伊藤忠商事

伊藤忠商事の社長が明かす「カンパニー制の弊害」とは？特集『総合商社 採用解剖図鑑』第3回は、長年の経営課題である「縦割り打破」の秘策に迫る。社長管下のタスクフォースチームが果たす役割とは？また同社がスタートアップへ積極投資する理由とは？

これまで、新車販売、自動車保険、定期検査のサイクルを回し、安定的な収益を上げていた自動車ディーラーだが、そのビジネスモデルは崩壊しつつある。国内の人口減少や物価高による自動車価格の高騰に加え、リース販売やインターネット販売も始まるなどの逆風が吹く中、ディーラーは変化に対応して生き残ることができるのか。ディーラーの課題と本音に迫る。

伊藤忠商事の社長が明かす、事業会社の「85％を黒字化」できる理由とは？特集『総合商社 採用解剖図鑑』伊藤忠商事編の第2回は、独自の勝ち残り戦略に迫る。総合商社の大局的変化と、その中で伊藤忠が求める人材像とは？同社の「成長戦略」の核心が分かります。

『週刊ダイヤモンド』2月3日号の第1特集は「商社の快進撃」です。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が株式を取得した2020年以降、総合商社の株価は最大4倍以上に上昇。三菱商事や三井物産は、初めて純利益1兆円超をたたき出しました。しかし、絶好調に見える商社にも死角はあります。例えば、米中対立の激化などで中国ビジネスのリスクが高まっていることは大きな波乱要因です。本特集は総力取材で発掘した独自ネタで、商社の課題を浮き彫りにします。

伊藤忠商事の社長と副社長が明かす、成長・採用戦略の全貌とは？特集『総合商社 採用解剖図鑑』伊藤忠商事編の第1回は、勝ち残りを賭けた成長戦略と採用戦略のキーポイントに迫る。「財閥系商社の70％の人員」を堅持する、少数精鋭体制の戦略的狙いとは？

半導体など特定の商品を扱う専門商社の業績が好調だ。コロナ禍がもたらした商品の不足・価格高騰の追い風を受けているからだ。総合商社と伍して戦う実力を有する専門商社はどこなのかを明らかにする「総合・専門商社・卸 “経営力”ランキング ベスト160」をお届けする。

2023年度（23年4月～）の新電力の電力販売量の最上位クラスで、序列変化の兆しが出ている。法人向けの高圧電力で圧倒的に強く、長年王者だったNTT系のエネットが販売量を減らし、王者陥落の危機にあるのだ。下剋上を果たして初の新電力1位の座を手中に収めそうな「あの大手新電力」の実名と、その実力を明かす。

住友商事の経営トップが6年ぶりに交代する。新社長と現社長が“同い年”であり、若返りの流れに逆行することに対して、社内外では失望が広がる一方、新体制に改革を期待する声も出ている。上野真吾新社長が改めるべき住友商事の“悪弊”とは何か。

伊藤忠商事は「非資源商社ナンバーワン」を標榜している。しかし純利益の内訳を解析すると、石油や石炭由来の製品に関わる部門の利益が約6割を占めていた。その比率は、化石燃料で利益を積み上げる三菱商事の約7割に迫る水準だ。伊藤忠の収益構造の実像に迫る。

ビール各社は2023年10月の酒税改正によるビール減税の追い風に沸きました。一方で、大きな動きがあったのが新ジャンルです。長年、売り上げトップを維持してきたキリンビールののどごし生が首位から陥落し、サントリービールの金麦がトップに躍り出たのです。両社のブランド戦略の明暗が分かれた格好です。

就活学生から大人気かつ業績が堅調な総合商社でも、毎年100人単位で離職者がいる。風通しの悪さ、やりがい搾取、まん延する大企業病への不満……。どんな好待遇でも退職をいとわなかった元商社社員などに本音を語ってもらった。

三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の五大総合商社が激しくしのぎを削る分野の一つが、政府が脱炭素の切り札として期待を寄せる「洋上風力発電」だ。国内の洋上風力発電プロジェクトには、五大商社のいずれかが必ず顔を出している。洋上風力で抜け出すのは？落とし穴にはまるのは？独自に「洋上風力番付」を作成する。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

電力販売量上位で2023年3月期決算の新電力のうち、大手のエネルギー会社や商社、通信会社が直接、もしくは間接的に資本参画する専業系新電力23社の財務状況を比較して、ランキングにした。ワースト1位はKDDI系のエナリス・パワー・マーケティング。東京電力エナジーパートナー、東京ガス、出光興産などエネルギー系新電力、三菱商事や伊藤忠商事など大手商社系新電力、NTTやソフトバンクなど通信系の新電力は何位？

資源価格高騰や投資家の支持を背景に活気づく商社業界。かねて「高給取り」の印象があるが、空前の高利益をたたき出す中での給与の数字が気になるところ。商社社員の懐事情をひもといてみよう。

資源市況や円安効果の追い風を受けて、2023年3月期に空前の好業績となった大手商社。三井物産、伊藤忠商事、丸紅、三菱商事の中でそれぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。各社とも業績を伸ばす中でOB世代が劣勢に立たされているかどうかを検証。一方、勝ち組となったのはどの世代か？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

ロシアによるウクライナ侵攻は、LNG（液化天然ガス）や小麦価格の高騰を招いた。商品価格の上昇とともに“爆上げ”したのが三菱商事や三井物産など総合商社の株価だ。歴史的に、商品の欠乏は商社の“稼ぎ時”なのである。しかし、商社の内実を取材すると、乱世という商機を逸しかねない深刻な問題が明らかになった。

総合商社は、投資家から、化石燃料ビジネスから脱炭素ビジネスへの転換を求められている。だが、利益率が高いのは前者であるため、商社には葛藤がある。その葛藤を象徴するのが、三菱商事が利益の3～4割を稼ぎ出す製鉄用石炭（原料炭）だ。同社が“優等生”的に、原料炭2鉱山を売却した一方で、スイスの資源商社グレンコアは脱炭素時代の「座礁資産」といわれる石炭を買いあさり、巨利を得ているのだ。グレンコアの猛追に対し、三菱商事はどんな手を打つのか？

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

伊藤忠商事の躍進の立役者が2010年に社長に就任した岡藤正広氏です。18年に会長になってからも最高経営責任者（CEO）として采配を振るっています。しかし、岡藤氏が社長に就き実権を握ってから13年9カ月が過ぎ、長期政権の弊害も目立ち始めています。主要子会社の社長が“塩漬け”になっている実態やリスクを明かします。