伊藤忠商事

商社業界のプレーヤーは、巨大な総合商社のみにとどまらない。鉄鋼や繊維、食品などさまざまな業界に専門商社が存在する。奥深き専門商社の世界を117社のランキング形式でお届けする。

商社業界で「背番号」と呼ばれる最初の配属先は、将来の出世を左右する重要な関心事だ。だが今の会社の主力部署に配属されたからといって決して安泰ではいられない。かつての花形部門が衰退し、逆に傍流部門の出身者が社内権力を握る栄枯盛衰の歴史を、商社は繰り返しているからだ。

総合商社の最大の強みは、世界中に張り巡らせた情報網だ。日本製品を各国で売りまくり、あるいは最果ての地に資源を探し求め、そして時に国内外のビジネスをつなぐオーガナイザー役として商社が存在感を発揮できたのは、情報という武器を持ち得たからだ。だが、その諜報力に陰りが見え始めている。

圧倒的勝ち組セクターの総合商社だが、世界的分断による資源高の定着や供給不足で、活躍の場がさらに拡大。インフレや円安も高水準の利益を押し上げる。ただし、中期経営計画を分析すると、積極的な株主還元策が評価される一方で、「いつか来た道リスク」も見え隠れする。総合商社の三つのキーワードを解説しつつ、三菱商事や三井物産、伊藤忠商事など7社の戦略を解説。意外なダークホースを含むトップアナリスト3人の注目企業も紹介する。

Tポイントと楽天ポイントはファミリーマートを舞台に真っ向から激突した。いったんはTポイント陣営がファミマを死守するものの、その後、後発の楽天とNTTドコモが牙城を攻略した。Tポイントの「1強支配」が崩れた三つの理由を明らかにする。共通ポイント覇権を巡り、幻のファミマ買収提案を引っ提げて突如乱入した大物経営者の正体も明かす。

「勝ち組」としてバブルを謳歌するコンサルティング業界。コンサル市場の急膨張を背景に、多種多様なプレーヤーがバトルを繰り広げています。大乱戦期を迎えているコンサル業界で“序列激変”の兆しが出ています。戦略系コンサルや会計系コンサルのビッグ4で起きている異変とは。『週刊ダイヤモンド』6月22日号の第1特集の『コンサル大解剖』では、大乱戦期を迎えたコンサルビジネスの最前線に迫っています。

企業のガバナンス改革の必要性が叫ばれる中、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりなのか。前編として、社外監査役「上位2500人」の報酬額ランキングを紹介する。トップの金額は4613万円に上った。

共通ポイントの覇権を巡る“天下分け目”の戦いの舞台となったのが、コンビニエンスストア大手のファミリーマートだ。Tポイントの加盟店の中核であるファミマを後発の楽天（現楽天グループ）やNTTドコモが攻略し、「1強支配」を続けてきたTポイントは凋落の一途をたどることになる。伊藤忠社長だった岡藤正広氏とのトップ会談など、ファミマの切り崩しに向けた楽天の決死の交渉の内幕を明らかにする。

7大商社の2023年度通期決算で三井物産が純利益1位に輝きました。同社が首位に立つのは1999年度以来、24年ぶり。商社業界の勢力図が激変する中、ダイヤモンド編集部は前年に続き、7大総合商社のセグメント別に社員1人当たりの純利益額をランキングしました。その結果、業界勢力図だけでなく、部門別の稼ぐ力の順位も激変していることが分かりました。

7大商社の2023年度通期決算で、三井物産が純利益1位に輝いた。同社が首位に立つのは1999年度以来、24年ぶりだ。資源価格の暴落で赤字決算となった15年度を除き、三菱商事が純利益でトップの座から陥落したのは今世紀初めてとなる。商社業界の勢力図が激変する中、ダイヤモンド編集部は前年に続き、7大総合商社のセグメント別に社員1人当たりの純利益額をランキングした。その結果、業界勢力図だけでなく、部門別の稼ぐ力の順位も激変していることが分かった。

