今枝翔太郎

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べる。統合により、給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくない。では、統合で“勝ち組”になったのはどの出自か。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにする。

男性中心、残業が多いなど、「きつい」というイメージを持たれがちな鉄鋼業界は、人材を確保するのに苦労している。伝統ある企業の代表格である日本製鉄の現在の企業体質はどうなっているのか。社員の“生の声”を紹介しながら、日鉄の組織風土を解明する。

二酸化炭素（CO2）の排出量削減は、鉄鋼業界にとって待ったなしの課題だ。大手鉄鋼各社はカーボンニュートラル達成に向け、さまざまな技術開発を進める。しかし、その技術が開発途上にある現状では、事業拡大のためにCO2排出は避けて通れないというジレンマを抱える。カーボンニュートラル戦略から垣間見える日鉄の“したたかさ”を明かす。

2021年、日本製鉄はEV（電気自動車）に使われる鋼材の特許を巡ってトヨタ自動車などへの訴訟に踏み切った。両雄の法廷での対決は長引くかと思われたが、日鉄は突如として訴訟を取り下げた。いったい何があったのか。業界関係者の声を取り上げながら日鉄の深謀遠慮に迫る。

昨年、日本製鉄は米鉄鋼メーカー大手USスチールの買収を発表した。買収額は、日本円で2兆円にも上るという。中国勢の台頭などでプレゼンスの低下が続いていた日米勢は、これを機に復権を遂げられるのか。日本や米国の鉄鋼メーカー“没落”の歴史をたどりながら、超大型買収の真意と勝算を明らかにする。

大躍進を遂げてきた日本製鉄の社長が交代する。希代のカリスマとして日鉄をけん引してきた橋本英二社長は「会長CEO」に、後任の今井正副社長は「社長COO」に就任する。久しく使われてこなかったCEOやCOOという役職が復活したのはなぜか。「橋本・今井新体制」の思惑に迫る。

国内鉄鋼最大手、日本製鉄の勢いが止まらない。米USスチール買収をはじめ積極的な海外展開を続けており、2023年度は実力ベースで過去最高益が射程圏内だ。しかし、鉄鋼業界はEV（電気自動車）化への対応やカーボンニュートラルなど課題山積だ。果たして、死角はないのだろうか。日の丸製造業の“巨人”日本製鉄を大解剖する。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

2023年度は過去最高益が射程圏内の富士フイルムホールディングス。後藤禎一社長はその先の「30年度売上高3.5兆円」を見据える。後藤社長が「金利が上がっても投資する」という勝負エリアを明かすとともに、24年に契約更新を迎える米ゼロックスとの関係について語った。

収益性向上が喫緊の課題である三菱電機は、低収益事業の撤退・売却を進める。その規模はおよそ3500億円。三菱電機の漆間啓社長が“事業仕分け”の真意を明かした。商機がありながらも低収益な自動車事業はどう仕分けるのか。

電機業界各社には業績見通しとは別に、将来性を評価するポイントがある。それが自動車産業向けの車載事業だ。電機大手のパナソニック、ソニー、三菱電機、東芝における車載事業の将来性をランク付けした。日立製作所はこの勝負からすでにフェードアウトしている。将来有望組との明暗はどこで分かれたのか。

原材料価格の高騰や中国勢の安値攻勢など、厳しい環境が続く鉄鋼業界。国内需要の減少が続く中、日本勢はどのように成長を図っていくのか。国内鉄鋼大手JFEホールディングスの柿木厚司社長が「中国ライバルと中国ビジネス」への本音を激白。“取捨選択”の経営判断は苦悩に満ちていた。

ソニーに限らず、エレクトロニクスを手掛ける企業の未来は、既存事業の延長線上にはない。ソニー・ミュージックエンタテインメント社長などを歴任し、プレイステーション誕生の立役者ともなった丸山茂雄氏は、「社員が優秀なだけでは新しいものを生み出せない」と断言する。長年の経験に裏打ちされた新規事業創出の極意を語ってもらった。

ソニーグループで今年4月、吉田憲一郎社長（現会長）から十時裕樹社長へ経営のバトンタッチが行われた。この交代劇は「既定路線」との見方が大勢を占める一方、関係者は口々に「ポスト十時の不在」を嘆く。取材を進めると、後継者となり得る50代幹部社員が浮かび上がってきた。ソニー次期社長候補の顔触れを開陳する。

民生エレクトロニクス企業として発展を遂げ、日本経済をけん引してきたソニーとパナソニック。両社がM＆Aや新規事業などで「5番勝負」を繰り広げる。果たして軍配はどちらに上がるのか。

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

ソニーは旺盛なイメージセンサー需要を背景に、半導体事業に巨額の投資を続けてきた。次期中期では、1兆円規模の投資をする構えを見せる。ところが、「アップル一本足」のイメージセンサー事業は危うさをはらむ。イメージセンサー市場のデータや業界関係者への取材を基に、成長を続けるソニー半導体事業を待ち受ける「落とし穴」の正体を明らかにする。

業績好調なソニーグループの中で、“祖業”エレキ部門が焦燥に駆られている。近年はウォークマンのような大ヒット商品を出せておらず、低迷から抜け出せていない。かつてのような「人減らし」に踏み切る日が訪れるのか。データや関係者の声を取り上げながら、ソニーエレキ部門の抱える重大な課題に迫る。

日本の自動車大手や電池メーカー、大手商社が政府と一体となってカナダに進出している。ところが、この官民戦略には、日本の自動車・電池産業の根幹を揺るがしかねない“重大な死角”がある。日本勢がカナダに「EV電池供給網」の新天地を見いだした理由を明らかにするとともに、そこに潜む“死角”の正体に迫る。

半導体製造装置を手掛けるニコンが、露光装置の新製品を投入する。ところがこの“新作”は、露光装置の中で最も「ローテク」に位置付けられるものであり、ライバル・キヤノンの牙城でもある。あえてローテクに“下りた”ニコンの戦略を明らかにするとともに、独自路線を取る日系2社の対決模様に迫る。