「新NISA」でよくある3つの失敗例と対処法を解説！信託報酬にこだわるとハマる“実質コスト”の落とし穴の回避方法、暴落時に慌てずに済む方法などを伝授！

 「新NISA」は、投資で得られた利益（売却益・配当金・分配金）にかかる20.315%の税金を一生涯ゼロにできる制度です。

　新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、年間に投資できる上限額は「つみたて投資枠」が120万円、「成長投資枠」が240万円、あわせて年間360万円までとなっています。ただし、1人あたりの生涯の投資上限額（生涯投資枠）は1800万円です。

　税制優遇を受けながら資産形成ができると人気の「新NISA」ですが、注意が必要な点もあります。今回は、「新NISA」でありがちな失敗例を3つ紹介しましょう。
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「新NISA」でありがちな失敗例①
投資の勉強をせず、周りに流されて始めてみたものの…

 「新NISA」は2024年からスタートしましたが、それ以降、2度の暴落が起こりました。1回目は2024年8〜9月に起こった暴落「日本版ブラック・マンデー」、2回目は2025年4月に起こった「トランプ・ショック」です。

　そこでありがちな失敗の一つは、「値下がりや暴落ですぐに売ってしまう」ことです。人間、誰しも損はいやですが、「長期・積立・分散投資」の重要性を知らなかったり、損失に耐えられるリスク許容度（いくらまで損に耐えられるかの度合い）が低かったり、安全資産である現預金が少なかったりすると、「値下がりや暴落ですぐに売ってしまう」ことになりがちです。

　Aさんの例を紹介しましょう。Aさんは、2024年の新NISA開始をきっかけに投資を始めました。それまで何となく投資のことは気に掛かっていたものの、元本割れの可能性があることがネックで始められていませんでした。しかし、連日のように新NISAの話題で盛り上がるネットニュースやSNS、加えてAさんの周りの友人も新NISAを始めたことで、重い腰を上げて月3万円ずつ積立投資を行うことにしたそうです。

　投資先は、あまり深く考えず、日本株インデックス投信と先進国株インデックス投信を半分ずつにしたとのことでした。

　2024年の8月までは株式相場は順調そのもので、円安ドル高の恩恵もあり、Aさんの資産は大きく増えていました。投資を始めてすぐに資産が増えたこともあり、「投資はカンタン」という意識もあったようです。これはAさんに限らず、2024年から投資を始めた投資初心者の多くに見受けられました。

　ところが2024年8月と9月に暴落が発生。いわゆる“日本版ブラック・マンデー”は2024年8月5日のことですが、下の表「1日の下落幅トップ10（日経平均株価）」を見ると、9月にも大きく値下がりしたことがわかります。

　なお、下の表の黄色の部分が2024年と2025年に起こったものです。1日の下落幅トップ10のうち6つまでが2024年8月～2025年4月の間に起こっています。

　また、2024年8月と9月は急激に円高ドル安が進んだ時期（2024年7月末1ドル149.98円→8月末1ドル146.16円→9月末1ドル143.62円）でもあり、世界株、先進国株、米国株など外国資産に投資をしていた人たちも、大きく資産を減らしました。

　この時期、Aさんの投資していた投資信託の含み益は吹き飛び、含み損になってしまいました。そして、不安になってしまったAさんはここで投資信託をすべて売ってしまったというのです。

　元本割れが怖くてなかなか投資に踏み込めなかったAさんが、ようやく行動した直後にネガティブな結果が出てしまったので、悲観して売却してしまう気持ちもわかります。

　Aさんがこのように行動してしまった要因は、損失に耐えられるリスク許容度が低かったというのもありますが、「長期・積立・分散投資」という投資の3原則を理解していなかったのが大きいでしょう。なんとなく周りがやっているからと流されて、勉強をせず投資を始めてしまったのはまずかったですね。また、「大きな下落はたびたび起こることで、それでも下がり続けた相場はこれまでにない」ということを理解していなかったことも要因として挙げられます。

「長期・積立・分散投資」は投資の3原則！
元本割れリスクを抑えてお金を増やそう

　投資には元本割れのリスクがありますが、リスクを抑えて運用するには、「長期・積立・分散投資」の実践が大切です。

　投資の名著とされる『ウォール街のランダム・ウォーカー＜原著第13版＞』(バートン・マルキール著)では、広く分散された株価指数の例として米国の株価指数「S&P500」を取り上げ、「S&P500」に15年以上長期投資することで元本割れを避けられるという分析結果を紹介しています。

