池上 彰
トランプ米政権発足から半年が過ぎ、大統領選挙のさなかから懸案だった日本製鉄の米USスチール買収は何とか成立に至りました。強硬な姿勢を見せてきたトランプ氏が、一転して買収を認めたのはなぜでしょうか。
コメの価格が例年の2倍近くにまで上昇するという「令和の米騒動」。政府は備蓄米を放出することで需要と供給のバランス、そして価格の調整を試みています。
国民・玉木代表に直撃「他党の消費税減税案と何が違うのか」【池上彰・増田ユリヤ】
7月20日投開票と決まった参議院選挙。国民民主党は「手取りを増やす夏」と銘打ち、消費税率の一律5％への時限的引き下げや、所得税の非課税枠の引き上げを掲げる。玉木雄一郎代表に、ジャーナリストの池上彰氏と増田ユリヤ氏が直撃した。
参院選後に“大連立”はありえる？立憲・野田代表が激白「政局が動く時に一番近い存在は…」【池上彰・増田ユリヤ】
7月20日投開票と決まった参議院選挙。国民を直撃する物価高に各党はどう対応するのか。「物価高から、あなたを守り抜く」をスローガンに掲げる立憲民主党・野田佳彦代表に、ジャーナリストの池上彰氏と増田ユリヤ氏が直撃した。
石破総理に聞く、バラマキ批判・トランプ関税・コメ問題…「小泉大臣に花を持たせようとしていませんか？」
国内では物価高、国外ではトランプ関税の脅威が迫る。石破茂内閣総理大臣に、ジャーナリストの池上彰氏と増田ユリヤ氏が直撃した。
「中国が台湾に進攻するのでは」というニュースを見て、教養のある人が考えること
世界の人口比率0.2％で、ノーベル賞受賞者2割を輩出しているユダヤ人。彼らが大事にしている言い伝えに「知恵は決して盗まれない」というものがある。教養はよりよく生きることのヒントとなり、人間を知ることにつながる「最強の武器」なのだ――。※本稿は、池上彰『50歳から何を学ぶか 賢く生きる「教養の身につけ方」』（PHP研究所）の一部を抜粋・編集したものです。
「この人、教養がないな…」ガッカリされてしまう50代の話し方とは？
昨今、若い頃の言葉をそのまま使っている中年が多い。だが、「マジで」「ヤバい」などを使い続けているようでは、とても「教養が身についている」とは言い難い。思ったことを言語化する語彙力や表現力を身につけるのも、大人の教養の範囲なのだ。※本稿は、池上彰『50歳から何を学ぶか 賢く生きる「教養の身につけ方」』（PHP研究所）の一部を抜粋・編集したものです。
「池上さん、どんな本を読めばいいですか」→池上彰がお勧めする“意外なこと”とは？
あっという間に迎える50歳という節目。生きるとは何か、人生とは何なのかと、これからの身の振り方を考えざるを得ない時期でもある。「残りの人生、このままでいいのか」と悩んでしまう“中年危機”に陥った時にこそ、「教養」が役立つというが――。※本稿は、池上彰『50歳から何を学ぶか 賢く生きる「教養の身につけ方」』（PHP研究所）の一部を抜粋・編集したものです。
参議院議員選挙を前に、各党は減税策を打ち出しています。政党は政策を提案する以上、期待する効果が生じる可能性がどの程度あるのか、見通しを示す必要があります。
日本でも尾を引いている政治とカネの問題。フランスでは2027年の大統領選挙に出馬するとみられていた国民連合の前党首、マリーヌ・ルペン氏が罪を問われていた公金流用に関する裁判で有罪判決が下りました。
池上さんが一番のかもにされている？トランプ政権の戦略、「情報洪水」に気を付けなければなりません。
2023年10月7日にハマスによる攻撃が行われ、娘とそのボーイフレンドを殺された女性はこう語りました。「ハマスが憎い、ガザが憎いということではなく、とにかく今の暴力の応酬を止めなければならない」。
トランプ氏、バンス米副大統領がゼレンスキー氏と口論する形になり、決裂した米ウ首脳会談。バンス氏がゼレンスキー氏を捲し立てた理由とは？
第2次トランプ政権の始動から2カ月ほどたちました。思わず絶句するような政策に次々と着手し、日本の国際ニュースも「トランプ一色」です。
トランプ政権という予測不能な要素が入ってきて、ガザの行方は混迷を極めています。トランプ米大統領は2月4日、イスラエルのネタニヤフ首相との会談で「ガザは米国が『所有』し、統治する」と主張しました。
通常国会が始まり、自民党旧安倍派の裏金問題に端を発する企業・団体献金の是非について注目が高まっています。カネをかけない政治、なんて不可能なのでしょうか？
韓国の尹錫悦（ユンソンニヨル）大統領が韓国憲政史上、初めて現役大統領として逮捕されました。国会で弾劾訴追を受け、権限が停止されている尹大統領が復帰する可能性とは？
米国ではトランプ氏が大統領に再任する。世界情勢が不透明さを増す中、石破茂首相はどうかじ取りをするのか。ジャーナリストの池上彰氏が石破首相に独占インタビューを行った。
2024年11月の衆院選で自公政権が少数与党に転落する原因となった裏金問題。政策活動費の全廃など政治改革が進むものの、課題は山積している。ジャーナリストの池上彰氏が石破首相に独占インタビューを行った。
いよいよ米国で第2次トランプ政権が発足します。2024年11月の大統領選挙以降、国際社会を揺るがせているのがトランプ次期政権の人事です。
