医薬経済ONLINE

第一三共の業績は好調だ。それでも株価が上がらない要因は、日米で承認を得た期待の抗がん剤「ダトロウェイ」に関して、開発戦略上の変更を余儀なくされたことにある。株価のさらなる下落を招く爆弾になるか、それとも起爆剤となるか、この新薬の行方が重視されている。

三菱ケミカルグループは2月7日、米投資ファンド・ベインキャピタルに田辺三菱製薬を約5100億円で売却すると発表した。米ベインが見据える田辺三菱の勝ち筋とは？

Meiji Seikaファルマの小林大吉郎社長は、新型コロナウイルス向けレプリコン（増幅型）ワクチン「コスタイベ」を巡る騒動で先頭に立って、異議を唱える各層に徹底的に反論した。その異質な人物像とは？

塩野義製薬は中国最大の保険・投資会社である中国平安保険集団との合弁解消を発表した。なぜ袂を分かったのか。塩野義の次の手は？

武田薬品工業が昨年末に5年ぶりとなるR＆D説明会を開催した。クリストフ・ウェバー社長は期待の新薬候補をそろえたと胸を張るも、マーケットの反応は冷ややかだった。

日本医師会の政治団体「日本医師連盟」から自由民主党への献金は2億円にのぼる。では製薬会社各社の献金額は？

調剤薬局グループのウィーズやメディカル一光が、ジェネリック医薬品（後発薬）大手である沢井製薬の系列販売会社を大量買収している。そこに至る背景では、販社トップたちの怒号が飛び交う場面も。販社を巡る買収合戦の裏事情に迫る。

医薬品卸大手の東邦ホールディングスは経営トップを失う悲報続き。そんなな中でアクティビストの標的となった。「アマゾン買収観測」「スズケン合併説」の行方は？

湘南美容クリニックを展開するSBCメディカルグループホールディングスが2024年9月、米ナスダック市場に上場した。上場の目的は日本国内の病院を買収する資金調達にある。

ツムラの足元の業績が好調だ。そして中国事業において追い風が吹いた。ここで中国事業のアクセルを一気に踏むのは得策なのか。

千葉県船橋市が音頭を取って進める「ふなばしメディカルタウン構想」に問題が続出している。11月下旬には、目玉である「船橋市立医療センター」の建て替え予定地の脇を流れる川の土砂からタリウムが検出されたというニュースが報道された。

調剤薬局大手の日本調剤が2004年の上場以来、半期決算で初の赤字となり正念場を迎えている。6月には創業者の三津原博氏が5年ぶりに取締役として復帰して会長に就きテコ入れを図ろうとしているが、社長をはじめとする経営陣は60歳代の元銀行マンが固めており、抜本改革が進まない状況にある。

三菱ケミカルグループは経営方針説明会を開催、35年度をターゲットとする長期ビジョンと、来年度を起点とする新中期経営計画を発表した。田辺三菱製薬は立ち位置はどうなり、どんなシナリオを描くのか。

世界で将来的に15兆円市場に成長すると予想される肥満症薬。製薬企業は市場の拡大をにらんで「肥満症薬マネー」をバラ撒いている。

日本を代表する医療機器メーカーのオリンパスで2023年4月から社長CEOを務めてきたシュテファン・カウフマン氏が違法薬物を購入・所持していた疑いにより10月28日付で辞任した。個人の問題で終わらない、ビジネスに波及する懸念材料とは？

中外製薬は二つの研究所を集約した研究施設を神奈川県横浜市に新設した。大きな研究所をつくると「製品が出てこなくなる」という「業界あるある」を果たして打ち破れるのか。

「再編の中心となるのは沢井製薬と東和薬品だろう」と語る中堅後発品メーカー社長。国が号令をかける後発品業界再編はどうなるのか。

若者を中心に市販薬の乱用が止まらない。なかでも乱用者に人気なのが、塩野義製薬の子会社であるシオノギヘルスケアが販売する「メジコン」だ。

軽々しく「シナジー」などと口に上らせるべきではない。頭だけで考えた通りには、社会も組織も人も、たやすく融合などしないのだ。

石破政権で厚生労働大臣となった福岡資麿氏の「初入閣」を推した人物とは？橋本龍太郎元首相（故人）一家との関係とは？