『50代から考える お金の減らし方』頼藤太希／高山一恵 著(成美堂出版)より抜粋
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　上のグラフは、「S&P500」への投資期間を「1年間」「5年間」「10年間」「15年間」「20年間」「25年間」とした場合の年平均リターンのちらばり方（ブレ幅）を表したものです。プラスは利益が出たこと、マイナスは損失が出たことを意味します。「15年」以上長期投資した場合は元本割れしていないということが読み取れます。

　金融庁の『はじめてみよう！NISA早わかりガイドブック』の中でも、1989年以降の期間で国内外の株と債券の4資産に積立・分散投資を「20年」続けたら、元本割れしなかったという分析結果が公表されています。

■「長期・積立・分散」投資で値下がりリスクはおさえられる

引用元：金融庁「はじめてみよう！NISA早わかりガイドブック」より

　上の画像の左側の保有期間5年の場合、100万円が5年後に74万円～176万円になっています。投資収益率の分布をみると、確かに年率10％、12％などと、大きく増やせていることもありますが、元本割れをしている時期があることもわかります。

　一方、右側の保有期間20年の場合は、100万円が20年後に186万円～331万円になっています。投資収益率の分布で見ると、年率2％～8％の間に収まっていることがわかります。少なくとも1989年以降のデータでは元本割れはしていません。

　これらはあくまでも過去のデータであり、将来の投資成果を保証するものではありませんが、長期投資は「15年」以上、積立・分散投資は「20年」以上続けることで、お金を減らさずに堅実にお金を増やせる可能性は高いと言えそうです。
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“暴落”はたびたび起こるが
回復するまでの期間を把握しておくと冷静になれる

　過去の株式相場を見ると、暴落が起きても長くて5年、短くて半年〜1年で回復し、右肩上がりで成長しています。今後も世界の人口増大を伴いながら、世界経済は成長を続けていくでしょう。それにつれて株式市場も上昇していくと考えられます。

　過去の暴落時にどれくらいの期間で回復したのかを知っておくと、大きな下落相場が来ても冷静に対処しやすくなります。

　暴落からの回復にはおおむね3年程度はかかるとみて、FIRE（経済的自立と早期リタイア）している人や、資産を取り崩して生活している人は生活費の3年分くらいは現預金で保有しておくのもひとつの方法です。
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「新NISA」でありがちな失敗例②
「入金力」を重視するあまり預貯金がほとんどなくて…

　次にBさんの失敗例を紹介します。

　Bさんも、2024年の新NISAをきっかけに投資を始めました。投資系インフルエンサーの多くが、「まとまった資産を築きたいなら、とにかく“入金力”（毎月の投資金額を増やすこと）が重要」と発信していますが、Bさんはその情報を鵜呑みにして、貯蓄を20万円ほど残して、その他のお金のほとんどを投資に回したそうです。

　投資先は、投資家の人気がナンバーワンの投資信託である「オルカン」こと「eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）」でした。

　さて、投資の“失敗”は、往々にして「値下がり」や「暴落」のタイミングが多いのですが、Bさんにも例に漏れず試練がやってきました。

　2024年8月の暴落タイミングで、運悪く、冷蔵庫とノートPCが壊れてしまい、買い替える必要がありました。しかし、手元の現預金では足りません。借金やクレジットカードで分割払いすることも考えたそうですが、無駄な利息を支払うことには抵抗がありました。

　そこでBさんは泣く泣く、一部の投資資産を売却し、そのお金で冷蔵庫とノートPCを買ったそうです。Bさんの場合は、損失が少しの状態での売却だったので軽傷で済みましたが、これが大きく損をしていたら大変でした。

　また、大型家電の買い替えではなく、ケガや病気などでまとまったお金が必要であった場合は、もっと多くの投資資産を取り崩さなければならなかったでしょう。

　長期的に見れば、株式相場は右肩上がりになると期待できるので、入金力が高い人の方が早く、まとまった資産を築けることは間違いありません。ただし、貯蓄のほぼすべてを投資に回してしまうとこのようなケースがあることは知っておかなければなりません。

