マイクロソフト

米国株投信の凄腕ファンドマネジャーとして知られる農林中金バリューインベストメンツの奥野一成CIO（最高投資責任者）。同氏がなぜ、米国株の代表格といえる大型ハイテク株を投資先に入れてこなかったのか、組み入れ上位企業の魅力と併せて明らかにする。

主要株価指数の最高値更新が続く米国株。先高期待が根強い一方で高値警戒感も交錯するが、今からでも買ってよいのか。短期（1～3カ月程度）、中期（半年～1年程度）、長期（1～5年程度）の期間別の投資戦略を、米国株の専門家4人に指南してもらった。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。基礎編で学んだ決算書をベースに企業のビジネスモデルを検証していきます。今回は、いまだに米国経済に影響を与える米金融大手の2社、ゴールドマン・サックスとJPモルガン・チェース（以降JPモルガン）について分析したいと思います。

台湾の鴻海精密工業といえば、アップルの重要なパートナーだ。iPhoneでの大躍進を大量生産で支えてきた。この鴻海がアップルカー構想の進む今、EVの巨大連盟を構築している。そこには日本企業も続々と集結しつつある。

本日は、1975年に誕生した老舗IT企業であるマイクロソフトが、GAFAに引けを取らない利益率をたたき出し、いまだに成長し続ける巨人である理由を検証していきましょう。

ゲームプレーヤー向けチャットサービスを手掛ける米新興企業ディスコードをマイクロソフトが買収することは、極めて理にかなう。むしろ、あまりに当を得ているかもしれない。

コロナ禍でDX（デジタルトランスフォーメーション）需要が高まっているといわれている。しかし、デジタルソリューションを打ち出す日系大手企業がその恩恵を十分に受けられているかといえば、疑問符が付く。その背景を米系IT企業と比較しながら考察する。

米国株投資のおかげで資産1億円を築き、早期リタイアを実現したエル氏は、妻と子2人の生活を支える大黒柱。サラリーマンを辞めた現在も家計の担い手はエル氏だ。米国株投資の収益で生活費を稼ぎ、さらに金融資産を積み増しているというエル氏に、日本株ではなく米国株を選んだ理由を聞いた。

米国株への投資で1億円以上の金融資産を築いた、著名投資家のエル氏。その英語力ゼロ、知識ゼロから始める米国株投資術を紹介する。

米デュポンや米3Mの日本法人でCFO（最高財務責任者）を務めた現場のプロ2人がそれぞれ「外資流」のキャッシュ管理などの会計術を指南。さらに、トップ外資に欠かせない財務エリート人材「FP&A」について、日本でこの組織の導入を試みているNECの事例と併せてひもとく。

2021年のゲーム業界で注目が集まるのが、20年末に発売されたソニーのPS5と米マイクロソフトのXbox新機種の販売合戦の行方だ。だが、GAFAを筆頭に「脱ハード」を目論む新規参入者の存在も目立ち始めた。ゲーム業界の趨勢を展望する。

『三国志』の曹操、戦国時代の武将・武田信玄、米マイクロソフトの創業者・ビル・ゲイツ氏、ソフトバンクグループの孫正義社長──。時代も国籍も違うこれらの人物に共通していることがある。2500年前に書かれた『孫子』に影響を受けている（いた）ことだ。

今から2500年前の中国・春秋戦国時代に書かれた兵法書『孫子』。そこからはるかに時代が下った現代、孫子は「最強のビジネス書」としてビジネスパーソンに読まれている。兵法書とビジネス書、視点は違えど通底しているのは「不敗」の戦略書だということ。その成り立ちから現代に通じる応用・実践の方法まで、孫子の魅力を余すところなくお届けする。

テクノロジー企業で開発が進むAIだが、偏ったデータをAIの学習に利用すれば、差別的な人間の思考法を学んでAIも差別的な判断を下しやすくなる。AI開発に必要な倫理について探った。

グループ内では「反NTT（持ち株会社）の牙城」として知られるNTTドコモ。不振のドコモに業を煮やした澤田純・NTT社長が、懐刀の井伊基之氏をドコモ社長として送り込み、完全子会社化に乗り出すまでの内幕を追った。

グループ内に分散していた海外事業の再編、持ち株会社によるNTTドコモの完全子会社化――。旧来型組織を壊しまくっている澤田純・NTT社長が目指すNTTグループの最終形とは。ドコモ完全子会社化に続く、次なる再編計画に注目が集まっている。経営幹部へのヒアリングを基に、NTTグループの将来像を大胆に先読みする。

久夛良木健氏と言えば、ソニーの家庭用ゲーム機・プレイステーションを生み出した人物として広く知られている。その久夛良木氏がソニーの経営を退いてから13年目の今年、ある異色のベンチャー企業のトップに就任した。いったい何が始まるのか？

ひふみ投信マザーファンドは、日本で最大規模の日本株アクティブ投信である。その最高投資責任者（CIO）である藤野英人氏が、投資家として評価できる、成長企業を語る。いい会社は「総合的にいい会社」でもあるという。

コンビニ最大手のセブン-イレブン・ジャパンが、ついにクラウドの本格活用を始めた。販売データなどを集約する新たなデジタルデータ活用基盤「セブンセントラル」が9月から稼働を開始。クラウドサービスとして採用したのは米グーグルの「グーグルクラウド」だ。

現代デザインのルーツともいえるドイツの造形学校「バウハウス」。1919年にドイツのワイマールで誕生し、わずか14年で閉鎖に追い込まれた造形学校だが、創立100周年を迎えた今、バウハウスは再び注目を集めている。バウハウスはなぜ今も世界中に大きな影響を与え続けているのか？