トヨタ自動車

米国のトランプ関税で日系自動車メーカーの利益が押し下げられている。さらに、中国系EVメーカーが中国市場で台頭したことに加え、日本勢の“ドル箱”だった東南アジア市場にも攻勢をかけている。日系自動車メーカーやサプライヤーのビジネスモデルは、根本から揺らいでいるのだ。本記事では、自動車業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした23社の顔触れを明らかにする。

ホンダと日産自動車が経営統合を検討していると報じられて早1年。スピード破談して以降、2社の業績は冴えない。今や、三菱自動車も含めた3社は“弱者連合”であり、世界1位のトヨタとの差は開くばかり。三部ホンダ社長は“仕上げ期”が差し迫る中、花道を飾る成果を出せるのか。

ダイヤモンド編集部は、自社が生き残るために「強化しなければならない技術」を自動車業界アンケートで聞き、結果をまとめた。トヨタ自動車やホンダでは、クルマの知能化を「勝負どころ」の技術領域として挙げる回答者が多かった。一方で、ハイブリッドシステムを含め、内燃機関を使う技術を重視する関係者が多いメーカーもあった。日本の自動車メーカーの命運を左右する重要技術を明らかにする。

戦後の日本経済の成長をリードした自動車業界の経営者で、最も敬愛されているのは誰か。自動車業界アンケートで347人に、「尊敬できる歴代経営者」を挙げてもらい、ランキングを作成した。創業家出身者が上位を占める一方、意外な外国人経営者が健闘を見せた。クルマへの愛が伝わってくる“尊敬する理由”も含めて大公開する。

2025年型GRヤリス、彼ら流でいう“25式”についてはGR-DAT（8速AT）を積んだモデルを公道で走らせ、GRヤリスの進化を強く感じたのを覚えている。そして今回、それをサーキットで走らせる機会を得た。場所は袖ヶ浦フォレストレースウェイ。ここ数年新車の試乗会に使われていることもあり、比較的走り慣れたコースだ。

欧州で、日本の軽自動車を参考にする新規格「Eカー」構想が進んでいる。規格の詳細によっては、日本メーカーが技術力を生かす大きなチャンスになる。ただし、課題も横たわる。まず、規格作りをリードできるか。そして、ライバルとなりそうな韓国メーカーの存在も見逃せない。

時に「ガラパゴス製品」と揶揄される軽自動車が、実は今、欧州で大いに尊敬されている。EUは政治主導でEV化を進めた結果、クルマの値段が跳ね上がった。そこで出た案が、日本の軽自動車を参考にする新規格の「Eカー」だ。日本の軽は、小型ながら安全と快適性を両立させる技術力、低所得者層の負担を軽減する両面で高く評価されている。では、なぜ軽自動車はここまで進歩できたのか。

年末が近づき、「カーオブザイヤー」が発表されている。実は、今は主に3団体による同賞があることをご存じだろうか。10年近く選考委員を務めたこともある筆者が、カーオブザイヤーの内情を明かそう。

自民党の前身、日本自由党を創設するための資金として、現在の貨幣価値で最大390億円ものカネを用立てた「政界の黒幕」辻嘉六と、その娘で「保守本流の女帝」と呼ばれた辻トシ子についての新事実が明らかになった。辻親子のカネの源流は、戦時中に戦略物資などを調達する中で巨利を得た児玉誉士夫だった。『昭和の女帝 小説・フィクサーたちの群像』のモデルである女性の謎に迫る、特集『小説「昭和の女帝」のリアル版 辻トシ子の真実』では、本邦初公開の遺言状や手帳などを基に、戦後の経済復興や日本政治の真実を明らかにする。

かつて世界を席巻した日本の自動車産業は、いまやEV大手の米テスラや中国BYDに時価総額で大差をつけられている。元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏は、EVの真の価値は単なる電動化ではなく、AI人型ロボットなど次世代モビリティー事業の可能性にあると指摘。本動画では、日産「ゴーン追放」やトヨタの時代遅れのガバナンスが未来への意思決定をいかに遅らせたかを読み解き、日本メーカーが自動車の枠を超えて成長分野へ進出するための条件を語る。