お金は「短期」「中期」「長期」に分けて
それぞれ適した金融商品で運用しよう！

　お金は予定されている使い道によって、「短期」「中期」「長期」と3つに分けて考えるといいでしょう。使い道と使う時期に合わせて、それぞれ適した金融商品で運用します。

 「短期」に分類するお金は、生活費などの“日々、出入りするお金”です。すぐに引き出して使えることが重要なので、現金や普通預金にしておきます。それに対して「中期」のお金は、“5年以内に使い道が決まっているお金”です。車の購入費用などでしょうか。お金を使うまでにやや時間がある分、少しでも増やしたいところですが、使うときに元本割れしていたら資金が足りなくなって困ります。そこで、確実性の高い定期預金や個人向け国債での運用が適しています。

 「長期」のお金は、老後の生活費用など“10年以上使わない将来のためのお金”です。お金を使うまでに時間の余裕がかなりあるので、元本割れの可能性はあるけれど、増える可能性もある株や投資信託に投資するのがいいでしょう。その際は、税制優遇のあるNISAとiDeCoを利用するのがベターです。
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無リスク資産とリスク資産の割合は
「120の法則」を目安にしよう！

　そもそもの大前提として、投資を始める前に生活費の6カ月分は、必ず現預金で確保しましょう。最低限の現金があれば、急な病気やケガ、リストラなどが起こっても慌てずに済みます。実際、投資やビジネスの世界では「Cash is King」（現金は王様）と言われています。キャッシュ（現金）がいかに重要であるかを示す言葉です。

　また、あくまでも参考ですが、「無リスク資産」と「リスク資産」の割合は、それぞれ“自分の年齢”と“120から自分の年齢を引いた数字”を対応させる「120の法則」が一つの目安になります。

　たとえば、自分の年齢が40歳であれば、「無リスク資産」と「リスク資産」の割合は「40：80（=120-40）」と考えるイメージです。資産が600万円あるなら、「無リスク資産」は200万円、「リスク資産」は400万円となります。自分の年齢が50歳ならば「50：70」となり、資産が1200万円なら無リスク資産500万円、リスク資産700万円に分けて保有するイメージです。

　なお、一般的な「120の法則」は「債券：株式＝40：80」という具合に、資産を債券と株式の割合で考える際に使います。しかし、これでは預貯金などの無リスク資産を別で考える必要があるので使いづらい。そこで、筆者が使いやすくアレンジしたものが、上述の“無リスク資産：リスク資産の「120の法則」”です。

「新NISA」でありがちな失敗例③
「信託報酬が最安」にこだわってインデックス投信を選んだものの…

　最後に、Cさんの例を紹介します。Cさんは、投資の勉強をしっかり行い、自分のリスク許容度を把握した上で、先進国株式に投資をすることにしました。日本株と新興国株への投資はしないと決めたのは、リスク・リターンに見合う投資先ではないとの判断からです。

　信託報酬がなるべく低いものを探し、信託報酬が年0.0572％と当時最安だった「PayPay投資信託インデックス先進国株式」に投資することを決めました。

投資信託にかかる手数料は、主に「購入時手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3つでありますが、NISAのつみたて投資枠の対象に選ばれている投資信託には「購入時手数料」はかかりません。信託報酬は投資信託を保有している間、ずっとかかる手数料です。投資家目線に立てば、なるべく低いファンドを選ぶのが合理的です。

　ここまで読むと、Cさんは至極真っ当に投資先を選んでいるように思いますが、実は手数料には落とし穴があります。実際に投資家が負担する手数料は「実質コスト」です。「信託報酬」が安く抑えられていても、“その他の手数料”がかかり、想定以上の負担になっている場合がままあります。

 「PayPay投資信託インデックス先進国株式」の場合、2023年6月28日から2024年7月10日に発生した実質コストは1.482％と、同期間中の信託報酬0.060％の約25倍もの大きさでした（下の画像の矢印部分参照）。

■PayPay投資信託インデックス先進国株式の「実質コスト」

PayPay投資信託インデックス先進国株式の運用報告書より
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　低い「信託報酬」だけを見て購入したら、実際には信託報酬の約25倍と、アクティブ投信並みの手数料を負担していたという罠です。

　上に掲載した明細の「その他費用」の欄には、「海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用」、要するに保管費用が1.422％と記載されています。

