ホンダ

SUVが世界の乗用車マーケットのメインストリームとなっている中、ホンダが新たなグローバル商品としてリリースしたクロスオーバーSUV「ZR-V」。そのハイブリッド＋AWD(4輪駆動)版を、3600kmあまりロードテストする機会があったので、超マニアックに辛口レビューしよう。【前後編の前編】

9月17日、家電大手のシャープが9月17日、親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業と組んで開発するEVの試作車を発表しました。家電メーカーの自動車業界への参入という点では、ホンダと合弁企業をつくったソニーが先行しています。「シャープ×鴻海」と「ホンダ×ソニー」両者のEVの開発コンセプトは真逆です。どちらが未来を見据えているのでしょうか？

急速に進行する円高、米国景気の不透明感や中国市場の低迷、もしトラリスクを抱えた米国大統領選挙。自動車セクターを取り巻く逆風は数多く、株価は割安にとどまっている。その中でも、勝てる銘柄はどれなのか。自動車セクターのリスクを総ざらいするとともに、“本命銘柄”について詳しく解説しよう。

法務省の特別機関である検察庁。司法試験に合格した検事の方がキャリア官僚の事務官よりも上位で、法務省事務次官よりも検事総長の方が格上だ。退官後は弁護士になるケースが多く、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは全85人だった。役員報酬額で1000万円を超えたのが32人。1位は3250万円だった。

トヨタ自動車と独BMWグループは9月5日、水素分野での協力関係を強化することで合意し、基本合意書を締結した。両社は今後、燃料電池（FC）インフラ整備などに共同で取り組んでいくほか、小型の高効率次世代燃料電池システムの開発を共同で目指す。

ホンダ・ヴェゼルが、商品力を大幅に高めた。具体的には内外装デザインの一部リファインと静粛性の向上、ハイブリッド・モデルのエネルギーマネージメントの制御見直しがポイントで、販売主力のe:HEVハイブリッドはEV走行モードの拡大を図った。

EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM（相手先ブランドによる生産）供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携をどう進めていくのか。両社の提携の行方や、両社がシナジーを発揮するための意外な秘策とその副作用に迫る。

今秋、スズキがインド生産車の「フロンクス」を国内発売する。3月には、同じくインド生産者のホンダ「WR-V」が発売されており、国内でインド車旋風が起きようとしている。

開業1周年を迎える「宇都宮ライトレール」（次世代型路面電車）が、着実に利用者を伸ばしている。業績も良く、初年度決算では当初計画の約3倍となる純利益をたたき出した。なぜライトラインは宇都宮に定着し、さまざまな効果を生み出しているのか。現地を歩き地元住民にもヒアリングして分かった、好調の要因を探る。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング2023」を作成した。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング2023」を作成した。

CATLやBYDなど、中国勢が幅を利かせている電池業界。実は、地政学リスクを抱えているのは、電池メーカーだけではない。中流や上流も含め、サプライチェーン全体が危機にひんしているのだ。資源調達から電池製造に至るまでの電池サプライチェーンを徹底解剖する。サプライチェーンの随所で活躍する日本企業を大公開するとともに、日本勢復権のために突破すべき「四つの重大課題」を洗い出す。

表向きは“総論賛成”で進んでいるトヨタグループによる株式持ち合い解消。だが、トヨタ自動車本体とデンソーやアイシンといったグループ主流派とでは、持ち合い株見直しの進め方に温度差があるようだ。トヨタグループ主要8社における政策保有株の売却状況を明らかにすると共に、売却積極派のデンソーとアイシンが見据える「財務改革の本丸」の正体を明らかにする。

1913年に（大正2）に創刊した「ダイヤモンド」は、2024年に111周年を迎えた。そこで、大正～令和の日本経済を映し出す1年1本の厳選記事と、その解説で激動の日本経済史をたどる「111年111本」企画をお届けする。第7回は戦後復興期、1950～55年までの6年間だ。

満を持して登場した3代目はユーザーを“笑顔”にするマルチユースモデル。シンプル＆ナチュラル志向のAIRと、アクティブスタイルのCROSSTARを用意し、AIRは全車3列シート構成。CROSSTARは2列と3列シートが選べる。パワーユニットはホンダ主力の最新e:HEVハイブリッドと1.5Lガソリン。ともに高効率設計により爽快な走りを計算。駆動方式はFFと4WDだ。新型は、日常を輝かせる＋αを大切にしたフレンドリーモデル、魅力的である。

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。

ホンダと日産自動車は共同で記者会見を行い、SDV向けプラットフォームの領域で共同研究契約を締結したことや、EVバッテリーなど基幹部品の共通化などを進めていくことに合意したと発表した。この連携に三菱自動車工業も加わり、新たな3社連合が誕生することとなった。

ホンダが日産自動車との技術提携の進捗を報告した。EV（電気自動車）の開発では、モーターとインバーターを共用化する。ソフトウエアが主導するクルマ造りとサービスの体系であるSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）についても2020年代後半に次世代版を投入。EVやSDVで先行するテスラやBYDが追いかける。しかし、本田宗一郎氏が掲げた「技術は人のために」という理念に基づく、ホンダのオリジナリティーを保つことができるのか懸念が拭えない。

トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV（電気自動車）開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。

ホンダと日産自動車が8月1日、ソフトウエアの基礎技術の共同研究などを進めると発表した。この枠組みには三菱自動車工業も参画する。3社で連携を深め、開発スピードを加速できるかが課題だという。その1週間前にホンダは、中国におけるガソリン車の生産能力を削減する方針も明らかにしている。ホンダ×日産の連合に、三菱自動車が合流する背景には何があるのか。共通する危機感とは。