自動車業界アンケートで、自動車メーカーの役員、社員ら170人に中国ビジネスについて聞いた。中国での販売不振の「影響は甚大だ」と答えた比率は、メーカー間で大きな格差があり、それに対する自社の対策への評価にも各社で開きがあった。中国事業の課題と展望を、業界関係者の“本音”から明らかにする。

自動車業界アンケートで、自動車部品のサプライヤー138人に自動車メーカーを辛口評価してもらった。評価項目は、「役員のビジョン」「開発・商品力」「生産計画の確からしさ」「調達部品の値上げ許容度」など七つ。本稿では、部品メーカーから自動車メーカーへの評価を、レーダーチャートの形にして徹底分析する。サプライヤーの売上高に占めるトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の構成比も、5年間で激変していた。サプライヤーから取引を減らされ、そっぽを向かれつつある自動車メーカーはどこか。

生きるか死ぬかの大激変期に突入した自動車メーカーのかじ取りは、優れた経営者に委ねたいものだ。しかし、自動車業界には、社員らからの支持率が低い経営者もいるようだ。ダイヤモンド編集部はアンケートで、完成車メーカーやサプライヤー、ディーラー関係者347人に「評価できない経営者」を聞き、ランキングを作成した。その経営者の部下の社員、元社員らの何パーセントが「評価できない人物」と答えたかを示す“社内不支持率”も算出した。自動車メーカーの“ハンドル”を握ってほしくないと思われているのは誰か。

トランプ関税で逆風が吹き荒れる自動車業界。2025年4～9月期の決算は、「トヨタ以外全負け」となっている。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出したところ、「日産より苦しいメーカー2社」が浮き彫りになった。一体どのメーカーか。

トランプ関税に続いて「半導体ネクスペリア問題」が日本を直撃している。ホンダは米国とメキシコ、カナダで減産に追い込まれた。経営再建中の日産は、国内の追浜工場と九州工場で減産。26年3月期の売上高を下方修正した際、同問題の影響を織り込んだという。トヨタは決算会見で「リスクはある。代替品がどういうものが使えるのか、影響を注視している」とコメント。スズキも同問題を受けて通期の業績予想を据え置いた。ただし、悪影響は自動車業界にとどまらない。回り回って物価高となり私たちの生活にも直撃するリスクがある。

ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン宣言」をぶち上げてから4年半が経過した。同宣言は、2040年までにEVとFCV（水素で走る燃料電池車）の販売比率を100％にする野心的な目標だ。しかし、EV市場の成長が鈍化したことなどにより、新型EVの発売を延期するなど軌道修正を余儀なくされている。だが、同宣言の40年の最終目標は変えていない。ホンダが大戦略を実現するには、売れるEVを開発する必要があるが、そのために着実なステップを踏めているのか。アンケートで、ホンダの現状への評価や今後の課題を、同社やサプライヤーの社員らに聞いた。ホンダの問題の核心とは。

国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、来年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなりました。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようです。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証します。

日野自動車と三菱ふそうトラック・バスと統合新会社の新執行体制の全容が明らかとなった。その結果、独ダイムラーが新会社を主導する構図が浮き彫りとなり、トヨタ自動車と新会社の距離感が目立つ格好となった。

日産自動車の再建を託され、4月に社長に就任したイヴァン・エスピノーサ氏は、社内外からどのように評価されているのか。ダイヤモンド編集部は自動車業界関係者350人からアンケートの回答を得て、商品企画担当の役員だったエスピノーサ氏が開発に携わった新型車が日産の経営を上向かせることができると思うかを聞いた。本稿では、日産が「ヒット作」を生み、経営を再建できるかに迫る。アンケートの結果から、新型「エルグランド」に期待する声があるものの、日産が発売する車種は総じて厳しい見方をされていることが分かった。同社をよく知る提携先の三菱自動車やサプライヤーは、日産復活の可能性をどうみているのか。

国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、来年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなった。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようだ。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証する。