大江英樹

経済コラムニスト

1952年、大阪府生まれ。野村證券で個人資産運用業務や企業年金制度のコンサルティングなどに従事した後、2012年にオフィス・リベルタス設立。日本証券アナリスト協会検定会員、行動経済学会会員。資産運用やライフプラニング、行動経済学に関する講演・研修・執筆活動を行っている。『定年楽園』（きんざい）『その損の9割は避けられる』（三笠書房）『投資賢者の心理学』（日本経済新聞出版社）など著書多数。

2018.12.25

「PayPay100億円キャンペーン」の裏にあった経済学的な思惑

ソフトバンクとヤフーが大株主の「PayPay」が100億円キャンペーンを実施した。金額が大きくインパクトがあったため、あっという間に終了してしまったが、その背後には、ある思惑が隠されていた。

2018.12.11

年末ジャンボは買ってもいいが、保険の加入は慎重にすべき理由

年末ジャンボ宝くじの発売期間がまもなく終了を迎える。少しの金額で大きな夢を買えるので、買っている読者も少なくないだろう。だが、行動経済学的に見れば、宝くじと保険はいくつもの共通点がある。

2018.11.27

世界的な下落相場で「ドルコスト平均法」はベストな投資法か

10月以降、株価が世界的に弱含みで推移しているが、少し潮目が変わってきたかもしれない。そうした下落相場が続くなら、「ドルコスト平均法」を使った投資は有効な投資方法となる。

2018.11.13

インデックスとアクティブ、投信をめぐる大きな勘違い

投資信託のタイプとして「インデックスファンド」と「アクティブファンド」という分類があることはよく知られている。ところが、これらの違いを正確に理解している人は意外に少なく、勘違いをしていることも多い。

2018.10.30

無意味な社内プロジェクトが走り始めると止められない2つの理由

多くの企業において、日常業務とは別に、さまざまな社内プロジェクトを立ち上げることがある。しかし、放っておくと社内はプロジェクトだらけになってしまいがちだ。その理由を探るとともに、対策について見ていくことにする。

2018.10.16

株価下落でも買値を気にして損切りができない理由

株式投資において、自分が買った値段を気にするあまり、買った後に下がってもなかなか損切りすることができず、損失を拡大させてしまうということはよくあること。なぜこういうことになってしまうのか、行動経済学の観点から考えた。

2018.10.2

投資信託の「基準価額」の高低で購入を判断するのは全くのナンセンス

投資信託には「基準価額」という値段のようなものがある。しかし、通常のモノの値段とは大きく違うにもかかわらず、それを基準に購入するのは全くのナンセンスだ。

2018.9.18

70歳まで働くことが年金制度の健全な維持にもつながる理由

9月3日、安倍晋三首相は、働き方改革の第2弾として「生涯現役時代の雇用改革を断行したい」と発言した。シニア世代の働き方と年金という観点から考えると、今後の方向性を明らかに示唆している。と同時に、どうやら多くの誤解もあるようだ。

2018.9.4

投信の「テーマ型ファンド」を買ってはいけない3つの理由

投資信託の中に「テーマ型」と言われるものがある。例えば「フィンテック」「社会貢献」「オリンピック」といったテーマを通じ、特定の業界や企業に投資をするというものだ。しかし、はやっているからといって買うべきではない。

2018.8.21

株の「ナンピン買い」、行動経済学的には損を拡大しがちな理由

株式投資をしていて、保有している株が下落したとき、多くの人は下がった価格でさらに買い増す「ナンピン買い」をしがちだ。だが多くの場合、失敗に終わることが多い。その理由について行動経済学の観点から考えてみる。

2018.8.7

日銀の金融緩和に見る行動経済学の「偽薬効果」と「埋没費用の呪縛」

2013年以降続いた大胆な金融緩和政策と、最近の政策の傾向を見ていると、心理学や行動経済学の面から非常に興味深いものが見えてくる。一つは「プラシーボ効果」、そしてもう一つが「サンクコスト」だ。

2018.7.24

「元を取りたい」と思う気持ちは、かえって損を拡大しかねない

経済学の概念に「サンクコスト」という言葉がある。日本語では「埋没費用」と言って、既に払ってしまったので、取り戻すことができない費用のことを言う。多くの場合、これにこだわることで損失が大きくなってしまうから注意が必要だ。

2018.7.10

「目的別資産運用」と「低リスク型投信」に手を出してはいけない理由

「子どもの入学資金は学資保険」とか「老後の備えは個人年金保険」といった具合に、目的別にお金を運用したり、金融商品を購入したりしましょうなどと勧誘してくる金融機関は少なくない。しかし、こうしたセールストークに乗ってはいけない。

2018.6.26

余計なお世話満載「ターゲットイヤー投信」にご用心

年齢に応じて資産の組み入れ比率を自動的に変えてくれる「ターゲットイヤー型」投信。考えたくない、わずらわしいと思う、ものぐさな人に向いていると言われるが、余計なお世話が満載で、金融機関側が儲かる仕組みが隠されている。

2018.6.12

「従業員持株会」に安易に手を出してはいけない理由

上場企業の多くや、一部の未公開企業の中に「従業員持株制度」というものがある。これは、従業員が毎月一定の金額を拠出し、共同で自社株を買い付けていく仕組みだ。しかし、デメリットも多く、安易に手を出すべきではない。

2018.5.29

“目先の損”を嫌って大損してしまう「人間のさが」にご用心

行動経済学に、「損失回避性」というキーワードがある。誰しも損失を回避したい傾向があることを指した言葉で、損失を嫌がるがあまり、もっと大きな損をしてしまっているということ。あなたもそんな罠にはまっているのではないだろうか。

2018.5.15

「自分へのごほうび」が心理学的に最悪な理由

人生は「選択」の連続だ。しかし、選択には不安と後悔がつきまとう。そうしたものを払拭しようと、無意識のうちに自分が選んだことを正当化しようとする。中でも最悪なのが「頑張った自分へのごほうび」だ。

2018.5.1

「株よりも債券の方が安全」とは必ずしも言い切れない理由

初心者向けの投資の教科書を見ると、「株式は債券よりもハイリスクハイリターンである」と書いてある。この表現は必ずしも間違っているわけではないが、だからといって「債券の方が株よりも安全」とは必ずしも言い切れるわけではない。

2018.4.17

「3～5月は残業しない方がいい」は間違い、社会保険料の節約めぐる誤解

「社会保険料」を節約するため、残業の在り方や、企業型確定拠出年金の手法などが論じられることがある。しかし、それらは本当に従業員のためになるのだろうか。中身をじっくり見てみると、誤解に基づいていることが分かる。

2018.4.3

毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」がベストではない理由

株式や投資信託への投資手法に、「ドルコスト平均法」がある。これは毎月一定の金額を、同じ投資対象に投資し続けるというもので、長期的な資産形成に最も適していると言われている。しかし、それは本当だろうか、詳しく見ていくことにする。