政府による洋上風力発電プロジェクトコンペ第3弾が始まり、公募締め切りまで残り1カ月余りに迫った。ライバル同士が公募締め切りまでギリギリの駆け引きを繰り広げる中、「第3ラウンド」にエネルギー業界の“門外漢”である超大物が参戦する方針が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。超大物の実名と、門外漢を引き入れた黒幕を明らかにする。

名門ゴルフ倶楽部は大人の“社交場”として、エスタブリッシュメントが趣味と実益を兼ねてゴルフを嗜む。サントリーホールディングスの佐治信忠代表取締役会長や伊藤忠商事の岡藤正広代表取締役会長CEOら大物財界人が集うコースは、いったいどのゴルフ場か。

楽天（現楽天グループ）が2014年の共通ポイント事業の参入前から加盟店交渉を進めていたのが、元売り最大手のENEOSホールディングスである。だが、Tポイントと“蜜月”の関係にあったENEOSの切り崩しは難航する。10年にも及ぶENEOSとの加盟交渉の全内幕を明らかにする。

七大総合商社の2023年度通期決算が出そろった。各社が過去最高益に沸いた22年度決算と同等かそれに次ぐ結果をたたき出す中、住友商事は唯一、通期純利益の当初見通しを下回った。背景には、10年にわたり合計4000億円もの赤字を垂れ流してきた「お荷物事業」の存在があった。

1978年にスタートしたダイヤモンド就職先人気企業ランキング調査は、2023年調査で46年目を迎えた。日本を代表する人気企業の顔触れはどう変わったのか。その変化は、親には懐かしく、子には新鮮に映るかもしれない。

国内ドラッグストア2位のツルハホールディングスを巡る買収劇では、伊藤忠商事が買い手として名乗りを上げたとされる。この業界で勝負をしたければ、確かに絶好のチャンスだった。では財閥系総合商社である三菱商事、三井物産、住友商事の3社は業界再編においてどう立ち回るのか。

香港投資ファンドのオアシス・マネジメントが調剤薬局最大手であるアインホールディングス（HD）の株式保有比率を14.89％まで引き上げた。物言う株主であるアクティビストの外圧が強まり、これまで業界再編において買い手側だったアインHDは、身売りする側に回る。買い手候補はセブン＆アイ・ホールディングスやイオンに加えて、超意外なメンツがいる。

何年にもわたって薬局は、淘汰・再編が叫ばれてきた。安定した利益を得られる調剤ビジネスを拡大しようと薬局が乱立し、コンビニエンスストアを上回る6万店にまで膨れ上がるとともに、買収合戦がヒートアップした。そして今、局面は変わった。買いまくった側の薬局・ドラッグストアが息切れを起こして身売りする側に回り、買い手のメンツは様変わりする。勢力が激変するのは薬局だけではない。32万人に及ぶ薬剤師のキャリアにおいて従来の序列が崩れる。激増した薬学部では負け組の撤退が始まった。経営、キャリアどちらとも、踊るかのように、時代のリズムに乗って変化する者が大淘汰時代を生き残る。

米コンサルティング大手、ボストンコンサルティンググループ（BCG）と伊藤忠商事は4月中旬、合弁でコンサル会社を立ち上げた。新会社はDX（デジタルトランスフォーメーション）コンサルにどう取り組んでいくのか。インタビューの後編として、新会社の戦略に加え、DXやコンサルの需要の見通しなどについて、今回の合弁事業の総責任者である伊藤忠の堀内真人情報・通信部門長とBCGの桜井一正マネージングディレクターに聞いた。

米コンサルティング大手、ボストンコンサルティンググループ（BCG）と伊藤忠商事は4月中旬、合弁会社を発足させ、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）支援に乗り出しました。BCGが他社と合弁事業を組むのは、グローバルでも極めてまれです。両社はなぜ手を結んだのでしょうか。