鈴木貴博
今日は節分です。節分の日の定番といえば、恵方巻きですね。その経済効果は約650億円とも言われ巨大市場になっています。実は、私は恵方巻きが嫌いです。どうも、三つの理由から避けがちになってしまうのです。しかし、反恵方巻きの気持ちをそろそろ変えてみようかと思っています。恵方巻き業界は、ここ数年で変化を遂げているからです。
都市部でドラッグストアが乱立しています。新宿、渋谷、新大久保…至る所で目につくのが「100m以内に出店」しているケースです。この理由は、ドラッグストア各社が直面している裏事情にあります。さらに、近い将来ドラッグストアに「淘汰」される業界も見えてきました。
国内中古車市場が異常事態です。国内中古車価格は過去最高水準に到達し、一部の車種で中古車価格が新車価格を上回る「逆転現象」が起きているのです。新車の供給不足は約2年後まで続くといわれています。しかし、実は2年たっても中古車相場は高止まりするかもしれません。その理由をお話ししましょう。
ユニクロを運営するファーストリテイリングが、賃金最大4割引き上げを発表しました。これを単なる給与アップのニュースと捉えてはいけません。実は、ファーストリテイリングは、日本を待つ3つの最悪な未来に気付いたのです。
2023年の日本経済のキーワードは「タイパ（＝タイムパフォーマンス）」です。実は、新年会離れも、大企業病も、企業の後継者問題も全て、「タイパ」から考えると様相が変わるのです。
2022年12月20日、日銀の黒田東彦総裁は長期金利の上限引き上げを発表。市場は一時、1ドル＝131円台まで急激な円高に向かいました。住宅ローンが心配な人も多いでしょう。しかし私は、23年の住宅ローン金利が大幅に上がる可能性は低いと予測しています。
カタールW杯2022は、ベスト16で敗退した森保ジャパン。PK戦は「運」ではないといいます。実は私は『Jリーグ引き分け廃止戦略』を導入すれば、日本は飛躍的に強くなると考えています。W杯2026で大勝利も決して夢ではないのです。
近年、Netflixのオリジナルコンテンツが話題です。「ストレンジャー・シングス」「イカゲーム」「愛の不時着」「今際の国のアリス」「First Love 初恋」――。どれかを見たことがある方は多いのではないでしょうか。実は、Netflixには人気作を生み出す“仕掛け”があるのです。
今年もクリスマス・年末商戦が始まりました。小売店にとっては大きな稼ぎ時なのですが、残念なことに儲からないかもしれません。実は、今年のクリスマス・年末商戦には「物価高」以外にも三つのリスクが潜んでいるのです。
楽天グループが過去最大の赤字を記録しています。いわゆる「改悪」も目立ち、経営を不安視する声も多い状況です。楽天グループは今後どうなってしまうのでしょうか。決算資料を読み解くと、復活の鍵が見えてきました。
トランプ前大統領が大統領選への出馬を表明しましたが、その神通力が弱まってきたとの声も挙がっています。実は、トランプ氏の返り咲きの見込みが低くなると、私たち日本人の生活にはプラスかもしれません。人為的に引き起こされている円安が止まって、来年中には為替レートが円高に戻る可能性が出てきたのです。
今年も「ポッキー＆プリッツの日」がやってきました。どちらも国民的人気を誇るお菓子ですね。しかし、私は「プリッツが消滅する日は近い」と思うのです。江崎グリコに残された「解決策」も、このままでは時間切れになるかもしれません。
イーロン・マスク氏がツイッター社のCEOに就任し「取締役の全員解雇」を断行しました。これは単なる横暴や権力欲ではなく、計算された戦略です。実は、この裏にはマスク氏が経営するテスラ、スペースX、ツイッターの3社が揃わないと実現しない「ある狙い」が存在します。
アップルが動画配信サービス「Apple TV+」を1.5倍値上げすると発表しました。近年アップルやネットフリックスなどサブスクサービスの値上げが目立ちます。サブスク値上げラッシュの中で「なぜApple TV+は大幅な値上げを発表したのか？」「アマゾンはいつ値上げをするのか？」を推理します。
韓国のBTSの兵役履行やロシアの予備役招集…これらは日本とは違う事情を持つ世界のニュースです。しかし、日本にとっても他人事とは言い切れないかもしれません。21世紀の今、「人を徴兵することの意味」がだんだんおかしくなりつつあるからです。
転職市場が活況です。今や日本人の3分2が転職経験者で、転職をしない日本人は少数派です。残念ながら、転職をしない残り3分の1の日本人は「三つの大損」を抱えています。
「Tポイント」と三井住友カードなどが運営する「Vポイント」の統合が話題です。実現すれば、楽天ポイント、Pontaポイント、dポイント、PayPayポイントと並ぶ「ポイント5強」時代が来るとも言われています。最も強いのはどのポイントなのか。私は「実は会員数はトップではなくても、ドコモが最強」だと思うのです。
10月11日から、入国者数の上限と訪日ビザが撤廃されインバウンドが解禁します。待望の解禁ですが、実は、観光業界には素直に喜べない事情があります。このインバウンド解禁には3つの「死角」が潜んでいるからです。
アップルがアプリ配信サービス「App Store」を通じて、日本で販売する有料アプリやアプリ内の課金サービスの価格を値上げすると発表しました。値上げは10月5日から開始されます。実は、この値上げには「あるシナリオ」が隠れています。想像以上に怖い話なのです。
23年春にデジタル給与が解禁されることになりそうです。裏には、銀行の口には出せない本音と狙いが隠れています。さらに、鉄道・小売・通信・人材業界の大手各社などには「四つのビジネスチャンス」があるのです。
