大矢博之

その潜在力と比べれば、まだ“赤ん坊”状態の量子コンピューター。誰もが世界のトップランナーになれる可能性を秘めているため、ベンチャー企業も次々と参入している。そして今、海外の量子ベンチャーが日本に続々と上陸を始めた。

量子コンピューターの“心臓部”となる超伝導型の量子ビットを1999年に世界で初めて実現したのが、当時NECに在籍していた東京大学の中村泰信教授だ。米グーグルの成果の背景や量子コンピューターの将来像を激白してもらった。

量子コンピューターにはどんな使い道があるのか。産業応用に近いと期待されているのは、金融と化学の分野だ。メガバンクや日本の大手化学メーカーは、米IBMと共に量子コンピューターの可能性を探っている。

量子コンピューターはスーパーコンピューターよりも“本当に”速く計算できる──。2019年10月に米グーグルが「量子超越」を達成したとする論文を発表したことで量子コンピューターの開発競争が活気づいている。最大のライバルである米IBMは、日本に量子コンピューターを設置すると発表。技術力の高い日本メーカーを巻き込み、開発競争でリードすることを狙う。

「夢」の計算機──。30年以上も前に提唱されながらも、実現は数十年先だと目されていた量子コンピューター。ところが2019年10月、米グーグルが量子コンピューターは“本当に”スパコンを超える速さで計算できることを実証した。破壊的な潜在力を秘める量子コンピューターの使い道をいち早く見いだそうと、世界中で競争が始まった。

2019年12月期の決算で8年ぶりの最終赤字に転落した楽天。楽天市場の送料無料化問題を巡り、公正取引員会から立ち入り検査を受けるなど逆風が吹く中で、予定通り3月18日から始める方針を崩さない。背景には、本業の国内EC事業の利益が減少していることもありそうだ。

米グーグルの持ち株会社アルファベットが、YouTubeとグーグルクラウドの売上高を初めて公表した。YouTubeの売上高は151億ドル、グーグルクラウドは89億ドルで、いずれも年30％以上の成長率を誇るお化け事業だ。ただ、成長への投資に伴い、従業員数もこの1年で20％増加し、11.9万人に。高収益体質を維持できるかが次の課題になりそうだ。

米IT大手アマゾン・ドット・コムは時価総額が一時、1兆ドルを突破するなど評価がうなぎ上りだ。2019年12月期は、収益源であるクラウド事業の競合台頭などといった懸念事項を吹き飛ばす好決算。有料のプライム会員も全世界で1.5億人を超え、サブスクリプションサービス事業の売上高も192億ドルに達した。

アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグルの米ＩＴ大手が火花を散らすクラウドビジネス。マイクロソフトに猛追される業界王者のアマゾンは大阪への投資を拡大し、金融業界の本格攻略に乗り出した。

7年連続で市場が拡大し、25.7兆円を超えた外食産業。移り気な消費者の心をつかむため、熾烈な競争が続く。外食産業を彩るのは、個性豊かな経営者たちだ。その決断が流行を生み、業界を左右する。外食のトップは何を考えているのか。独自アンケートとランキングを基に外食産業を丸裸にする。

クラウド化の波に乗って好調な、仮想化技術を手掛ける米IT大手VMwareが注力しているのがクーバネティスだ。2019年の「全米ベストCEO」に選ばれた、VMwareのパット・ゲルシンガーCEOがクーバネティスに夢中な理由とは。

仮想化技術を手掛ける米IT大手VMwareが、クラウド化の波に乗って好調を維持している。2019年の「全米ベストCEO」に選ばれた、VMwareのパット・ゲルシンガーCEOが明かすテクノロジートレンドの読み方とは。

ヤフーとLINEが経営統合を正式発表した。会見では「対等の精神」という言葉が強調されたものの、LINEは実質的にソフトバンクグループ入りすることになる。8000万人を超える顧客基盤を持ちながら収益化に苦しむLINEと、自慢の営業力でサービスの収益化が得意なソフトバンク。統合の過程で、両社のサービスの取捨選択でひと悶着がありそうだ。

ヤフーとLINEが経営統合に向けて協議を進めている。8000万人を超える顧客基盤を持ちながら赤字が続くLINEと、メッセージアプリが欲しいソフトバンクグループ。統合が実現すれば、ソフトバンクの野望である、日常のあらゆるサービスをスマートフォンのアプリ1つで解決する「スーパーアプリ」の実現に一歩近づく。

遠隔操作、VR活用、IoT――。5Gはビジネスモデルや仕事場に変革をもたらす。通信キャリア3社やトヨタ自動車などの事例を通して、5Gを有効活用するためのポイントを徹底解説する。

あらゆる産業に変革をもたらす5G。しかし、その特徴を生かしたビジネスモデルを考えるとなると、戸惑うことも多いだろう。業界の垣根を越えて、5Gを有効活用するためのポイントを徹底解説する。

2020年3月の商用サービス開始を控え、盛り上がる5G。5Gはいつブレークするのか。専門部署の設置や人材募集はしたのか。上場企業245社のアンケート結果で判明した企業の5Gへの取り組み状況を探る。

日本が初の決勝トーナメント進出を決めたラグビーW杯。その開幕ともに5Gのプレサービスが始まった。あらゆる産業を変える可能性を秘める5G。到来する5G時代はどのような変化が起きるのか。

次世代の通信インフラの基盤となる第5世代通信規格「5G」のプレサービスが9月から始まりました。そしていよいよ、2020年春に商用サービスの幕が上がります。盛り上がりを見せる5Gについて、企業は何を考えているのか。ダイヤモンド編集部は上場企業を対象にアンケートを実施し、期待や悩み、取り組み状況など企業の“本音”に迫りました。

iPhone一本足打法脱却の兆し――。通期では減収減益となった米アップルの2019年9月期決算。iPhoneの販売不振が主な要因だが、救世主となっているのが好調のサービス事業だ。定期的な収入が得られる有料アカウント数は4.5億件に達し、売上高は462億ドルとiPhoneに次ぐ第二の柱として着実に育っている。