JTB

1978年にスタートしたダイヤモンド就職先人気企業ランキング調査は、2023年調査で46年目を迎えた。日本を代表する人気企業の顔触れはどう変わったのか。その変化は、親には懐かしく、子には新鮮に映るかもしれない。

大阪府・大阪市が進める、カジノを含む統合型リゾート施設（IR）の区域整備計画が、4月14日に政府に認定された。『大阪ダブル選の争点「カジノIR」初期投資はUSJの7倍、雇用は1.5万人！計画の全貌とは』に続き、大阪IRができた場合のビジネス面に焦点を絞り、カジノ産業で成長が期待される企業や、日本ではあまり知られていないが、実は世界のカジノ業界では超有名な隠れた名企業を紹介する。

インフレは家計を追い詰める。生活防衛のためにやるべきことはないか。実は、お金を上手にやりくりする余地は、意外と残されている。「料金一括払い」「積み立て」「シニア割引」に情報アンテナを張って、徹底的に活用してみよう。

新型コロナウイルス拡大で大打撃を受け続ける旅行・観光業界だが、業界大手・JTBの山北栄二郎社長は「23年以降は経済を支える」と意気込む。そして、足元では、“非・富裕層”と販売チャネルの間で「ニーズ変化」が起きているという。一体何か。

難病に対する最高の“医療保険”といえそうだ。10月中旬、大手旅行会社「JTB」がiPS細胞のパイオニア企業である「リプロセル」と提携。訪日外国人向けに「パーソナルiPS」を作製、冷凍保管する医療インバウンドサービスを始める、と発表した。訪日外国人旅行客を対象に将来、万一、難病にかかった時の再生医療に備えるために今からパーソナルiPS細胞を作製、保管しておこう、という医療インバウンドなのである。

新型コロナウイルスの感染拡大による打撃が長引く旅行業界。王者・JTBは国内約100店舗の閉鎖計画などのリストラを強いられている。それでも、リアル店舗はオンラインに比べて、「コスト高ではない」と山北栄二郎社長は訴える。その真意を聞いた。

横浜港に停泊したクルーズ船、ダイヤモンド・プリンセス号で新型コロナウイルスの集団感染が発生した影響で、ネガティブなイメージが付いてしまったクルーズ旅行。復活に向けて何が課題になるのか、クルーズ専門旅行会社、クルーズプラネットの小林敦社長に話を聞いた。

不動産を売却した上場企業数が2020年度に4年ぶりの高水準を記録。21年度に入ってからもハイペースを維持している。このタイミングで売却を行った企業において、不動産戦略で「ある手法」が流行している。

企業による保有不動産の売却が再過熱している。リモートワークの浸透によるオフィス削減の流れも続いている。不動産を利用する者、不動産でビジネスをする者は、それぞれこの潮目にどう動くのか。不動産「売却・撤退」の最前線、知られざる業界の裏側に迫る。

星野リゾートは海外展開を加速させている。現在までにインドネシア・バリ島、台湾、米ハワイ、中国の4カ所。さらに北米に展開する、と代表の星野佳路さんは強調する。「グローバル展開にアクセルを踏むのは今しかない」のはなぜか、そしてグローバル展開に必須条件という「現地の人々の心にスーッと入る説明不要のアプローチ」とは？

2013年に上場した星野リゾート・リート投資法人が誕生した理由は？そして、7年を経て今、新たな成長モデルによって両者の相乗効果が顕在化しようとしている背景とは？星野リゾート代表・星野佳路さんに立ち上げ当時の狙いと、現状生まれている効果について解説してもらいます。

北海道を拠点とするAIRDOと九州を拠点とするソラシドエアが経営統合を検討している。ただ、筆者は2社の統合に関して、仮にコロナ禍がなくても驚くに値するものではないと考えている。理由は、2社の生い立ちから現在までを振り返ると明白だ。

JTBやスカイマークなど明らかな大企業が、資本金をあえて1億円に減資し税法上の「中小企業」になる――。こうしたケースがこのところ相次いでいる。資本金を減らすだけで得られる中小企業の税制上の特権、その「うまみ」が大き過ぎるためだ。瞬時に年間6600万円を節税できる事例もある。資本金1億円超の1万8000社が実行可能な節税術を詳述する。

コロナ禍でテレワークが広まったことをきっかけに、「テレワークOK」の求人と応募が急増している。今後、人材獲得競争に勝っていくためにテレワークは欠かせないが、テレワーク先進企業では、社員や求職者を引きつけるどのような制度を整えているのか。

商品・サービスの「買いやすさ」というのは、基本的なことでありながら、実のところ工夫が行き届いていない場合が多い。観光において「買いやすさ」が競争力につながる理由と、星野リゾートが「買いやすさ」を高めるためにどのような取り組みを行ってきたのか、星野リゾート代表・星野佳路さんに聞いた。

近畿日本ツーリストが1月末に締め切った早期退職募集には、グループ従業員数の約2割に当たる1376人が応募。残留組が固唾をのんでいた春の異動内示は、3月1日に出る予定だったのが遅れた。その間に、近鉄グループ本体までもが早期退職を募り始めた。

ホテルなどの宿泊施設の価格が、週末や長期休暇など繁忙期に高くなることに、消費者側はある程度慣れてしまっている。そして、観光サービスを提供する側の多くも、繁忙期に価格を上げるのは当たり前、と考えている節がある。しかし、本当にそうだろうか？星野リゾート代表・星野佳路さんが考える観光業における価格戦略の要諦とは？

観光地がかかげる、さまざまなコンセプト。しかしさまざまな理由から、特徴のないコンセプトに落ち着いてしまうことも多い。お客様の心にしっかり届くコンセプトはどのように作ればよいのか。星野リゾート代表・星野佳路さんが考える、観光地（施設）のコンセプトづくりの要諦を紹介する。

観光ビジネスで安定的に収益を稼ぎ出すために絶対に守るべきは「オフシーズンをベースに考えること」。具体的には、どのようなサービス内容、料金設定、集客策を展開すべきなのか？「オフシーズンをベースに」と口酸っぱく言い続けている星野リゾート代表・星野佳路さんに詳しく説明してもらった。

高いお金を払って旅行に行っても混雑して疲れるだけなら、行かなければよかった（あるいは、だから旅行には行かない）…という方は意外と多いかもしれない。そうした国内旅行者の満足度を上げ、さらには「どうせ疲れるから行かない」という潜在需要を掘り起こすために、星野リゾート代表・星野佳路さんが是が非でも実現したい、と長年訴えている施策とは？