土本匡孝
大手・中堅新電力の2024年3月期決算が出そろった。ダイヤモンド編集部は官報などの集計を基に、業績の「復活度」ランキングを作成した。原則対象は今年4月分の電力販売量上位100のうち、同期決算でかつ財務指標を確認できた54社・団体。3回に分けたレポートの後編をお届けする。
＃14
「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。医薬品26社の業種別ランキングをお届けする。6位にエーザイ、5位に大塚ホールディングスが名を連ねた。
＃3
円安や燃料価格の高止まりに伴う電気代やガス代の高騰は、日本国民の生活を直撃している。大手電力の2024年3月期の決算は、燃料価格の乱高下からの落ち着きや電気代の値上げが貢献し、赤字に沈んだ前の期から「V字回復」の形となった。ただ、各社の有利子負債は膨らんだままだ。電力・ガス業界で“危険水域”と判定された上場企業は15社に上り、東西の電力大手が13位と6位になった。
大手・中堅新電力の2024年3月期決算が出そろった。ダイヤモンド編集部は官報などから集計し、業績の「復活度」ランキングを作成した。原則対象は今年4月分の電力販売量上位100のうち、同期決算でかつ財務指標を確認できた54社・団体。本編は3回に分けたレポートの2回目だ。
大手・中堅新電力の2024年3月期決算が出そろった。ダイヤモンド編集部は官報などから集計し、業績の「復活度」ランキングを作成した。対象は今年4月分の電力販売量上位100のうち、同期決算でかつ財務指標を確認できた54社・団体。3回に分けてレポートする。
＃2
製薬業界は今年度、リストララッシュだ。中でもいずれも大阪の薬の街、道修町に本社を構える3社、すなわち三菱系の田辺三菱製薬、住友系の住友ファーマ、非財閥系の武田薬品工業の「悲喜こもごも」に業界中の関心が集まっている。リストラの詳細を独自取材した。
かつて月間電力販売量で新電力首位に立ったこともあるものの業績が傾き、2021年に会社更生法を適用された新電力大手F-Power。同社の電力事業は物流不動産大手の日本GLPへ事業譲渡され、傘下の新電力会社FPSの源流となった。近年業績を伸ばすFPSのトップにインタビューした。
中国電力で今年6月、同社初の女性の社内取締役が誕生した。旧一電と呼ばれる電力大手10社においても女性の社内取締役は極めて珍しい。しかも業界未経験のキャリア採用で東京出身と、地方の電力会社では異色のキャリアだ。中国電取締役常務執行役員の外林浩子氏にインタビューした。
製薬業界最大手、武田薬品工業が今年度、再び大型リストラを実施する方針だ。先月、国内リストラの中身を詳報したダイヤモンド編集部は、これまでも武田薬品の近年の大変革をつぶさにウオッチしてきた。『週刊ダイヤモンド』2014年6月28日号第1特集「病める製薬王者タケダの暗雲」より過去記事を抜粋する。
電力大手系の電気設備大手3社といえば、きんでん、関電工、九電工。この3社の2024年6月開催の定時株主総会における取締役の「再任・新任賛成率」ランキングを作成した。40人中、会長、社長がワースト1、2位へと沈んだ会社とは？
国内製薬最大手、武田薬品工業が今年度に実施する国内のリストラ内容の詳細が、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。2014年に招聘（しょうへい）された外国人の経営トップ、クリストフ・ウェバー社長CEO（最高経営責任者）の“最後の大ナタ”となるかもしれないその内容とは？
電力大手の2024年定時株主総会の決議に関する臨時報告書が7月上旬までに出そろい、再任・新任の取締役に対する賛成率を集計した。本稿は西日本3社（中国電力、四国電力、九州電力）編。意外な会社のトップが社内で最下位になった。
電力大手の2024年定時株主総会の決議に関する臨時報告書が7月上旬までに出そろい、再任・新任の取締役に対する賛成率を集計した。本稿は中日本3社（北陸電力、中部電力、関西電力）編。カルテル事件で業界をざわつかせた中部電、関電の両トップの賛成率は明暗分かれた。
電力大手12社の2024年3月期の平均年間給与では、意外な会社が唯一の1000万円の大台に乗せてトップとなった。ちなみに23年3月期に首位だった東京電力ホールディングスと中部電力の合弁会社JERAは2位に陥落した。首位はどこだったのか。
電力大手の2024年定時株主総会の決議に関する臨時報告書が、7月上旬までに出そろった。ダイヤモンド編集部が、再任・新任の全ての取締役に対する賛成率を集計した。今回は東日本3社（北海道電力、東北電力、東京電力ホールディングス〈東電HD〉）編。経営再建道半ばの東電HDのトップの賛成率は？
ガス大手3社の定時株主総会が6月末までに終了し、再任・新任の取締役に対する株主の賛成率が発表された。業界最大手の東京ガス、西の雄である大阪ガス、公正取引委員会から今春警告を受けた東邦ガス、それぞれの経営トップの賛成率はどうだったのか？大手3社の取締役33人の賛成率をランキングにした。
メガファーマ（巨大製薬会社）の一つ、米メルク・アンド・カンパニーの日本法人MSDが近く、希望退職者の募集を始めることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。今年度になって、製薬大手での国内リストラは初とみられる。内資系最大手の武田薬品工業でも近く大型リストラが予想されており、業界の人材流動は今年度も活発な情勢だ。
石油元売り大手3社の定時株主総会が終わり、各社は再任あるいは新任の取締役に対する株主からの賛成率を発表した。そこで大手3社の取締役29人の賛成率をランキングにした。経営トップの不祥事が続いたENEOSホールディングスの新社長、就任7年目の出光興産社長、岩谷産業の推薦でコスモエネルギーホールディングスの取締役候補となった関西電力元社長らの賛成率は？
関西電力が26日に開催する定時株主総会で、元東レ会長で関電会長の榊原定征氏の解任案が株主提案されている。公正取引委員会が2023年3月に複数の大手電力会社へ下した巨額カルテル事件の処分にからみ、榊原氏の責任を追及したものだ。やや時機を逸した提案のようにも見えるが、株主のジャッジは？
資源エネルギー庁が、このほど2024年3月分の新電力の電力販売量を発表した。ダイヤモンド編集部は、販売量データを補う追加取材をし、23年度の新電力販売量ランキングを作成。トップ10を公開する。経営首脳の不祥事が続いたENEOSホールディングス傘下のENEOSが4位となったほか、長年王者だったNTT系のエネットが2位に陥落した。初の首位に輝いたのはどこか？
