ポイントカードに貯まったポイントを、あなたはどのように使っているだろうか？ ある程度貯まったらすぐに使う？ それとも「そのままでも損をするわけじゃないから」と、ポイントを貯めこんでしまうことが多い？
筆者は、取材でポイントの使い方を聞かれるたびに、「貯まったポイントやマイレージはすぐに使うべきだ」と伝えている。しかし、実際は多くのポイントを貯めこんでいる人も多いだろう。
なぜ、ポイントが貯まったら直ぐに使うべきなのか。理由は次の5つだ。
・ポイントには利息がつかない
・ポイントサービスが改善されることは少ない
・ポイントは不正利用されても補償されない
・ポイントは失効する可能性がある
・ポイントを無駄なく使うことで経済効果を期待できる
それぞれの理由について、ひとつずつ解説していこう。
【理由その1】
ポイントには利息がつかない
SBIカードのポイントは多く貯めると価値が上がる
ポイントサービスによっては、多くのポイントを貯めると、ポイントの価値が上がるものもある。
例えば「SBIレギュラーカード」の場合、5000ポイントは5000円としてキャッシュバックとなるが、1万ポイント貯まったら1万2000円のキャッシュバックと、ポイントの価値が上がるのだ。
（※「SBIレギュラーカード」の還元率や年会費などのスペックが、2015年10月1日より変更（ポイント制度は改悪）されています。詳しくはこちらの記事を参照してください⇒「SBIカード」がポイントサービスを大幅改悪？新たに追加されたボーナスポイントを計算に入れると「SBIカード」ユーザーの最もお得な選択とは？）
| ■SBIレギュラーカード | ||
| 還元率 | 1％ |
 |
| 発行元 | SBIカード | |
| 国際ブランド | MasterCard | |
| 年会費 | 無料 | |
| 家族カード | あり（年会費無料） | |
| ポイント付与対象の 電子マネー |
モバイルSuica、ICOCA | |
しかし、いくらポイントの価値が上がったとしても、ポイントに利息が付くわけではない。有効期限の無いからといって長期間ポイントを保有し続けても、ポイントが増えることはないのだ。
一方、現金の場合は、普通預金口座であっても少ないながら利息が付く。そうであれば、現金は手元に残し、ポイントを優先して使うべきだろう。
【理由その2】
ポイントサービスが「改善」されることは少ない
ポイントプログラムが変更される場合は、「改善」されるケースは少なく、多くは「改悪」となる。例として、次の4つケースを挙げてみよう。
（１）従来は100円で1ポイント付与していましたが、
今後は200円で1ポイントの付与に変更します
（２）従来は月利用金額100円につき1ポイント付与していましたが、
今後は毎回のショッピングで100円につき1ポイント付与に変更します
（３）従来は100ポイントを100円として利用できましたが、
今後は100ポイントを50円として支払いに利用できます
（４）従来は100ポイントで100円分の商品券に交換できましたが、
今後は150ポイントで100円分の商品券に交換できます
（１）、（２）については、ポイント付与率の変更なので、今後、このポイントサービスを利用してポイントを貯めるかどうかを考えればすむ話だ。
しかし、（３）、（４）については、ポイントの価値自体が変更されているため、保有しているポイントの価値が下がることを意味する。
こうした変更はそれほど多くはない、と思っている読者もいるだろうが、実はこれらは2014年に実際に似たような変更があった例なのだ。
（１）は、2014年7月にファミリーマートでTポイントサービスが変更されたケースだ。従来は「100円につき1ポイント」貯まっていたものが、「ファミリーマートで月間5000円未満の利用者は200円につき1ポイント」と改悪された。
（２）は、エポスカードが2014年10月から行った変更と同じパターンだ。従来は「月額利用金額1000円につき1ポイント（＝5円相当）付与」だったものが、「ショッピング毎200円につき1ポイント（＝1円相当）」に変更された。
還元率は0.5％と同じだが、100円×10回の買い物で考えると、結果はまったく違ってくる。変更前だと、月額1000円1ポイントを獲得できる。しかし変更後だと、1回のショッピングで200円以上支払っていないとポイントは発生しないため、合計で月額1000円使ったとしても獲得できるのは0ポイント。端数が大きくなる分ポイントが貯まらなくなるのだ。
【変更前】
月額1000円 ⇒ 1ポイント
【変更後】
ショッピング毎100円×10回 ⇒ 0ポイント×10回 ⇒ 0ポイント
（３）、（４）のようにポイントの価値が下がった例もいくつかある。
