伊藤忠商事

就活学生から大人気かつ業績が堅調な総合商社でも、毎年100人単位で離職者がいる。風通しの悪さ、やりがい搾取、まん延する大企業病への不満……。どんな好待遇でも退職をいとわなかった元商社社員などに本音を語ってもらった。

三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の五大総合商社が激しくしのぎを削る分野の一つが、政府が脱炭素の切り札として期待を寄せる「洋上風力発電」だ。国内の洋上風力発電プロジェクトには、五大商社のいずれかが必ず顔を出している。洋上風力で抜け出すのは？落とし穴にはまるのは？独自に「洋上風力番付」を作成する。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

電力販売量上位で2023年3月期決算の新電力のうち、大手のエネルギー会社や商社、通信会社が直接、もしくは間接的に資本参画する専業系新電力23社の財務状況を比較して、ランキングにした。ワースト1位はKDDI系のエナリス・パワー・マーケティング。東京電力エナジーパートナー、東京ガス、出光興産などエネルギー系新電力、三菱商事や伊藤忠商事など大手商社系新電力、NTTやソフトバンクなど通信系の新電力は何位？

資源価格高騰や投資家の支持を背景に活気づく商社業界。かねて「高給取り」の印象があるが、空前の高利益をたたき出す中での給与の数字が気になるところ。商社社員の懐事情をひもといてみよう。

資源市況や円安効果の追い風を受けて、2023年3月期に空前の好業績となった大手商社。三井物産、伊藤忠商事、丸紅、三菱商事の中でそれぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。各社とも業績を伸ばす中でOB世代が劣勢に立たされているかどうかを検証。一方、勝ち組となったのはどの世代か？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

ロシアによるウクライナ侵攻は、LNG（液化天然ガス）や小麦価格の高騰を招いた。商品価格の上昇とともに“爆上げ”したのが三菱商事や三井物産など総合商社の株価だ。歴史的に、商品の欠乏は商社の“稼ぎ時”なのである。しかし、商社の内実を取材すると、乱世という商機を逸しかねない深刻な問題が明らかになった。

総合商社は、投資家から、化石燃料ビジネスから脱炭素ビジネスへの転換を求められている。だが、利益率が高いのは前者であるため、商社には葛藤がある。その葛藤を象徴するのが、三菱商事が利益の3～4割を稼ぎ出す製鉄用石炭（原料炭）だ。同社が“優等生”的に、原料炭2鉱山を売却した一方で、スイスの資源商社グレンコアは脱炭素時代の「座礁資産」といわれる石炭を買いあさり、巨利を得ているのだ。グレンコアの猛追に対し、三菱商事はどんな手を打つのか？

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

伊藤忠商事の躍進の立役者が2010年に社長に就任した岡藤正広氏です。18年に会長になってからも最高経営責任者（CEO）として采配を振るっています。しかし、岡藤氏が社長に就き実権を握ってから13年9カ月が過ぎ、長期政権の弊害も目立ち始めています。主要子会社の社長が“塩漬け”になっている実態やリスクを明かします。

東南アジアは電力供給の多くを、日本の総合商社が建設に関わった石炭火力発電所に依存している。この主力電源からの温暖化ガスの排出抑制を支援することが、日本のアジアにおける「脱炭素外交」の中核だ。日本が主導する「アジア・ゼロエミッション共同体（AZEC）」構想のキーパーソンで、内閣官房参与でもある前田匡史国際協力銀行会長は、「アジアの現実に沿った脱炭素の対策とルール作りが重要」と言う。具体的な取り組みとどんなプロジェクトが浮上しているのか。

米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが日本の五大商社の株を取得したことが判明した2020年8月から3年4カ月がたち、丸紅の株価が4.7倍に上昇している。他の4商社の株価が2～3倍にとどまっているのに、なぜここまで伸びたのか。その裏には、日本の企業では禁断となっているある種の情報共有と、柿木真澄社長が自らに課した経営の三つのタブーがあった。

伊藤忠商事経営陣の“長老化”が止まらない。会長CEO（最高経営責任者）の岡藤正広氏が実権を握ってから13年9カ月――。岡藤氏からの信頼が厚い人材が、幹部ポストや主要子会社のトップを長期続投する傾向が強まっているのだ。次世代の経営者は育っているのか。行き場をなくした50代社員のモチベーションは維持できるのか。伊藤忠の独裁の弊害を明らかにする。

ダイヤモンド編集部は過去15年間の七大総合商社の各国・地域の駐在員数や投資額の変化を分析した。中国やロシアからの撤退が進んでいることや、日系自動車メーカーのEV（電気自動車）開発の出遅れが商社のビジネスに影を落としている実態が明らかになった。要員の6割超を中国から引き揚げた商社もあった。商社の人員配置の変化から、各社の経営戦略と、激変する世界の政治経済の動向を読み解く。

総合商社がわが世の春を謳歌している。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏率いる投資会社が株式を取得した2020年以降、商社の株価は最大4倍以上に上昇。三菱商事や三井物産は、初めて純利益1兆円超をたたき出した。この間、米中対立の激化やウクライナ危機といった地政学リスクの高まりがあったことは見逃せない事実だ。歴史的に、資源価格の高騰をもたらす“有事”は商社の稼ぎ時なのだ。乱世を生き抜く商社の戦略を明らかにするとともに、絶好調に見える商社の死角に迫る。

国内ガス2位で、新電力大手でもある大阪ガス。長期連載『エネルギー動乱』の本稿では、特集『総予測2024』に収載しきれなかった藤原正隆社長のインタビューをお届けする。

2023年はコンビニ業界にとって“復活の年”となった。人流の回復や猛暑で売り上げが伸び、大手各社の事業利益や営業利益は過去最高を記録した。だが、絶好調ともいえるコンビニ業界を取り巻く環境は厳しさを増している。実は、最大手のセブン-イレブンでは、ある看板商品が消えつつあるのだ。セブンの看板商品の消失にも絡む、24年にコンビニ業界を襲う三つの荒波の正体を明らかにする。

伊藤忠商事は2024年3月期に3期連続で純利益8000億円を叩き出す見通しだ。石井敬太社長に高収益の“常態化”に自信を見せる理由を聞いた。

総合商社は2023年、資源価格高騰を背景に過去最高益をたたき出した。24年はなお高水準の収益を見込むが、地政学リスクや世界経済の先行きなど不安要素は多い。次のステージへ上がるには資源に振り回されない強固なポートフォリオの構築が急がれる。三菱商事、伊藤忠、三井物産の社長の言質を基に、DX（デジタルトランスフォーメーション）、EX（エネルギートランスフォーメーション）の仕掛けどころ、さらに商社ビジネスの不安材料に迫る。

建設市場はバブル期を境に縮小したとはいえ、依然として60兆円を超える巨大マーケット。この市場を獲るべく、業界やエリアを超えたM＆A（企業の合併・買収）が活発化して“戦国時代”に突入している。そこで全国ゼネコン再編マップを公開する。