野村聖子

高齢者人口の急増を見据え、2000年に始まった日本の介護保険制度。多くの高齢者や介護する家族を救ってきたが、生産年齢人口の減少で財源は減る一方、認知症患者700万人時代到来といわれるように、当面需要は高い状態が続く。制度維持のための処方箋を、厚生労働省在職時代、介護保険創設に携わった上智大学の香取照幸教授に聞く。

認知症に備え、元気なうちに信頼できる家族に財産の管理・運用を託す「家族信託」。親族以外が選任されるケースが多く家族にとっては使い勝手の悪い成年後見人に代わり、一躍注目の的になっている。しかし、その新たな「認知症相続の切り札」も万能ではなく、間違った使い方をすれば大きな落とし穴にはまる恐れがあるという。

「介護はみとりの過程。なぜあんなにしっかり者で社交的で料理も上手だった母がこんなになってしまったのか、頭で分かっていても心がなかなか追い付かなった」。数々のテレビ番組でメインキャスターを務めたジャーナリストの安藤優子氏が、生放送や取材に駆け回る多忙な毎日の裏で、約16年間にわたった実母の壮絶な認知症介護の日々を振り返る。

生前贈与や遺言で、相続対策をしている人は少なくない。しかし認知症になると、これら相続対策の一切ができなくなる。それだけではない。夫婦の片方が亡くなり、残された方がすでに認知症だった場合、なんの備えもしていなければ相続財産額によっては子どもが相続税で大損する恐れがあるのだ。

2025年には団塊の世代の多くが後期高齢者に突入、認知症患者は700万人を超えると推定されている。つまり、その子である40～50代の団塊ジュニアたち、ビジネスマンとして最も脂の乗った世代がまさに認知症介護予備軍。妻に介護を丸投げなんてこともできない昨今、男性ビジネスマンたちにも親の認知症介護リスクは確実に迫っているのだ。

多くのMMORPG（大人数参加型オンラインRPG）がユーザー数維持に苦心する中、サービス開始11年経過した今もユーザー数を増やし続けている「ファイナルファンタジー14（FF14）」。その立役者であるゲームクリエイターの吉田直樹氏に、ゲーム業界の展望を聞いた。

新型コロナウイルスの治療薬の開発が活発化している。オミクロン株の登場で、年明け早々再び感染拡大の兆しが見え「第6波」の到来が現実味を増しているが、効果的な薬剤が登場すれば医療機関への負荷は軽減し、今度こそ社会は正常化するのか。パンデミック当初からコロナ治療に当たる呼吸器疾患の第一人者に展望を聞いた。

アフターコロナの「リベンジ消費」を制するのはどんなモノ・サービスなのか。「草食系男子」など時代を象徴するキーワードを数多く世に送り出した世代・トレンド評論家の牛窪恵氏が、2022年の消費トレンドを予想する。

ここ2年、新型コロナウイルスの感染拡大により中止や延期などを余儀なくされてきた美術展や博物展。だが、2022年は海外から有名コレクションが多数来日。新オープンやコロナ禍からの復活展など、アートファン垂涎のラインアップが目白押しだ。カリスマ美術ブロガーのTak氏が22年絶対見るべき美術展＆博物展を厳選。見どころを解説する。

医者の「安定、高収入、高ステータス」というイメージにより、1990年以降過熱の一方だった医学部入試。しかし、ここ数年は東大理三への合格者数トップを長年走ってきた西の名門、灘高校をはじめ、高偏差値校の男子生徒による医学部離れの兆しが徐々に見え始めていました。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）のインパクト、そして今後の医学部入試の動向＆受験対策を徹底解説します。

社会人になってから医者を志した場合、夢をかなえる方法はあるのか。もう一度受験勉強をする覚悟はあっても、果たして何歳まで受け入れてくれるものなのか。学士編入＆再受験のメリット＆デメリットなど、医学部へのセカンドチャンスの実情をお届けする。

いまや医療界でも珍しくなくなった女性の医者。専門医も取得して、医者として独り立ちした年頃の30代女医たちが今悩み、見据える先とは。結婚・離婚から、職場・給料の満足度、診療科の優劣、婚活の苦労に至るまで、キレイ事抜きの、女医のリアルな声をお届けする。

難関の医学部受験を突破した医者たちは、一体どんな教育を受けてきたのか。現役の医者約1600人を対象に中学受験の経験、出身高校、通っていた塾、習い事を聞いたアンケート結果から、医者の育て方につながるヒントを探った。

私立大学医学部の6年間の学費はおおよそ3000万円。しかも、偏差値と学費の高さは反比例し、入学が易しい私立大学ほど学費が高い。当然、学費が安い国公立大学の医学部は私立に比べて偏差値が高く狭き門だ。しかし、はなから無理だと諦める必要はない。手取り年収750万円のサラリーマン家庭が私立大学医学部の高額な学費を支払うためのマネープランをファイナンシャルプランナーが伝授する。

かつては権威やキャリアと引き換えに医者を薄給でこき使ってきた大学医局だが、近年愛想を尽かす若手が続出し、残った医者のブラック労働化が深刻化している。そこに2024年から医者の労働時間の上限が設けられることになり、守れない病院にはペナルティーが課される。医者不足の地方の大学医学部で働き方改革に挑む、旭川医科大学の紙谷寛之教授がその苦労を語る。

医学部はどの大学でも理系学部の中で最も偏差値が高い“最難関学部”。全ての科目で高得点を目指す必要はあるものの、中には2科目のみや、数学、理科を選択しなくても受けられる大学がある。理数系が苦手でも医者になれるお得な医学部受験の“穴場”を紹介する。また、その穴場大学に思わぬデメリットがないのかなど、プロのアドバイスも掲載している。

卒業後、地域医療に従事する代わりに、学費が貸与される「地域枠」。地方の医者不足を解消したい国の方針で、さらに今後拡大予定だ。一般入試よりも易しめで、金も学力も心もとない層にチャンスが広がる。また、私立大学で徐々に広がっている「同窓会枠」も、周到に準備すれば新たな狙い目になる可能性を秘める。かつては、“裏口入学”ともやゆされていた手法が堂々復活しているのだ。

医者にとって、自分のスキルを証明するための大きな武器となる「専門医」の資格制度が、2018年から新しくなった。しかし、この「新専門医制度」が、若手のキャリア形成に悪影響を与え、現場を崩壊させるという懸念は大きい。渦中の日本専門医機構の寺本民生理事長を直撃。内科医不足の元凶、出産・育児との両立の難しさ、地域偏在解消の是非、診療科制限にコロナ対応……制度への批判に余すところなく答えてもらった。

医者にとって、診療科選びは人生を決める重要なファクターだ。しかし、諸制度や実情をきちんと理解しておかないと、キャリア形成だけでなく、私生活に至るまで、後々ひどく後悔することになりかねない。医療界の伝統的な序列からは分からない、診療科選びの最新事情を解説する。

新型コロナウイルス感染拡大下で初めての入試となった2021年。医学部受験のプロたちの分析とともに、最新の医学部入試データを読み解きつつ、今後のトレンドを予想する。