メルカリ

ベンチャー企業には、大手企業で経験を積んだ30～40代の“中年起業家”も増えている。しかし、やはり若者が経営の中心にいることでもたらす勢いとパワーは、ベンチャー企業の最大の強みであり成長の原動力だ。そこで、上場ベンチャーの「元気印」を測るランキングとして、平均年収と従業員の若さで、各社の実態をみていくことにした。

2018年6月19日、東京証券取引所に高らかな鐘の音が鳴り響いた。この日、日本初のユニコーン（時価総額が約1000億円以上の未上場企業）であるメルカリが満を持して上場を迎えたのである。創業からわずか5年というスピードで成し遂げた“ジャパニーズドリーム”。上場時の時価総額は7172億円にも上った。

フリーマーケットアプリ大手のメルカリに黄信号が灯った。国内メルカリ事業の流通総額が、サービス開始6年目にして四半期ベースで初の減少に転じたのだ。国内で稼ぎつつ、米国やキャッシュレスサービスに投資するというシナリオの前提が狂いかねない事態に陥っている。

日本サッカー界に大きな衝撃を与えた鹿島アントラーズの経営権譲渡。日本を代表する重厚長大型企業の日本製鉄株式会社から、創業わずか6年半で急成長を遂げたＩＴ企業の株式会社メルカリへ筆頭株主が変更される舞台裏には何があったのか。

フリーマーケットアプリ大手のメルカリがサッカーJ1の鹿島アントラーズを買収する。赤字続きのメルカリが、畑違いのサッカービジネス参入で狙うのは、競争が激化しているキャッシュレスサービス「メルペイ」の普及だ。

慶應義塾大学の「三田会」と比べ、あまりその実体が知られていない早稲田大学のOBネットワーク。その中でも、知る人ぞ知るネットワークが商学部の“早稲田大学校友等起業家有志”13人により運営されている寄付講座「起業家養成講座Ⅱ」です。発起人で有志メンバーの一人である村上太一・リブセンス社長に、話を聞きました。

フリマアプリ最大手の「メルカリ」上で、薬機法違反の商品が多数販売されている。6000億円を超えた急拡大を続けるフリマアプリ市場で、増え続ける違法出品者対策に国も企業も追い付けていない現状があるようだ。

最近、「リファラル採用」という言葉を耳にすることが増えた。リファラル採用とは、社内外の人脈を通して行う採用活動のことで、メルカリやサイバーエージェントなどといった名だたる企業が実践しているという。とはいえ、もし自分が所属している会社がリファラル採用を始めたら、いろいろな疑問が出てくるだろう。

リクルート出身の起業家が立ち上げた、商用車両の売買プラットフォームの「トラッカーズ」。これまで何度も電話やファクスをしてやっと取引が成立した車両売買をネット上で完結させた、“中古トラック版メルカリ”ともいえるサービスだ。

メルカリへの投資でも知られる独立系ベンチャーキャピタルのグロービス・キャピタル・パートナーズが、最大375億円のベンチャー投資ファンドを組成した。1社最大50億円の資金を提供して、企業価値10億ドル超えのいわゆる「ユニコーン企業」を生み出すことに注力する。GCPの代表パートナーたちに話を聞いた。

「売り手市場」のいま、採用に強い会社は何をしているのか？　その実態を採用のプロが解説。

金融サービスは、銀行や証券、保険などの専業事業者のみならず、新規参入者があいつぎ、新たな顧客獲得・収益拡大競争が始まっている。本連載では、異業種の挑戦を紹介していく。この第1回では、丸井、メルカリ、楽天など新旧入り混じった小売業の取り組みを追う。

フリーマーケットアプリのメルカリは、モバイル決済サービス「メルペイ」の提供を始める。メルカリでの物品の販売によって得た収益をそのまま店舗での決済に利用できるようにすることで、入金や新規登録の手間を省くなど他社と差別化。1200万人に上るメルカリの巨大な顧客基盤を生かし、後発からのロケットスタートをもくろむ。