ホンダ

輸入車販売に異変が起きました。「インド製の日本ブランド車」の人気によって、スズキが初の首位になったのです。これを機に今回は、「日本ブランドの輸入車の歴史」を振り返ってみましょう。

ヴェゼルは、ホンダを代表するジャストサイズのクロスオーバー。2024年4月末にマイナーチェンジを実施した最新型は、各部の改良で完成度を一段と高めた意欲作である。グランドコンセプトは「EXPAND YOUR LIFE」。さまざまな生活シーンで、気軽に一歩を踏み出すきっかけになってほしいという願いを込めた。最新モデルの注目ポイントは、内外装＆メカニズムのリファインと、明確な個性を主張する2種の新パッケージの設定だ。

ホンダが2030年度までの電気自動車（EV）投資の3兆円減額を発表した。背景には、EV販売が想定を下回っていることに加えて、トランプ大統領によるEV普及策の撤回方針がある。しかし、今回の発表の裏では、ホンダが株式市場から問題視されている「PBR0.5倍」の焦燥が見える。ホンダの三部敏宏社長が打ち出した“挽回策”とは。

一番売れてる月刊マネー誌『ダイヤモンドZAi』が、そのノウハウを駆使して、6回連続のオンライン講座「株の学校」を開校！ 株の基礎知識や“7つの儲け方”を、ザイのアナリスト2人が徹底解説した。この記事では第4回の中身を一部お届けする。今回のテーマは、2024年に一気に増加し、存在感を増した「自社株買い」。今後、自社株買いを実施する期待が持てる銘柄についてもプロが紹介する。

業績不振にあえぐ日産が、新たな再建策を打ち出した。7工場を削減するという大きなリストラを断行するが、同時にホンダなどとの提携戦略の推進も求められてきそうだ。

ホンダのミニバン「ステップワゴン」は、ライバル車であるトヨタ「ノア／ヴォクシー」や日産「セレナ」に販売台数で圧倒されている。1996年の誕生時は一世を風靡したのに、なぜ今は人気が低迷しているのか。試乗記も交えて考察する。【前後編の後編】

ホンダ「ステップワゴン」が販売で苦戦している。初登場は1996年。モノコックボディ、前輪駆動ベースでミニバン市場に殴り込みをかけたところ大ヒット。まさにトレンドセッターであった。それが今や見る影もなく、トヨタや日産の競合モデルに後塵を拝している。なぜなのか。試乗記も交えて考察する。【前後編の前編】

日産自動車は5月13日、「Re:Nissan」と題した経営再建計画を発表した。柱の一つが大胆なリストラ策で、2万人の人員削減と7工場閉鎖を行う。エスピノーサ社長は、「やりたくて、やるわけではない」と複雑な胸中を明かす。それでも、日産にわずかな光明が見えてきた。

新卒採用において、企業はどのような人材を求め、どの事業に注力しているのか。本連載では、専門家の市場分析を基に、各業界をリードする企業がどのような採用戦略を打ち出しているのかを解説し、今後の動向を探る。第12回では「自動車業界」を取り上げる。

トランプ関税の発動以降、トヨタ自動車は販売価格の値上げについて否定的な姿勢を示してきた。5月8日に行った決算発表の場でもその姿勢を崩さなかったことで、完成車メーカーや部品メーカーの間では、水面下で「2つの神経戦」が勃発している。

ホンダが米トランプ政権による関税措置に対応するため米国での生産を2～3年かけて9割にすると、一部の経済メディアが報じた。しかし、ホンダ幹部は「（実現は）かなり厳しい」と語り、広報部も記事内容を否定する。実は、ホンダに限らず、完成車メーカーが米国に生産移転をすると「2つの障害」が待ち受けている。ホンダ幹部、完成車メーカー関係者、トヨタ系サプライヤー首脳などの“本音”から読み解く。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は自動車・輸送用機器業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで49人を検証する。

トランプ関税に対してトヨタ、ホンダ、日産自動車が生産地や調達地の変更を迫られている。また、米アップルはiPhoneを中国からインド生産に切り替えるという。各社の応急措置と今後の対策とは。トヨタ系列サプライヤーの決算が発表されたが、2026年3月期への見解がバラバラの実態も分析する。

日本を代表するスポーティーモデルの日産自動車「GT-R」。1960年代末に登場した「スカイラインGT-R」は4ドアモデルが起点だ。企業として大きな変化に直面している日産は、現時点で次世代GT-Rについて公表していない。現行モデルを試乗して、その走りから次世代の可能性を探った。

ホンダで、井上勝史執行役専務が取締役に昇格する。一方の日産は、ルノー出身者の取締役が退任。これらの人事は日産との協業交渉において重要な意味を持つ。ホンダの井上氏が選ばれた舞台裏を明かすとともに、日産との協業の行方も占う。

台湾・鴻海精密工業グループの関潤CSO（最高戦略責任者）が、日本で初めて正式なEV戦略説明会を開催した。日本メーカーとの協業の期待を強調したが、その中でも本命となるのは、やはり日産だろう。

バンコク国際モーターショーで見た「超お得」なクルマ販売の実態について、衝撃のリポートをお届けします！

ホンダの青山真二取締役代表執行役副社長が、懇親会の場での不適切行為により辞任した。青山副社長は社内外が認めるホンダのキーパーソン。青山氏の退場でホンダは「2つの痛手」を背負う。一体何か。

4月から日産自動車の新社長に就任したイバン・エスピノーサ氏。相次ぐ新車投入で、業績とブランドイメージの回復を目指す姿勢を強調したが、その販売計画は不安を残す内容となった。主要エリアにおける商品投入計画を分析しつつ、エスピノーサ氏の「商品投入戦略」の真意に迫る。

トランプ関税、格下げによる資金調達環境の悪化、構造改革の骨抜き――。日産自動車は崖っぷちに立たされている。株式市場の評価も厳しく時価総額はわずか1.2兆円。安過ぎる日産に、国内外の事業会社・ファンドが群がる事態になっている。それでも、まだ日産にもいちるの望みがある。その鍵を握るのが、再建を支援するパートナー戦略だ。本稿では、日産に残された「6つの再建シナリオ」を公開する。トヨタ対抗軸を結成する大逆転シナリオとはどのようなものなのか。