ANAホールディングス

世界の航空会社の利益ランキングで、新型コロナウイルスの感染拡大前には上位組だった会社が、その3年後にワースト組に転落した。ANAホールディングス、日本航空しかりである。

世界の航空会社が稼いだ売上高について、新型コロナウイルス感染拡大前と2年後で比較したところ、コロナ禍に対する国の政策が航空会社に与える影響があらわになった。世界の航空会社の売上高ランキングを作成した。

日系航空の2強であるANAホールディングス（HD）と日本航空（JAL）は犬猿の仲でありながら、2社統合論が付きまとってきた。この統合論を嫌がる2社が最近、度々手を組んでいる。

日本航空（JAL）はANAホールディングスを再び超えるのか――。コロナ禍の危機に直面したJALの財務を支えてきた菊山英樹代表取締役専務を直撃した。

ANAホールディングス（HD）と日本航空（JAL）は2023年3月期、いずれも3年ぶりの黒字回復を見込む。しかし、コロナ禍が落ち着いて赤字地獄から脱したとて、安泰なわけではない。ライバル両社は構造改革が至上命令。その実行において、ANAには足かせが付き、JALはジレンマに陥る。

全日本空輸（ANA）とLCC（格安航空会社）のピーチ・アビエーションは10月末、コードシェア（共同運航）をやめた。スタートから1年ちょっとでのストップ。明らかに失敗だった。なぜ失敗したのか。その真相に迫る。

ANAホールディングスの36歳の社員が、新たな空の交通手段になると期待される「空飛ぶタクシー」の事業化に挑んでいる。創造的ではあるけれど、現時点で主力でもなければ稼いでもいない事業。そこに携わるというのは、社内でどんな立ち位置になるのか。

世界的に総じて旅客需要が回復に向かい、日本でも水際対策の緩和もあり、全日本空輸（ANA）や日本航空（JAL）の客室乗務員（CA）はフライトが急増。目下、大忙しの日々を送る中、CAたちは改めて中長期的なキャリアを考えるようになった。会社側もCAの働き方を見直すようになった。ではANAとJAL、働きやすいのは？出世しやすいのは？

ANAホールディングスはANAマイレージクラブ会員の顧客基盤を活用し、非航空事業の売り上げを数年で倍増の4000億円に拡大することを目指している。楽天グループが楽天会員へ向けて金融や物販などさまざまなサービスを提供する「楽天経済圏」のように、「ANA経済圏」をつくるものだ。既存プレーヤーに対し勝算はある。が、アキレス腱も抱える。

ANAグループにおいて、航空事業の中核として売り上げの大半を生み出す全日本空輸（ANA）は、グループ会社の中で最も給料水準が高いのが当たり前とされてきた。ところがこの不文律が壊れた。本体の給料を上回る子会社が現れたのだ。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安急進が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年7～9月度の航空編だ。

全日本空輸（ANA）の総合職社員はコロナ禍の影響で月給カットと賞与激減のダブルパンチを受け、年収が3割もダウン。この結果、十余年前に経営破綻した日本航空に年収で下回るという立場逆転が起きた。が、ここにきて辛酸をなめたANAが再逆転を迎える。

日本航空は2010年の経営破綻以降、整備かパイロットの出身者が社長のバトンをつないできた。破綻前まで社長を輩出してきた事務系出身者は、裏方へと回った。十余年を経て、この流れが変わろうとしている。次期社長の最有力候補は事務系出身者。現場系からの「大政奉還」が濃厚になっている。

ANAホールディングスは4月にトップが交代し、芝田浩二社長が就任した。前社長とわずか2歳差ということもあり、早くも関心が集まるのは次の世代交代の行方。次期後継者レースには王道の顔触れがそろう一方、衝撃的な人物の名が挙がる。この人物へのバトンタッチは、役員や執行役員の顔触れを激変させることにつながる。

日系航空の2強であるANAホールディングスと日本航空（JAL）の2022年4～9月期の中間決算は、いずれも3年ぶりに黒字回復した。コロナ禍が落ち着き、赤字地獄から脱しても、それで安泰なわけではない。過去を振り返れば需要激減の危機的局面は何度も訪れており、また起こり得る。世界では景気後退が迫っている。当面を生き永らえる対症療法の後は、傷ついた財務を抱えながら、人事も事業も組織も根本治療を要する。修羅道である。

海外旅行の制限や在宅勤務の普及と、コロナ禍で大打撃を受けた航空・鉄道業界。最悪期は脱しつつあるものの、倒産危険度という指標を通すと厳しい現実が浮き彫りになった。ダイヤモンド編集部は市場環境が激変した16業界についてそれぞれ倒産危険度ランキングを作成。航空・鉄道業界では25社が“危険水域”に入った。

ゼロゼロ融資終了、暴力的な円安の進行、資源価格高騰――。企業を取り巻く環境の激変とともに、世界的な金融引き締めの動きもあって、景気後退待ったなしの2023年。大倒産時代が、ついにやって来る。そこで、上場企業3935社の倒産危険度を総点検。まずは総合版として、リスクの高い509社をあぶり出した。今回はワースト100を紹介する。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はANAホールディングス、日本航空の「航空」業界2社について解説する。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年4～6月度の航空編だ。