ホンダ

トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV（電気自動車）開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。

ホンダと日産自動車が8月1日、ソフトウエアの基礎技術の共同研究などを進めると発表した。この枠組みには三菱自動車工業も参画する。3社で連携を深め、開発スピードを加速できるかが課題だという。その1週間前にホンダは、中国におけるガソリン車の生産能力を削減する方針も明らかにしている。ホンダ×日産の連合に、三菱自動車が合流する背景には何があるのか。共通する危機感とは。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

2024年6月、ダイヤモンド・オンラインの有料サブスク版「ダイヤモンド・プレミアム」が始まって5年がたった。その間、総読者は9万148人（21年比2.5倍増）となり、特に有料デジタル版読者はおよそ26倍と大幅に増えた（ABC調査）。また、24年は大正2（1913）年に創刊したダイヤモンドの111周年でもある。そこで、5年間を振り返り、特に人気だった特集を紹介していく。今回は有料サブスク版がスタートした2019年に読者の人気を集めたベスト特集を紹介していく。5周年記念として、自動車やエネルギー、アクティビストといった特集の一部記事は1カ月の期間限定で無料公開するので、この機会に「ダイヤモンド・プレミアム」の珠玉の記事を試し読みしてみてほしい。

子育て世代のヤングファミリーからシニアまで、幅広いユーザーから高い支持を集めているホンダ「フリード」が、8年ぶりのフルモデルチェンジとなった。待望のハイブリッド車（HV）とガソリン仕様とを乗り比べて、新型の魅力を探った。

アリックスパートナーズの予測によると、2030年には世界の新車市場が1億台に達し、そのうち3分の1を中国ブランドが占めるという。日本車勢も対抗のために手を打ち出した。

2026年シーズン、自動車レースの最高峰・F1グランプリ復帰で注目されるホンダ。過去にはマクラーレンと組み、2021年にはレッドブルと優勝を経験したホンダが選んだパートナーは、アストンマーティンだった。元ホンダ技術者が、それぞれの違いを説明する。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

ホンダがアストンマーティンにパワーユニットを提供し、F1へ復帰する2026年。ホンダとパートナーシップを解消したレッドブルは、自社製のパワーユニットで戦う道を選び、さらにアウディも新規参入。しかし、ホンダの元技術者は、F1用のパワーユニット製造の難しさを指摘する。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

ホンダにとってF1の最終シーズンとなった2021年。レッドブル・ホンダは、前半戦で強さを発揮するも王者メルセデスの逆襲に遭う。だが、この窮地をホンダの内製バッテリーで脱し、最終戦までもつれたドライバーズチャンピオンを獲得した。元ホンダ技術者がバッテリー開発の狙いと同社の未来を語る。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

アコードは初代が1976年に登場。日本車初の米国工場生産車となるなどグローバルに話題を提供してきた。最新の日本仕様はモノグレード構成。ホンダのフラッグシップセダンとして高い風格を放つ。

銅を含む非鉄金属である鉱物資源の価格が、急上昇している。石油に並んで鉱物資源は、私たちの経済活動を支える資源である。では、鉱物資源の価格は今後も上昇を続けるのだろうか。

認証不正発覚直後ということもあり、逆風の中での開催となったトヨタ自動車の株主総会。不正の発覚を受けて、豊田章男会長の再任反対を表明する議決権助言会社が増えていた。降りしきる雨の中集まった株主に、トヨタは認証不正やガバナンスについてどう説明したのか。総会の質疑の詳細を振り返るとともに、役員の選任議案に対する賛成率からトヨタのガバナンス不全の実態に迫る。

トヨタ自動車、ホンダ、マツダなどが型式指定の認証不正に手を染めていたことが分かった。各社とも、記者会見で「技術的には安全だが法令順守していなかった」という言い訳じみた説明が目立つ。国土交通省は認証不正に係る検討会で再発防止を協議しているが、その方向性について同省幹部が語った。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

米国の環境規制に対する達成度で見ると、ホンダはグローバルな自動車メーカーの中で世界一のレベルにある。これは技術力が優れていることの証左なのだが、そんなホンダをもってしても、来年日本で発売される新型電気自動車（EV）は売れば売るほど赤字なのだという。ホンダはなぜもうからない車を造ったのか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の＃4では、電動化を含むホンダの「CASE（コネクテッド、自動運転など新領域）戦略」を検証する。

車載バッテリーは日本・中国・韓国メーカーの寡占市場になっており、その中でも中国CATLは絶対王者の地位を不動のものとしてきた。だがここにきて、一時的なEV失速が直撃。盤石な体制が揺らぎつつあるという。車載バッテリーの納入先である自動車メーカーとの関係性に着目しながら、車載電池メーカーの「グローバル最新序列」を公開する。

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

農家の高齢化が進み、日本の農業の未来が危ぶまれています。農地が太陽光パネルに変わったことで、将来的には食糧危機も起きる可能性があるのです。絶望的な未来を避けるには、禁じ手である「国営農業」が有効かもしれません。

トヨタ自動車、ホンダ、マツダが相次いで“緊急謝罪記者会見”を行った。スズキ、ヤマハ発動機を加えた5社から「不適切な事案」が報告されたのだ。