　ちなみに、「オルカン」を運用している三菱UFJアセットマネジメントにも、先進国株式に投資するインデックス投信として eMAXIS Slim先進国株式インデックスがあります。信託報酬が年0.09889%と低いだけでなく、海外保管費用も年0.018％と非常に軽微で、実質コスト（2023年4月26日～2024年4月25日）は0.137％と、「PayPay投資信託インデックス先進国株式」の10分の1以下です。
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　ところで、「PayPay投資信託インデックス先進国株式」を運用していたPayPayアセットマネジメントは、2024年10月に「2025年9月末をめどに事業を終了する」ことを突然発表して投資家を驚かせました。事業終了の理由は、業績が低迷していたからのようです。信託報酬は、運用会社の儲けの元になりますが、現在のように低水準化していると、運用会社の業績が悪化して、最悪の場合、運用会社が破綻するということもあり得ます。

　PayPayアセットマネジメントが運用していた商品は全部で12本。うち8本は、運用会社をアセットマネジメントOne株式会社（AM-One）に変更して引き続き運用が行われる予定です。残りの4本は2025年9月末までにその時点の基準価額で繰上償還となる予定です。

 「PayPay投資信託インデックス先進国株式」はアセットマネジメントOneに引き継がれますので、本ファンドで長期投資をしたい人にとってはひとまず安心材料ですが、実質コストを知らずして投資するのは大損の元であることがわかった事例でした。
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「信託報酬」だけで判断するのではなく、
「総経費率」と「実質コスト」も見て投資信託を選ぼう！

 「信託報酬」の項目だけでコストを判断してはいけないのは、投資信託や運用会社によって「信託報酬」に含める費用が異なるという点も挙げられます。

　たとえば、インデックス投信の場合、連動する指標の利用料を信託報酬に含める商品もあれば、含めない商品もあります。このように前提が異なると投資家も比較しづらいため、2024年4月から投資信託の目論見書に共通のルールで定めた「総経費率」の記載が義務付けられました。

 「総経費率」は「信託報酬」とその他、信託事務の処理にかかる諸費用の合計を表すものです。投資信託を保有する際には、信託報酬以外にも次のようなコストが発生します。

＜投資信託を保有する際に発生する手数料の例＞
・監査法人に支払われるファンドの監査費用
・有価証券等の売買時に取引した証券会社などに支払われる手数料
・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
・その他、信託事務の処理にかかる諸費用

　ただし、総経費率はあくまでも概算です。実際に負担する手数料「実質コスト」は投資信託の運用から1年経過後に出される運用報告書でわかります。「総経費率」「実質コスト」の両者を見てから投資先を選ぶのがベターです。

　したがって、本当にコストの安い投資信託を選ぶには、

①運用から1年以上経過している投資信託の中から
②「信託報酬」で手数料の安い商品を選び
③ 目論見書に記載の「総経費率」と
④運用報告書に記載の「実質コスト」が安いものを選ぶ

