情報工場

新型コロナウイルスが収束しないまま年末年始を迎えることになった。今年は家でゆっくりと過ごすという人も多いだろう。本稿では、この15年間を「問題解決・イノベーション思考」に関する書籍のトレンドという切り口で振り返ってみたいと思う。年末年始の本選びの参考にしてみてはどうだろうか。

近年、ネットの炎上事例は枚挙にいとまがない。情報の拡散が速いネット社会ではインパクトのある発言のみが広がり、取り返しのつかないことになることもある。そうした炎上を引き起こす要因の一つは、伝え方の「順番」にあるといえる。この順番をどう考えればいいのだろうか。

「雑草」というと、どんなイメージがあるだろうか。もしかしたら強くたくましいという印象があるかもしれないが、実際には雑草は「弱い」。そして弱いからこその戦略がある。そんな雑草の性質は、ビジネスの上でも学べる点が多い。

スピーディーにイノベーションを連発する企業は、時に「パクリ（模倣）」を指摘されことがある。その最たる例が、中国のベンチャー企業である。このパクリともいわれる方法が中国ベンチャー企業の急速な成長には大きく寄与しているようだ。

急成長を遂げている国産腕時計ブランド「Ｋｎｏｔ（ノット）」をご存じだろうか。東京・吉祥寺で2014年に創業した新興ブランドで、若者を中心に国内外で支持を集めている。その成功の裏側には、業界の常識にとらわれない斬新な発想があった。

ヤフー立ち上げを主導し、2代目社長を務めた井上雅博氏。創業時から事実上のトップとしてヤフーを爆発的に成長させた立役者だ。井上氏は、2012年、突然社長の座を退いた。業績悪化でもなく、不祥事を起こしたわけでもない。その理由とは何だったのだろうか。

イノベーションを実現していく企業には共通する発想がある。「だったら○○しなければいい」というシンプルさを求める考え方だ。この考え方で生まれたアイデアは強力に人を引き付ける。

人生において大きな変化となる「定年」。この大変化に対応できない人も少なくない。立派な経歴を持ちながらも再就職ができなかったり、自分でも驚くほど横暴な態度をとってしまったりする人がいるようだ。定年後の生活に躓いてしまうのは、何が原因なのだろうか。

コロナ禍では、デマの拡散や自粛しない人を責め立てる「自粛警察」がしばしば問題になった。こうした現象を引き起こす人々の思考の問題点とは？不安が広がっている今こそ、短絡的に物事を判断することなく、「まどわされない思考」を身につけたい。

新型コロナウイルスの感染拡大による生活の変化をきっかけに、大都市圏に集中する企業活動や個人の住環境を地方へ分散すべきだという議論が起こっている。そうした動きが現実に起これば、各自治体にとっては絶好のチャンスでもある。

アイデアマンで知られるリーダーたちは、時に突飛な構想を打ち明けることも少なくない。こうしたアイデアを着実に実現する上で一役買うのが、「畳み人」――つまり、トップの大風呂敷を“畳む”人である。実は「面白い仕事」をするためには、畳み人のスキルを身につけることが一つの手だ。

新型コロナウイルスとの戦いは長期化が予測されており、企業にはビジネスを継続するためのさまざまな変革が求められている。そこで問われるのは、これまでの主力事業を継続することと、新たな領域でビジネスの可能性を探ることの両立だ。

頼りにしていたキーパーソンに突然辞められてしまい、その穴埋めに苦労する企業は少なくない。優秀な人材の離職を何とか食い止めたいのはどの企業も同じだが、こうした人材は引く手あまたなだけに引き留めることは難しい。企業は社員の離職を防ぐためにどうすべきなのだろうか。

時間貸し駐車場でダントツのシェアを誇る「タイムズパーキング」。このタイムズ事業を運営するパーク２４は、カーシェアリング事業への参入やさまざまな業界を巻き込んだＭａａＳの取り組みへの参画など、テクノロジーを駆使して新たな領域へと進出している。同社が積極的にデジタル化に突き進む背景には、西川社長のビジョンと危機感があった。

『なぜ共働きも専業もしんどいのか』（PHP研究所）は、「専業主婦前提社会」の問題点を炙り出している。専業主婦前提社会とは、家事・育児などに関する無償労働を主婦に負担させて成り立っている社会構造のこと。著者は、シンガポール在住で、日本と行き来しながら2児を育てる女性ジャーナリストだ。

子どものころに、礼儀正しく、慎ましく、人を敬うように、としつけられたが、それは何のためなのか。礼節（シビリティ）について考える、と題された本書は、なぜ私たちは礼儀正しくするべきなのか、その理由を明快に具体的に説明してくれる。

新型コロナウイルスをめぐる騒動では、多くのデマや臆測が拡散されている。実際に、トイレットペーパーが店頭からなくなってしまうなど、おかしな現象が起きている。こんな時期だからこそ、古くから人々の不安を笑いで払拭してきた「落語」をお薦めしたい。

健康計測機器メーカー・タニタは2017年1月、希望する社員を一旦退職させて「個人事業主」に転換するという斬新かつ大胆な制度を打ち出した。名付けて「日本活性化プロジェクト」という。本書は、このプロジェクト発足からの経緯と成果とを、タニタ社員たちの声も交えてまとめたものだ。

24時間営業問題に揺れるコンビニ。実は、セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマートのコンビニ3大チェーンは24時間営業を始めてから40年以上になるという。この年月の中でコンビニは、人々の生活を支える「インフラ」の役割を果たすようになっていった。

どうすれば、アイデアをビジネスとして成功させることができるのか。多くの起業家、ビジネスパーソンが直面する課題である。新規事業は9割の確率で失敗するといわれる中で、少しでも成功確率を上げるために何ができるだろうか。