池上 彰
トランプ米大統領の「ドンロー主義」が猛威を振るっています。イアン・ブレマー氏率いるユーラシア・グループが毎年公表する「十大リスク」でも、ドンロー主義が国際社会の大きなリスクになると指摘されています。
「自民 単独過半数の勢い」世論調査をすんなり信じている人が知らない事実【池上彰・増田ユリヤ】
2月8日投開票の衆院選を前にして「自民 単独過半数の勢い」など様々な世論調査が公表されている。ジャーナリストの池上彰氏と増田ユリヤ氏は「世論調査の結果だけではなく、注意深く中身を見てほしい」という――。
【衆院選】池上彰が注目の候補者は？「党にとって大きな痛手」、増田ユリヤ「高市総理と合わないリベラル派議員」
投開票が2月8日に迫る衆院選。物価高への不満、政治とカネの問題、将来不安が重なる中、各党は何を訴え、有権者はどんな判断を下すのか。ジャーナリストの池上彰氏と増田ユリヤ氏が今回の選挙で注目しているポイント、注目の選挙区や候補者について語った。
「この人、教養がないな…」ガッカリされてしまう50代の話し方とは？〈再配信〉
昨今、若い頃の言葉をそのまま使っている中年が多い。だが、「マジで」「ヤバい」などを使い続けているようでは、とても「教養が身についている」とは言い難い。思ったことを言語化する語彙力や表現力を身につけるのも、大人の教養の範囲なのだ。※本稿は、池上彰『50歳から何を学ぶか 賢く生きる「教養の身につけ方」』（PHP研究所）の一部を抜粋・編集したものです。
「完全に誤算」「おじさん2人で何するのって」池上彰と増田ユリヤが2026年衆議院選挙をぶっちゃけ解説！
2月8日（日）に投開票が行われる衆議院議員総選挙について、ジャーナリストの池上彰さんと増田ユリヤさんが詳しく解説する。※本稿はYouTubeチャンネル「池上彰と増田ユリヤのYouTube学園」の「なぜ今、高市総理は解散総選挙に踏み切った？「中道改革連合」は情勢を左右するのか？2026年衆議院選挙をわかりやすく解説！」の一部を抜粋・編集したものです。
自衛隊機へのレーダー照射や日本への渡航自粛、交換留学のストップなどの嫌がらせが続く中国で、反日デモが起きない理由とは？
トランプ政権がマドゥロ大統領を「26年1月」に拘束した本当の理由【池上彰・増田ユリヤ】
米トランプ政権がベネズエラのマドゥロ大統領を拘束し、国際社会に衝撃が走った。マドゥロ大統領の来歴と政治手腕、国際社会がマドゥロ氏を正当な「大統領」なのか不審に思う出来事、そして「このタイミング」でベネズエラを攻撃した本当の理由について、ジャーナリストの池上彰さんと増田ユリヤさんが詳しく解説する。
高市早苗政権の下で日中関係に暗雲が垂れ込めています。北京で日中外交当局による局長協議が行われましたが、すでに局長レベルの協議では収拾がつかない状況になっています。
10月21日に召集された臨時国会の初日、自民党の高市早苗総裁が首班指名を受け、高市政権が発足しました。さまざまな評価があった、トランプ大統領への「おもてなし」、そして、臨時国会では議員定数の削減が話題になっています。
米ニューヨーク市長選挙で歴史的な結果が出ました。選挙戦中盤から優勢が伝えられていた、ウガンダ生まれのイスラム教徒であるゾーラン・マムダニ候補が勝利を収めました。
アムステルダム空港の男性トイレに「小さなハエの絵」が描かれている珍妙な理由
レジ前に並ぶ足跡のシールや、外し忘れやすいメルマガ登録のチェックボックス。これらのちょっとした工夫によって、私たちは無意識のうちに行動をコントロールされていることをご存知だろうか。街中に溢れている、“行動経済学の仕掛け”を池上彰氏がわかりやすく解説する。※本稿は、池上 彰『なぜ人はそれを買うのか？新 行動経済学入門』（Gakken）の一部を抜粋・編集したものです。
なぜ銀行員と聞いただけで「マジメそうな人」をイメージするのか？【池上彰が解説！行動経済学入門】
人に会うときは第一印象が大事、とよく言われるが、先入観や思い込みは人間関係だけでなく経済までも大きく左右する。実際、銀行や医療の現場でもこの効果を巧みに利用しているのだ。自分を高めるためにも、相手の行動を操るためにも使える“思い込みの力”を池上彰が解説する。※本稿は、池上 彰『なぜ人はそれを買うのか？新 行動経済学入門』（Gakken）の一部を抜粋・編集したものです。
なぜ電話番号の表記は「03‐××××‐××××」と3つに区切られているのか【池上彰が解説】
なぜ街中には松竹梅といった三択のメニューや、980円などの中途半端な価格が溢れているのだろうか？実は、これらには私たちの購買行動を操るために巧みなトリックが施されているのだ。行動経済学の観点から、池上彰が解説する。※本稿は、池上 彰『なぜ人はそれを買うのか？新 行動経済学入門』（Gakken）の一部を抜粋・編集したものです。
反移民・反難民の声が欧州を席巻し、英国でも大規模な反移民デモが度々行われています。特に2025年9月13日の反移民デモは10万人規模にまで膨れ上がったと報じられました。今回の大規模な反移民デモのきっかけは何だったのでしょうか。
国連総会で9月12日、パレスチナとイスラエルの2国家共存による和平実現を図る「ニューヨーク宣言」を支持する決議案が賛成多数で可決されました。しかしイスラエルは一向に入植行為をやめないどころか、自身の行為を正当化する主張を繰り返しています。
秋の臨時国会に向けて、スパイ防止法の議論が活発化しそうです。参政党の神谷代表が「スパイ防止法案の提出を目指す」と表明したためです。なぜ今、スパイ防止法なのでしょうか。
石破茂首相が、参議院議員選挙で議席を減らした責任を問われています。党内から辞任や総裁選前倒しを求める声が上がりましたが、石破首相は一貫して続投を表明しています。
「アメリカ頼み」の時代が終わる…円安・日米同盟、これからどうなる？【池上彰×増田ユリヤ】
日米両国の実務家たちは、「日米同盟はアジア太平洋地域の公共財」と捉えてきたが、トランプ大統領は大違い。日本政府の円安誘導政策を批判し、容赦なく関税を振りかざすなど、日本を特別扱いしない強硬姿勢だ。そんな指導者の登場で、今後の両国関係はどう変わっていくのか？
トランプ大統領の「関税乱発」で“一番しんどい国”の名前【池上彰と増田ユリヤが解説】
アメリカ・ファーストを掲げて関税を乱発するトランプ大統領。その矛先は世界各国にまで及び、世界経済を揺るがしている。だが、そのマイナスの影響を最も強く受けるのは、意外にも“あの国”かもしれない。
イーロン・マスクが米トランプ政権に残した「負の遺産」の正体
イーロン・マスクは一時期トランプ政権と手を組んでいたが、効率を最優先する彼の考え方は、連邦政府の舵取りに大きな影響を与えた。イーロン・マスクがアメリカに残した負の側面を、池上彰と増田ユリヤが解き明かす。
