ホンダ

2026年シーズン、自動車レースの最高峰・F1グランプリ復帰で注目されるホンダ。過去にはマクラーレンと組み、2021年にはレッドブルと優勝を経験したホンダが選んだパートナーは、アストンマーティンだった。元ホンダ技術者が、それぞれの違いを説明する。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

ホンダがアストンマーティンにパワーユニットを提供し、F1へ復帰する2026年。ホンダとパートナーシップを解消したレッドブルは、自社製のパワーユニットで戦う道を選び、さらにアウディも新規参入。しかし、ホンダの元技術者は、F1用のパワーユニット製造の難しさを指摘する。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

ホンダにとってF1の最終シーズンとなった2021年。レッドブル・ホンダは、前半戦で強さを発揮するも王者メルセデスの逆襲に遭う。だが、この窮地をホンダの内製バッテリーで脱し、最終戦までもつれたドライバーズチャンピオンを獲得した。元ホンダ技術者がバッテリー開発の狙いと同社の未来を語る。本稿は、浅木泰昭『危機を乗り越える力 ホンダF1を世界一に導いた技術者のどん底からの挑戦』（集英社インターナショナル）の一部を抜粋・編集したものです。

アコードは初代が1976年に登場。日本車初の米国工場生産車となるなどグローバルに話題を提供してきた。最新の日本仕様はモノグレード構成。ホンダのフラッグシップセダンとして高い風格を放つ。

銅を含む非鉄金属である鉱物資源の価格が、急上昇している。石油に並んで鉱物資源は、私たちの経済活動を支える資源である。では、鉱物資源の価格は今後も上昇を続けるのだろうか。

認証不正発覚直後ということもあり、逆風の中での開催となったトヨタ自動車の株主総会。不正の発覚を受けて、豊田章男会長の再任反対を表明する議決権助言会社が増えていた。降りしきる雨の中集まった株主に、トヨタは認証不正やガバナンスについてどう説明したのか。総会の質疑の詳細を振り返るとともに、役員の選任議案に対する賛成率からトヨタのガバナンス不全の実態に迫る。

トヨタ自動車、ホンダ、マツダなどが型式指定の認証不正に手を染めていたことが分かった。各社とも、記者会見で「技術的には安全だが法令順守していなかった」という言い訳じみた説明が目立つ。国土交通省は認証不正に係る検討会で再発防止を協議しているが、その方向性について同省幹部が語った。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

米国の環境規制に対する達成度で見ると、ホンダはグローバルな自動車メーカーの中で世界一のレベルにある。これは技術力が優れていることの証左なのだが、そんなホンダをもってしても、来年日本で発売される新型電気自動車（EV）は売れば売るほど赤字なのだという。ホンダはなぜもうからない車を造ったのか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の＃4では、電動化を含むホンダの「CASE（コネクテッド、自動運転など新領域）戦略」を検証する。

車載バッテリーは日本・中国・韓国メーカーの寡占市場になっており、その中でも中国CATLは絶対王者の地位を不動のものとしてきた。だがここにきて、一時的なEV失速が直撃。盤石な体制が揺らぎつつあるという。車載バッテリーの納入先である自動車メーカーとの関係性に着目しながら、車載電池メーカーの「グローバル最新序列」を公開する。

世界の電気自動車（EV）市場に失速ムードが漂っているのとは対照的に、車載バッテリー市場の投資競争は激化している。経済産業省は日本の電池産業を全面的にバックアップする構えを見せており、今年度は5000億円にも上る巨額の補助金を投じる予定だ。EVの販売が減速しているにもかかわらず、車載バッテリー市場が盛り上がりを見せている背景には何があるのか。国内バッテリーの主要陣営の勢力図を明らかにするとともに、補助金が投下されるバッテリー陣営を大胆に予測する。

電気自動車（EV）大手の米テスラや中国BYDのEV販売が失速。欧州系自動車メーカーもこぞってEV計画を先送りさせている。ここにきて、世界のEVシフトに待ったがかかっている状況だ。だがその一方で、EVの基幹デバイスである「車載バッテリー」の投資競争はむしろ過熱している。自動車メーカーによる電池メーカーの囲い込みが激化し、主要国の政府は経済安全保障の確保をスローガンに巨額補助金を投下しているのだ。車載バッテリーの最新勢力図を描くとともに、国内電池メーカーの課題と“勝ち筋”を炙り出す。

農家の高齢化が進み、日本の農業の未来が危ぶまれています。農地が太陽光パネルに変わったことで、将来的には食糧危機も起きる可能性があるのです。絶望的な未来を避けるには、禁じ手である「国営農業」が有効かもしれません。

トヨタ自動車、ホンダ、マツダが相次いで“緊急謝罪記者会見”を行った。スズキ、ヤマハ発動機を加えた5社から「不適切な事案」が報告されたのだ。

WR-VはホンダSUVの最新エントリーカー。ボクシーな力強い造形と広い室内、そして全車250万円以下の価格が魅力だ。パワーユニットは1.5Lガソリン（118ps）。生産はインド工場が担当する。

賃上げは定着するのでしょうか。注目したいのが三菱商事とトヨタの「平均年収」です。三菱商事1939万円、トヨタ895万円と、2倍超の格差があります。「業種が違うからでしょ」と思われる方、原因はそれだけではありません。実は、この格差には日本経済を蝕む「根深い病理」が隠れているのです。

自動車を量産化するために必要な型式認証試験を巡り、新たにトヨタ自動車を含む5社でも不正が発覚した。国土交通省による調査の指示を受けて判明したもので、自動車メーカーの企業統治（ガバナンス）不全が浮き彫りとなった。トヨタの記者会見ではルールの見直しを提言する場面もあったが、ガナバンス強化を急がなければ業界全体の信頼を損ないかねない。

5月28日、トヨタ自動車、SUBARU、マツダの「トヨタ連合」3社のトップが勢ぞろいし、「マルチパスウェイワークショップ」と題した説明会を開催した。「エンジン、新たな挑戦」を標榜（ひょうぼう）して、電動化に適合する新時代エンジンを3社それぞれが披露した。

ホンダは2030年度までにEV・ソフトウエアに10兆円を投じる計画を発表した。2年前の計画から一気に2倍に引き上げ、日本の自動車メーカーとしてはトヨタ自動車を抜いて最大規模となる。

トヨタやホンダはハイブリッド車で荒稼ぎできるため、電気自動車への積極的な投資が可能になっている。