堀内 亮
菅義偉首相と河野太郎行政改革担当大臣の「ガースー・太郎」コンビが繰り出す規制改革に、電力業界が戦々恐々としている。このコンビが前面に押し出す「再生可能エネルギー最優先の原則」は、大手電力会社がエネルギー分野で主役から陥落することを意味するからだ。ひいては、電力業界の再編につながる可能性もある。

不適切な営業行為があったとして、東京電力エナジーパートナー(EP)が、消費者庁から業務停止命令を受けた。業績不振から抜け出したい東電EPにとって、行政処分は万事休すとなりかねない。

#5
せっかく楽しみにしていたのに、「もう二度と行きたくない」ラウンドに暗転するゴルフ場がある。ゴルファーからマイナス評価を集めたゴルフ場には、二つの大きな特徴があった。

サントリー佐治会長がほれ込んだ、名門ゴルフ倶楽部での新浪社長のプレー姿
週刊ダイヤモンド7月3日号の第一特集は「ゴルフ復活!」です。コロナ禍でゴルフ人気が復活しています。エリートが集う名門ゴルフ倶楽部の全貌から本誌定番のゴルフ場ランキング、プロゴルフツアーなどの話題に至るまで、深遠なるゴルフの世界を余すところなくお届けします。

#12
バブル崩壊以降、ゴルフを主力事業としない大企業は、不採算事業として所有するゴルフ場を手放してきた。ゴルフ人口の減少が止まらない中、ゴルフ場は生き残りを懸けて究極の選択を迫られている。

#11
日本女子プロゴルフ協会の小林浩美会長は、さらなる女子ツアー発展に向けて米PGAツアーをモデルにした「中央集権化」を熱烈に訴えている。そこには小林会長が抱くある野望があった。

#10
日本女子プロゴルフツアーは、賞金総額が男子ツアーを上回るほどの人気ぶりを見せている。そんな中、女子ツアー随一の賞金総額を誇るアース・モンダミンカップのスポンサー、アース製薬がトーナメントの改革に着手している。なぜか。

#9
なぜ男子プロゴルフツアーは低迷から抜け出せないのか。ゴルフ界の二大レジェンド、日本ゴルフツアー機構の青木功会長と日本プロゴルフ協会の倉本昌弘会長が、男子プロゴルフツアー「敗戦」の理由と「復活」の鍵を激白する。

#5
神戸ゴルフ倶楽部、廣野ゴルフ倶楽部、鳴尾ゴルフ倶楽部、茨木カンツリー倶楽部は、関西経済界の大物が結集する「四天王」ゴルフ倶楽部である。ここで人脈を広げるために絶対やってはいけない唯一かつ意外な作法があった。

#4
マスターズを制した松山英樹の母校、東北福祉大学のゴルフ部は、谷原秀人や宮里優作など超一流選手を次々と輩出する名門だ。その背景には松山の恩師、阿部靖彦監督が重視する、育成術における三つのポイントがあった。

#3
東京オリンピックの舞台となる霞ヶ関カンツリー倶楽部をはじめとする「9大」ゴルフ倶楽部は、いくらカネを積んでも入会することができない。最高峰ゴルフ倶楽部の風格を保つため、独自のしきたりもある。その内幕に迫った。

#1
財界御用達といわれるゴルフ倶楽部は、ごく限られたメンバーしか入ることができない。秘密が外に漏れにくく、ビジネスにおいて最強の空間だ。一体、どんなゴルフ倶楽部にどんな大物が集っているのか。名門ゴルフ倶楽部に集う財界大物の実名を公開する。

空席が続いていた東京電力ホールディングスの会長に、三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長が就任することが決まった。東電新会長に財界の超大物が就くのは喜ばしい限りのはずだが、なぜか東電社内ではおびえる声があるという。

#8
水素社会を実現するためには、政府による制度やコストに対する支援が欠かせない。政府は水素を巡る課題をどう克服するのか。梶山弘志経済産業相を直撃した。

#7
世界的な脱炭素の流れを受けて水素が注目されるよりも前に、コツコツと水素事業に取り組んできた自治体が川崎市と神戸市だ。それぞれ大企業を擁する両市には、水素を通じた町おこしの狙いがあった。

#6
バブルの様相を呈している水素は、果たしてリーズナブルなのか。世界で主流とされる水素の製造コスト、水素発電のコストを徹底検証した。そこで見えた不都合な真実とは。

#5
水素に窒素を加えて製造されるアンモニアを発電燃料として着目したのが、東京電力と中部電力の火力発電部門と燃料調達部門が統合した国内最大の発電事業者、ジェラである。水素よりアンモニアが“本命”となる可能性を秘めているのだ。

#4
水素銘柄の筆頭である岩谷産業は、水素事業に80年間も取り組んできた超老舗企業だ。日本の水素事業をけん引してきた同社の牧野明次代表取締役会長に水素バブルの勝ち抜き方を尋ねた。

#3
電力業界の西の雄、関西電力が水素社会で主役を張るという壮大な野望を抱いている。切り札としているのは、関電が“宝”としている原子力発電所である。水素と原発。果たして関電にどんな勝ち筋があるのだろうか。

#2
水素を燃料とする燃料電池自動車「ミライ」を販売し、これまで水素社会の実現に向けて政財界を巻き込んで先頭に立ってきたのは、トヨタ自動車だった。しかし、今回の水素バブルでは主役になれそうにないというのだ。その理由とは。
