
鈴木貴博
「EVに向いてない人」のたった1つの特徴…テスラ・BYDの2台持ちユーザーが忖度ナシで解説
「EVに向いていない人」には明確な1つの特徴がある。EVの中でもテスラは高速道路から締め出されている――。テスラとBYDの「EV2台持ち」をしている筆者が、EVライフのリアルを忖度ナシで解説する。

2024年は「大混乱」の年に…徹底すべき3大対策!生活防衛、資産形成、意外な最後の1つは?
2024年は「混乱」の年になるでしょう。岸田政権は今の支持率を見る限りそう長くは持たないと予測できますし、政府頼りではいろいろ不安定。そんな今こそ、個人で徹底すべき3大対策があるのです。

「AIクソ上司」爆誕まであと少し…急激な“人生の序列逆転”の恐怖に気づいてる?
今年大きな話題を集めたChatGPTをはじめとする生成AI。すでに多くのリスクが挙げられていますが、まだ指摘されていないのが「AIクソ上司」の爆誕です。急激な「人生の序列逆転」の恐怖まで、あと少しかもしれません。

新NISAで「老後資金1.6億円」つくれちゃう?「ウソつけ!」って思った人、ダマされたと思って読んでみて
連日話題の新NISA。「子どもに4億円、実質無税で贈与」「30代が老後資金1.6億円確保」なんてことも可能かもしれません。「バカなことを!」と思う方、実はノーベル経済学賞を受賞した投資理論を転用すると、決してありえない話ではないのです。

ビッグモーター買収に伊藤忠が意欲「最高年収5000万円」超高待遇社員はどうなる?大損もあり得る5大リスクとは
伊藤忠の岡藤会長が、「ビッグモーター買収」に前向きなコメントをしたことが話題です。しかし、ビッグモーターの買収には伊藤忠が大損を引き起こすかもしれない「5大リスク」があります。さらに「最高年収5000万円」の超高待遇社員にも変化が訪れるかもしれません。

麻布台ヒルズ開業!富裕層すら買えない「超高額マンション」にイラっとする人が見落としている視点
11月24日に開業した麻布台ヒルズが話題です。日本の富裕層すら買えない「超高額マンション」に疎外感を覚えイラっとした方もいるでしょう。しかし、「東京の超富裕層シフト」は私たち日本人にとって案外悪い話ではありません。

アマゾンのブラックフライデー「得しちゃった!」は本当?セールに潜む7つの仕掛けとは
今年もアマゾンのブラックフライデーセールが始まりました。「得しちゃった!」と喜ぶあなたは、すでにアマゾンの術中にハマっているかもしれません。

「2030年タワマン大崩壊」「積立金不足でスラム化」が的ハズレだと言い切れるワケ
人気のタワマンですが、「2030年に大崩壊する」という観測が急浮上しています。果たして本当なのでしょうか?実は、崩壊の根拠の一つである「積立金不足でスラム化」は的ハズレだと言い切ることができるのです。

「私の人生の汚点だ」孫正義氏が大失敗!WeWork破綻で語った「最大の敗因」とは?
11月6日、シェアオフィス大手のWeWorkが経営破綻しました。ソフトバンクグループの孫正義社長が「私の人生の汚点」とまで語った同社への出資ですが、「最大の敗因」は一体どこにあるのでしょうか?

日本のGDPが世界4位に転落へ…さらに落ちぶれる前に「主婦年金」「配偶者控除」を廃止すべき理由
日本がGDP世界4位に転落する見込みだと話題です。世界3位の経済大国ではなくなるわけですが、問題はそれ以上に深刻です。さらに落ちぶれる前に「主婦年金」「配偶者控除」を廃止すべきかもしれません。

岸田政権が一律給付金でなく所得税「4万円減税」にこだわる理由
政府が物価高への対策で、一時的な所得減税策を打ち出しました。来年6月をめどに国民1人当たり4万円が所得減税されます。扶養家族がいればその人数分減税されます。ここで、素朴な疑問が浮かびます。なぜ、一律4万円の給付金にしなかったのでしょうか。政府には「給付金ではなく減税でなければいけない事情」があるのです。

「副業なんて関係ない」と思う人こそ驚く!意外に選択肢は多いと気づける3つの視点
日本政府が副業解禁へ前のめりです。「副業なんて、現実味がないなぁ」という方も思考停止するのは損かもしれません。全ビジネスパーソンが考えるべき「3つの視点」があるのです。

イスラエル対ハマスの“戦争”で「第3次オイルショック」は起きるのか?日本を揺るがす最悪シナリオとは
イスラム組織ハマスとイスラエルの衝突が、日に日に激しさを増しています。これは、世界経済ひいては日本の経済危機にまでエスカレートする可能性があります。最悪のシナリオをシミュレーションしました。

歴史的な超円安で「円のトルコリラ化」はある?“3割引ジャパン”喜ぶ外国人にイライラ
10月3日の深夜、ドル円相場が1ドル=150円超まで跳ね上がりました。「歴史的な円安状態」に入って1年余りたちますが、今回の円安は一味違うかもしれません。理論上コロナ禍前の1ドル=110円台まで戻るはずの円安が「戻らない」という、最悪シナリオがちらつき始めているのです。

ふるさと納税「10月改悪」にはウラがある!“負け組”自治体の泣き言に誰も共感しないワケ
返礼品が貰える納税制度として人気の高い「ふるさと納税」が、10月から改悪されると話題です。やはり、今回の改悪にはウラがあります。やらなければならない改悪である一方で、その細部に見過ごしてはいけない、「総務省の理不尽さ」が浮き彫りになっているのです。

経団連はなぜ消費税を上げたがるのか?「日本国民を不幸にする」増税案を打ち出したワケ
経団連が2024年度税制改革に関する提言において、消費税の引き上げを「有力な選択肢の一つ」と指摘したことが話題になっています。実は、このような「日本国民を不幸にする」増税案が議論される裏には“事情”があるのです。

セブンのPBが「特別な日のごちそう」レベルまで進化した深いワケ
消費者を苦しめる値上げラッシュの影響で、スーパーやコンビニの「プライベートブランド」(PB)が注目されています。大手のPB商品は、「四つの方向」に分かれ進化していますが、その方向とはそれぞれ何でしょうか? そしてどれがこの先、PB商品の金脈となるのか、独自の視点で解説します。

ライドシェアの安全性は「解決済み」本当に重要なのは“既得権益”の問題だ
ライドシェア解禁を巡る議論をよく目にします。私は、長期的な視野で解禁の方向に動いた方が良いと考えます。「ある視点」で考えれば、皆が得する未来を描くことができるからです。

「そごう・西武売却」セブン&アイの2大誤算…経営陣は「逃げ得」できるのか?
本日(9月1日)付で決行される、そごう・西武の売却が話題です。スト決行も注目を集めましたが、この本質は、セブン&アイの経営問題にあります。「モノ言う株主から逃げてしまえ」と言うセブン&アイの“逃げ得”戦略なのです。しかし、本当に逃げ切れるでしょうか?実はこの売却計画には、二つの盲点があります。

マックとニトリが「逆バリ値下げ」2社でまったく異なる“背景事情”とは?
ファストフード大手のマクドナルドが、ポテトの期間限定「値下げ」に踏み切りました。ニトリも9月25日までの期間限定で、値下げキャンペーンを行なっています。実は、2社が行う物価高騰下の「逆バリ値下げ」には、全く異なる“背景事情”があるのです。
