鈴木洋子
#21
企業の組織全体に関する事務処理全般を担う総務部。大量の書類をさばかねばならず、効率化が求められるこの部署こそChatGPTは大活躍する。社内からの問い合わせ対応をしたり、角が立たない督促メールを出したり……。活用事例を見てみよう。

#20
これまでコピーライターやデザイナーが悩み苦しんで生み出したアイデアを基に成り立ってきた広告業界。その現場でChatGPTの活用が猛烈な勢いで進んでいる。

#19
患者の命に直結する仕事である医師・製薬分野で生成AIはどう使われているのか。ChatGPTは患者とのコミュニケーション分野において、医師や薬剤師の業務内容を大きく変革する可能性を秘めている。

#18
ChatGPTによる破壊的イノベーションの影響が大きくなりそうなIT業界。NTTデータ、日立製作所、富士通、NECなど、大手ITベンダーは軒並み全面対応を表明済みだ。ChatGPTを使えば、専門外の人でもプログラミングすることが可能になりつつある。NECが実際に使っているプロンプトも紹介する。

#17
ChatGPTは教師の代わりになれるか?文部科学省も生成AIの教育への適応方法についてガイドラインを発表した。教育サービス最大手のベネッセは社内業務と子ども向けサービスでのChatGPT活用をすすめる。

#16
営業活動にChatGPTはどのくらい使えるのか?顧客とのコミュニケーションから宣伝に至るまで、さまざまな業界の現場で活用事例が多数出てきた。ここでは営業力の向上に効くプロンプト3選を公開する。

#15
オープンAIに巨額投資を行い、生成AIの分野で独走するマイクロソフト。自社クラウドAzure OpenAIの快進撃に続き、次の一手は「コパイロット」。いわば ワード・エクセル・パワーポイントなどの「オフィスソフト」のChatGPT化だ。

#14
三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の五大商社は全社がChatGPTの活用に取り組んでいる。どのようなシーンで使われているのか?鋼管取引や人事総務部門、投資判断など、日常業務に幅広く活用は広がりつつある。

#10
リサーチやレポート作成、企画立案のためのディスカッションをバーチャルで行うなど、コンサルティング業務の現場でもChatGPTは大活躍中だ。現場で使える専用プロンプトを四つ紹介する。

#6
金融業界で使えるプロンプトを公開する。規制業種で保守的な印象が強い金融機関も、雪崩を打ってChatGPTや生成AIの業務への活用に動いている。メガバンク3行ほか、証券や地銀でも続々と導入が進む。しかも融資審査やIR対応など、基幹的な業務にも活用できそうなのだ。

#2
営業マンのスキルと人脈と足を使った地道な活動に支えられている不動産業の業務。だが、実はそうした業務を超進化させられる可能性を秘めているのがChatGPTだという。深刻な人手不足に悩む不動産管理業界での活用も始まった。不動産業専用プロンプトも五つ紹介する。

#12
月面探査のispaceなど、宇宙スタートアップが初の株式上場を果たした今年。さらに今後3年以内にも上場が相次ぎそうだ。ベンチャーキャピタルの投資熱は覚めやらないが、一般人が投資する対象としての宇宙企業はどう見るべきなのか。

#11
NASA(米航空宇宙局)の2025年までに人を月面に送るというアルテミス計画に、日本の官民も前のめりで参加している。なぜ日本企業が月を目指すのか?

#9
戦後長年にわたって、JAXA(宇宙航空研究開発機構)とその前身団体の国の宇宙開発を支えてきたのが、三菱重工業、三菱電機、NEC。いわばオールドスペース企業の3社は、これから爆発するとみられる民間需要にどう対応するのか。

#8
宇宙でビジネスをしたい企業と宇宙サービスを結ぶ「宇宙商社」、Space BD。同社を率いるのは元商社マンである永崎将利社長だ。JAXA(宇宙航空研究開発機構)からの委託民間事業を、スタートアップながら初めて受注、すでに数百件もの案件を手掛けている。

#6
宇宙は人工衛星とロケットだけではない。宇宙空間の「ロードサービス」を提供するアストロスケールや、「宇宙専門商社」も登場した。損保会社、ビッグ4コンサルティングファームや広告最大手電通グループも宇宙に乗り出す。

#5
宇宙ビジネスは地域活性化の決め手になるのか?北海道の酪農地域の大樹町では「宇宙港」整備や宇宙産業誘致が進む。一方、三井不動産は東京・日本橋を宇宙の町にしようと産業集積を進めている。

#3
JAXAが20年ぶりに打ち上げを失敗、苦戦が続く日本のロケット。一方、小型で安価なロケットを開発したり、幻の技術で有人ロケット開発を進めたりするスタートアップも続々登場している。日の丸ロケットは「どこまで飛べる」のか?

#2
小型衛星ビジネスと、その衛星データをありとあらゆる用途に使うことができるサービスが続々登場。各業界で引っ張りだことなっているのだ。そしてここでは、実は日本企業も世界の強豪として名を連ねている。

#1
長年官民共に米国の独壇場といわれていた宇宙開発。だが、ここへきて日本企業の動きが活発化している。世界で唯一の技術を持つ有望スタートアップのIPO(新規株式公開)や、事業会社からの投資が急拡大しているのだ。