　という流れがよいでしょう。新しく設定された投資信託の場合、発売時には「総経費率」や「実質コスト」がわからないので注意が必要です。

　以上、今回は3人の失敗例を取り上げました。「長期・積立・分散」の3原則を大切にリスクを取りすぎず堅実にお金を増やしていきましょう。
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
280本	無料	無料	1420本	0〜 3.0％
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	国内株	米国株
273本	無料	無料	1192本	0〜 1.0％
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【関連記事】 ◆「株初心者」におすすめの証券会社を株主優待名人・桐谷広人さんに聞いてみた！ 桐谷さんがおすすめする証券会社は「松井証券」と「SBI証券」！ ◆【松井証券｢つみたて投資枠｣のメリットは？】｢つみたて投資枠｣対象の投資信託を272本も用意！ロボアドバイザーが投資初心者の資産設計をサポート ◆【松井証券のおすすめポイントは？】1日50万円以下の株取引は手数料0円（無料）！その他の無料サービスと個性派投資情報も紹介
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
270本	無料	無料	1373本	0.5〜 2.0％
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
260本	無料	無料	1177本	0.5〜 2.0％
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つみたて投資枠	成長投資枠			クレカ積立 還元率
投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
156本	137〜2200円 （約定代金による）	−	432	−
【SMBC日興証券の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​2023年11月から投資信託情報サービス「日興の投信NISA」を開始。数多くの投資信託のなかからおすすめの21本に絞り込んでいるうえ、「なにごともバランスが大事よ」「私は世界の成長にかける」といったタイプごとに5〜6銘柄をピックアップしてくれるので、自分好みのNISA対応ファンドを選ぶ助けになる。SMBC日興証券では一部の投資信託で買付手数料が必要となるが、積立購入（投信つみたてプラン）の場合は全銘柄で買付手数料が原則無料となるので、上手に活用したい。 また、外国株式は、オンライントレードでは取引できないので注意しよう。単元未満株取引「キンカブ」は「100円以上、100円単位」の金額指定で株が買えるのがメリットで、dポイントでも株式投資ができる。「キンカブ」は売買手数料は無料で、100万円以下の買付ならばスプレッドも0％となっている（100万円超の買付時や売却時はスプレッド0.5～1.0％）。
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投資信託	株式売買手数料（税込）		投資信託
	国内株	米国株
99本	実質無料	−	334本	−
【岡三オンラインの新NISA口座のおすすめポイント】 2024年1月4日以降、新NISA口座では、日本株の売買手数料が全額キャッシュバックされ、実質無料に（上限なし）。投資信託は従来から購入手数料が無料となる「ZEROファンドプログラム」を行っているため、一括購入、積立買付とも手数料が無料だ。投信積立については、1銘柄あたり毎月100円から。低コストの人気ファンドを数多く取りそろえている。ファンド選びに迷った場合は、各自のリスク許容度に合わせた銘柄と投資割合を提案する「投信ロボ」が心強い。また、投資信託の平均保有残高が1000万円以上（プラチナ）、3000万円以上（プレミアゼロ）の場合は、信用取引の手数料が優遇されたり、IPOの当選確率がアップするサービスも提供している。単元未満株の取引も可能で取扱銘柄数も多いが、売買手数料は約定代金2万円まで220円、3万円まで330円、10万円まで660円（すべて税込）などだ。
【関連記事】 ◆【証券会社比較】岡三オンラインの「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介！ ◆「IPO（新規上場）が当選しやすくなる」証券会社の選び方を伝授！ 優先すべきは、当選するまで資金が不要な岡三オンライン証券、野村證券などの4社だ！
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42本	無料	−	120本	−
【GMOクリック証券の新NISA口座のおすすめポイント】 新NISA口座なら日本株の売買手数料が無料！ 投資信託の取扱本数は多くないもののノーロード投信や信託報酬の低い投信が豊富だ。「100円」から積立が可能なのも魅力。GMOクリック証券は、ここ数年、急激に株式市場での売買代金シェアを増やし、個人投資家の支持を集めている。新NISA対応ではないがFXやCFDなど商品ラインアップが豊富なので、新NISAを入口にさまざまな投資に挑戦したい人におすすめ！
【関連記事】 ◆GMOクリック証券のおすすめポイントはココだ！コストが激安な上にツール、情報も充実して大手ネット証券に成長 ◆GMOクリック証券の株アプリ／株roid ／ iClick株を徹底研究！適時開示情報やアナリストレポートも過去90日分が読める！
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サービス手数料： 資産残高の0.693〜0.733％（年率・税込）※1				−
【ウェルスナビ（WealthNavi）の新NISA口座のおすすめポイント】 ​​預かり資産・運用者数が国内No.1のロボアドバイザー※2で2025年1月時点の預かり資産は1兆4000億円を突破した。国内外のETFに分散投資をするロボアドバイザー「ウェルスナビ」はNISA口座にも対応。5つの質問に答えるだけで最適なポートフォリオを提案し、毎月自動的に積立投資をしてくれるので、初心者でも簡単に効率的な運用を実行できる。2024年からの新NISAなら、つみたて投資枠と成長投資枠の両方で資産を購入することで最大で年360万円まで投資可能！ 運用コストとしては、一般的な証券会社のような売買手数料ではなく、資産残高に対して決まった割合のサービス利用料を負担する形なので要注意。また、楽天証券と提携した「ウェルスナビ×R」も提供している。その場合、楽天カードや楽天キャッシュを利用し、楽天ポイントを貯めたり、楽天ポイントを利用した購入・積立が可能となる。 ※1 NISA口座に自動積立だけで入金した場合で試算した手数料。リスク許容度（ポートフォリオ）により異なる。また、各商品の値動きによりポートフォリオのバランスが崩れた場合は、手数料が表記の範囲を超えて変動する可能性がある。※2 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況（最新版）（2024年9月末現在）『ラップ業務』『投資一任業』」を基にネット専業業者を比較 ウエルスアドバイザー社調べ（2024年12月時点）
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。※2 1約定ごとプランで約定金額240万円までの売買手数料。

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