、この金属疲労度は、簡単な方法で把握できる。
2019.12.24
「桜を見る会」問題で安倍首相が犯した最大のミスとは何か
桜を見る会の疑惑が払しょくされない。この問題は法律違反かどうかが問題なのではなく、組織の長が「李下に冠を正さず」という教えを体現しているかどうかの問題である。
2019.12.10
大阪府庁「パソコン一斉強制終了宣言」が職員のやる気をそぐ理由
大阪府庁が、パソコン一斉強制終了の方針を打ち出した。このような一律で強制力を伴う方針は、メンバーのモチベーションを著しく低下させる。本来実現すべき生産性向上にさおさすメッセージになってしまっている。
2019.11.26
パワハラ上司が法整備や罰則強化では改善しない理由
厚生労働省が、労災認定項目にパワーハラスメントを加える方向で検討を進めている。パワハラの未然防止のためには、もちろん労災認定項目の整理や法規制も必要だが、肝心なことはパワハラ予備群の行動を変革させるプログラムだ。
2019.11.12
小泉進次郎も真っ青な「中身なし発言」ビジネスマンの直し方
小泉進次郎環境相が、発言に具体性がないという印象を持たれ始めている。政治家もビジネスパーソンも具体的な表現をするための対策があるのだろうか。そして、評価する側も印象評価から脱却することができるのだろうか。
2019.10.29
ビジネスメールで「曖昧な言い訳」を絶対にしてはいけない理由
ビジネスパーソンの中には、曖昧な表現こそが高等表現だと勘違いしている人がいる。自分自身や所属する組織を守ろうとして繰り出す曖昧表現が、実は自分や組織への信頼度を著しく低下させてしまうにもかかわらずだ。
2019.10.15
関電社長が連発した「回答を差し控える」が組織の信頼性を損なう
関西電力の社長以下役員が、高浜町の元助役から3億円以上もの金品を受け取っていた不祥事で、岩根社長が記者会見を行った。この記者会見で「回答を差し控える」が連発されたことは、組織の信頼性を損なうトンデモ事例だ。
2019.10.1
東電の停電復旧予想が二転三転、「予定通り」にいかない組織の直し方
台風15号は、千葉県に大規模停電を引き起こし、停電復旧の見通しが何度も修正されるという事態に陥っている。見込みの修正を余儀なくされる事態は、日常のビジネスでもよく見られ深刻に受け止められていないが、実はトンデモない事態なのだ。
2019.9.17
台風15号で大混乱、東京駅の顧客案内はなぜダメなのか
台風15号が関東地方に上陸し、ＪＲ在来線が運転見合わせ、新幹線にも2時間ほどの遅れが出た。一利用者として東京駅にいた私には、構内放送、電光掲示板、駅員の案内の混乱が目についた。顧客対応を一元的にハンドルするコントローラーが必要だ。
