山口 博
優秀な人ばかりを集めて組織を構築したにもかかわらず、組織の成果が上がらない、組織の結束が高まらないという問題がある。この問題を解決するカギは、モチベーションファクターの分散度にある。
どのような組織にも、不平や不満は発生する。不平や不満が高じる前に、対処することが肝心だ。不平や不満の兆しとなる、小さな違和感を的確に捉えて、早い段階で解消しておく必要がある。
部下が一般社員である課長から、部下が管理職である部長になると、スキルを発揮する方法が大きく異なる。部長になったら、どんなスキルが求められるのだろうか。
部下が一般社員である課長から、部下が管理職である部長になると、スキルを発揮する方法が大きく異なる。部長になったら、どんなスキルが求められるのだろうか。
ビジネスの日常での会話のすれ違いの蓄積は、相互の信頼を損ない、深刻な問題を発生させる。このすれ違いを防止することに高い効果のあるのが、7つの返答話法だ。誰でも10分程度の訓練で発揮できるようになる。
年度の始めは、新しい業務に、新しいメンバーと取り組むことが最も多い時期だ。思い通りに業務が進捗せず、中には失敗するケースも出てくる。そんなときに、上司は部下にどのように声をかければよいのか。
知識や経験は十分なのに、異動先部門との相性が合わないという問題が後を絶たない。相性不一致の問題はなぜ起こるのか。また、どうすれば解消できるのだろうか。
途中で議論が紛糾し、いつまでたっても何も決まらず時間切れ…そんな会議を経験したことがある人も少なくないだろう。一方で、発言が出ないまま会議が終わり、皆賛成しているのかと思いきや、実は誰も何も納得しておらず、会議で決まったことが一向に実行されない“見せかけの合意”も多発している。こうした状況を解消するにはどうすればよいのか。
楽天の田中将大投手が、練習後に他の選手とともにトンボでグラウンド整備をした。大投手が自ら行うことなのか否か、意見が分かれている。この「自分で担うか、部下に任せるか」という問題は、ビジネスの場面でもよく見られる。どう解決すべきなのか。
「搾取」か「夢の実現」か？菅野投手の移籍断念から企業の人材価値を考える
プロ野球の菅野智之投手のメジャーリーグ移籍断念に対して、「夢を実現しようとするのであれば待遇は二の次である」という見解がはびこっています。これは危険な思想だと言わざるを得ません。夢の実現という名のもとに労働者を搾取する考え方と同質の問題だからです。
「コロナが怖くて休場」を認めず、相撲協会の理屈は企業でも通用するか
大相撲序二段の琴貫鐵が日本相撲協会から「コロナが怖いで休場は無理だ」と言われ、「出るか辞めるか」を迫られ引退した。一力士が声を上げたことには意味がある。企業や団体における感染防止対策に懸念があれば声を上げることが大事だ。
上司と部下の「話がかみ合わない問題」を解決する単純明快な方法
相手と話がかみ合わない頻度と程度が高まっている。話がかみ合わない理由は、相性の悪さだと諦めている人もいるが、諦める必要はない。相手の好む説明手法を使うことで、話をかみ合わせることが相当程度実現できる。
「カメラもマイクも常時オフ」のリモート会議が組織をダメにする理由
前回の記事で、メンバーに意見を求めても、「特にありません」と返ってくるだけだったり、誰も何も返答せずに沈黙が続いたりするような、“無反応症候群”がはびこっている状況の問題点について指摘した。私にはこの元凶は、顔見せしないリモート会議にあると思えてならない。
部下の返事が「特にありません」ばかりになったら、危険な理由
メンバーに意見を求めた際、「特にありません」とつれない返事をされたことがあるリーダーは実に多い。この“無反応症候群”を放置していくと、組織のパフォーマンスは著しく低下する。そうならないためには、どうするべきなのか。
リモートでも相手の興味をグッと引き寄せる話し方、4つのコツ
非対面でのコミュニケーションが取りづらいというという相談が多い。非対面では非言語表現力が使えない。その分、相手の関心度・集中度を高められるかどうかのカギを握っているのが、「構成力」だ。今回は、非対面でのコミュニケーションを劇的に改善できる4つの構成手法を解説する。
「賞味期限の月単位変更」に会議の紛糾を解決するヒントがある理由
食品の賞味期限表示が日単位から月単位に変更されつつある。この取り組みは、人々の許容範囲を広げる意味を持つ。許容範囲を広げることは、ビジネスシーンでとても役に立つ。特に、会議の合意形成においてだ。
コロナ禍で「勤務制度変更」をためらう企業が見逃している真の課題
リモートワークが広く普及する中、社員に裁量の余地を与える制度に変更を進める企業と、そうでない企業とに分かれている。制度変更に二の足を踏む企業には、社員に対して疑心暗鬼になり、申請・承認プロセスが機能していないという特徴がある。
「在宅勤務に出張手当」のトンデモ施策が、ある意味建設的といえるワケ
在宅勤務を出張扱いして、職員に対し手当を支払っている自治体が多数あることが分かった。指摘を受けて見直しをする自治体でも出ている。しかし、場合によってはそうした「制度の読み替え」が必要と思われることもある。
誰でも1分でモチベーションアップを実感できる「超簡単な方法」
モチベーションが上がらない。こういう相談を受けることが増えた。誰でも、わずか1分でモチベーションレベルを上げることができる方法があるならば、試してみたいと思わないだろうか。
パソナ本社移転で考える、組織の変化を受け入れるか否かの判断基準
パソナグループが本社機能を淡路島へ移転することになった。4年計画で管理部門の社員1800人のうち3分の2の社員を異動させるという。モチベーションファクターに照らすとこの割合は理にかなっているが、大事なことは、どのような環境変化に直面しても慌てないだけのバックアッププランを備えておくことだ。