2014年2月にユナイテッド航空とデルタ航空が特典航空券に必要なマイル数を大幅に上げたケースや、2015年度のJALのビジネスクラス・ファーストクラスの特典航空券改悪したケース、12月以降から「シティ リワードプログラム」のポイント交換数を変更したケースなどだ。「シティ リワードプログラム」の場合、従来は「5000ポイントで2000円分の電子マネーに交換」できたが、変更後は「6000ポイントで2000円分の電子マネーに交換」となった。（※「シティ リワードプログラム」は発行会社が「三井住友トラストクラブ」に変更になったのに伴い、現在は「SuMi TRUST CLUB リワードプログラム」に名称変更されています）
2014年だけでもこれだけ多くの改悪があり、今後も同じような変更を行うポイントサービスが出てくるだろう。そうした改悪による被害を最小にするには、貯まったポイントはなるべく早く使うことが一番となる。
【理由その3】
ポイントは不正利用されても補償されない
ポイントは誰のものか？ 実はポイントは保有者ではなく、発行企業のものとなっている。
万一、不正アクセスなどでポイントが盗まれた場合は、被害者はポイント保有者ではなく、ポイントの発行企業となる。つまり、ポイント発行企業は第三者に盗まれたポイントを会員に補填する義務はないのだ。
2014年には、JALのマイル、JCBの「Oki Dokiポイント」などが、不正ポイント交換で盗まれたと言うニュースがあった。これらは全て会員に補填されたが、それはポイント発行企業側が会員に配慮して対応した結果であり、ポイントの補填が法律で義務付けられているわけではない。
また、ポイント発行企業が倒産などでサービスの提供をやめた場合も、ポイントは補償されない。2014年9月には大阪で、お釣りをカードに記録して預かるサービスを提供していたスーパーマーケットが倒産した。このケースは、ポイントではないが、実質的には同じ。債権者に金銭が戻ってくる可能性は非常に低いのだ。
【理由その4】
ポイントは失効する可能性がある
多くのポイントには有効期限が設定されている。設定された有効期間内に利用しなければ、ポイントは失効してしまう。失効を防ぐためには、有効期限内に使用するのが一番だ。
しかし、クレジットカードやマイレージでは、有効期限が無期限のポイントやマイルを発行している会社もある。クレディセゾンの「永久不滅ポイント」やシティカードの「シティ リワードプログラム」、アメリカン・エキスプレスの「メンバーシップ・リワード」、デルタ航空の「スカイマイル」などは、無期限ポイントの代表例だろう。
これらの無期限ポイントも、失効のリスクを考えるべきだろうか？ 答えはYesだ。
無期限のポイントだとしても失効することがある。ポイントカード（クレジットカード）を自ら解約した場合や、ポイント発行企業の倒産した場合、会員本人が死亡した場合などだ。ポイントが残っているのに解約することは稀だろうが、ポイント発行企業の倒産や、自身の突然死はあり得る話である。
倒産については【理由その3】で書いたが、会員本人の死亡についても考え方は同じだ。ポイントは発行企業のものなので、会員本人の死亡しても、ポイントは相続の対象にはならない。どんなに高額なポイントが残っていても、死亡した時点で無価値となってしまう。
【理由その5】
ポイントを無駄なく使うことで経済効果を期待できる
クレディセゾンのポイント引当金は年々増加。10年で約3.3倍にも膨れ上がっているポイントというと、「おまけ」程度と考えている人も多いだろう。しかし、野村総合研究所が2014年5月に発表した試算によると、2012年度のポイント・マイレージの年間発行額は8684億円、2018年度には1兆円規模に達するという。
一方、「永久不滅ポイント」を発行するクレディセゾンのポイント引当金、つまり利用されていないポイントの合計金額を確認すると、年間で30～60億円ずつ増加を続け、10年で約3.3倍に膨れ上がっている。
利用されていないポイントこれだけ増加を続けているということから、「実は、獲得したポイントを無駄なく利用している人は少ない」ということが推察できる。もし、これらの発行されたポイントが毎年100％利用されると、日本全体で毎年数千億円の家計支出が増える可能性がある。
総務省統計局が集計した平成24年の「家計最終消費支出」は、279兆6940億円。これと比較すると、年間のポイント発行額は微々たる額かもしれない。しかし、節約で消費を抑える行為より、よっぽど経済効果は高いだろう。
今回は、ポイントは貯めこむのではなく積極的に使った方がいい5つの理由を解説した。
繰り返しになるが、ポイントは貯めこむのではなく、どんどん使うべきだ。ポイントは使うまでは無価値のもので、使った時に初めて効果を発揮できる。もし「ポイント10％還元」の商品であっても、それは理論上の数字にすぎず、貯まったポイントを使うまでは0％還元と同じだ。
ポイントは貯めることが目的ではなく、使うことが目的ということをもう一度確認しておくべきだろう。
