ソフトバンクグループ

2023年の日本シリーズでは、阪神タイガースがオリックス・バファローズと第7戦までもつれる大熱戦を制し、38年ぶりの日本一に輝いた。では、阪神の連覇はあるのか、オリックスはパ・リーグ4連覇の先に日本一を奪還できるのか――。熱戦必至のプロ野球の来季ペナントについて大展望した。

今回は情報・通信の主要企業を取り上げる。KDDI、ソフトバンクグループ、NTTデータグループ、野村総合研究所など8社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。KDDIや野村総研では氷河期世代が意外にも優勢。LINEヤフーや伊藤忠テクノソリューションズなど残り6社の勝ち組は？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

『週刊ダイヤモンド』1月20日号の第1特集は「デジタル貧国の覇者 NTT帝国の野望」です。かつて時価総額世界一を誇ったNTTは、復権を掛けたグループ再編の真最中。そこに突如浮上したのが、およそ40年前に制定されたNTT法の廃止論です。NTTは「昭和の呪縛」から脱却する千載一遇のチャンスを掴もうとしている一方で、競合のKDDI、ソフトバンク、楽天グループは激しく反発しています。業界で完全孤立するNTTは、通信領域に侵攻する米GAFAMに対抗できるビジネスモデルを打ち立てて復活を果たすことはできるのでしょうか。独自ダネ満載の最新記事をお届けします。

電力販売量上位で2023年3月期決算の新電力のうち、大手のエネルギー会社や商社、通信会社が直接、もしくは間接的に資本参画する専業系新電力23社の財務状況を比較して、ランキングにした。ワースト1位はKDDI系のエナリス・パワー・マーケティング。東京電力エナジーパートナー、東京ガス、出光興産などエネルギー系新電力、三菱商事や伊藤忠商事など大手商社系新電力、NTTやソフトバンクなど通信系の新電力は何位？

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

通信会社にとって巨額の設備投資の負担は重たい課題だ。ソフトバンクはかつて、NTTドコモ、KDDIに次ぐ携帯キャリアの新規参入者として基地局整備に苦戦した経験を持つ。ソフトバンクの宮川潤一社長は、携帯事業の参入で財務が悪化する楽天グループの投資負担の軽減に、手助けを申し出た。その真意を直撃した。

2024年、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手キャリア3社は携帯電話料金の「実質値上げ」へと攻勢を強めそうだ。その一方で、第4のキャリアの楽天グループの財務危機は深刻化して、窮余の一策が迫られる。通信業界「3強・1弱」の先行きを大胆に予測する。

政府に3分の1以上の株式保有を義務付けているNTT法を巡り、通信業界が大混乱に陥っている。自民党が「2025年の通常国会で廃止する」と提言したことを支持するNTTに対し、KDDI、ソフトバンク、楽天グループの競合3社が大反発。業界の分断が深まる中で、自民党の提言を受けた総務省は、法案整備の議論に入った。これまでの取材を基に「NTT法廃止」の問題を徹底解説する。

ダイヤモンド編集部は、世界の通信会社や5G（第5世代移動通信規格）機器メーカーなどの経営力を独自に格付けした。NTTは、米国の巨大IT企業が占める上位陣に食い込むなど健闘した。NTT、ソフトバンク、KDDI、NECなど日本勢の実力が浮き彫りになるランキングをお届けする。

自民党が2023年12月にまとめた提言が通信業界に波紋を広げている。25年の通常国会をめどにNTT法を廃止するという内容が盛り込まれたからだ。ソフトバンクの宮川潤一社長に、同提言に対する懸念などを聞いた。

自民党が2025年の通常国会をめどにNTT法を廃止するよう求める提言をまとめたことに対し、「NTT以外」のKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの3社が猛反発している。対NTT連合を形成した3社は結束を強めて攻勢を掛けるが、その内実は一枚岩ではない。KDDI・楽天連合とソフトバンクの間にある確執を取り上げると共に、NTTグループをも巻き込む“楽天争奪戦”のシナリオを検証する。

政府に3分の1以上の株式保有を義務付けているNTT法を巡り、通信業界は真っ二つに割れている。突如として、自民党がNTT法の「廃止」を打ち出したことで業界は混乱。それを支持するNTTは、KDDI、ソフトバンク、楽天グループの競合3社だけではなく、所管官庁である総務省の大反発を招き、完全に孤立している。第2ラウンドの攻防に入った「NTT法廃止」を巡る全内幕に迫る。

2022年は話題に事欠かなかった三井住友フィナンシャルグループ。太田純社長に、クレジットカードを核とする新たな収益戦略の展望や、自身の後継者に求める“素養”などについて、洗いざらい聞いた。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

地道で泥くさいローラー作戦を続けた結果、QRコード決済でシェア7割を握り、キャッシュレス市場を完全に掌握したPayPay。だがPayPayはそれで満足していない。今、その得意技を“横展開”して、新たな市場に侵入しようと照準を定めている。その市場とは？

今週はソフトバンクグループにとって悪いニュースが続いている。9日発表した7-9月期決算は、9311億円（約62億ドル）の赤字という予想外の内容だった。

11月6日、シェアオフィス大手のWeWorkが経営破綻しました。ソフトバンクグループの孫正義社長が「私の人生の汚点」とまで語った同社への出資ですが、「最大の敗因」は一体どこにあるのでしょうか？

日本初の共通ポイントとして2003年に誕生したTポイントは、先駆者として長らく市場を支配してきた。だが、のちの勢力図を大きく変えるきっかけとなる出来事が12年に起こる。それは、Tポイントを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ社長の増田宗昭と楽天会長兼社長の三木谷浩史の間の深い因縁が触媒となった。Tポイントの敗戦を運命付けることになった11年前の“事件”をひもとく。

個人投資家が新NISAの成長投資枠を活用し、長期投資するのに適した銘柄はないか。財務データを基に独自選定してみよう。過去10年間にわたってしっかりとした業績を維持した銘柄の中から、平均の配当利回りが高い銘柄をランキングした。

ソフトバンクグループ（SBG）が出資する米シェアオフィス大手ウィーワークが日本の民事再生法にあたる連邦破産法第11条（チャプター11）適用の申請することを検討していると、10月31日に米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。経営不振により、早ければ来週に破産申請する可能性があるという。では、日本の事業にはどんな問題があったのか――。2020年末に配信した特集『不動産の呪縛』（全10回）の＃9では、その真意を佐々木一之最高経営責任者、高橋正巳最高戦略責任者が明かした。