味の素

食品のイメージが強い味の素。しかし、今の絶好調を支えているのは、意外にも「半導体事業」だ。味の素の独自製品は半導体業界の必須の存在へと急浮上し、米インテルや台湾TSMCにとっても不可欠なものとなっている。味の素の強さの秘密とともに、強過ぎるために水面下で始まった「味の素包囲網」に迫る。

味の素の社長人事を読み解くと、トップに欠かせない“出世2条件”が浮かぶ。現社長の藤江太郎氏は2022年4月に就任したばかりだが、30年ごろの「次期社長」を大胆に予測した。味の素の幹部の中から2条件に当てはまる人材を探ると、ある有力候補が浮上した。

4期連続で過去最高益を見込む味の素。しかし、2022年4月に就任したばかりの藤江太郎新社長は、社員への“ダメ出し”を口にする。藤江社長の言葉や異例の役員人事、特殊部隊の創設から浮かび上がるのは、社内に漂う焦燥感だ。

味の素の勢いが止まらない。2021年度決算では過去最高益を更新し、今期も増益予想で4期連続の過去最高益を見込む。原材料高で減益に陥る企業も多い食品業界の中で、数少ない「勝ち組」だ。しかし、好調の内訳に目を向けると、けん引役は半導体関連などの非食品事業で、“本業”の食品事業には暗雲も立ち込める。絶好調下の味の素の“焦燥”に迫った。

経営者のリーダーシップがものをいう時代。近年誕生した社長には、どのようなタイプが選ばれているのか。新社長24人のキャリアを徹底分析したところ、意外な結果があぶり出された。

大手食品メーカー・味の素が絶好調だ。2022年3月期決算では、過去最高益を更新した。「アセットライト（資産圧縮）」を標榜し、重要指標として掲げるROICも右肩上がりだ。しかし、そんな味の素も重大課題を抱えている。空前の好決算の裏に潜む味の素の“アキレス腱”について詳説する。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJT、明治ホールディングスなどの「食品／嗜好（しこう）品」業界4社について解説する。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJT、明治ホールディングスなどの「食品／嗜好品」業界4社について解説する。

物流部門は社内ヒエラルキーの下層に位置付けられ、軽視されてきた。収益を生まないコストセンターであるからだ。しかし、企業経営において物流戦略は重要な局面にある。物流部門リストラの実態に迫ると共に、「物流担当役員121人・執行役員115人」全リストを掲載する。

世界で進む資源高は、鋼材のような工業材料ばかりか、小麦粉や食用油など食品価格の高騰も招いている。昨年秋から相次いでいる食品の値上げは、どこまで広がるのか。次に値上げが予想される企業を探るとともに、食品業界を襲う「構造的なリスク」にも迫った。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJT、明治ホールディングスなどの「食品／嗜好品」業界4社について解説する。

製鉄や自動車など環境負荷の高い企業が、血眼になって「脱炭素」に取り組んでいる。電気自動車の開発といった王道の技術革新だけではなく、太陽光発電の導入からペーパーレス化の推進に至るまで、実に涙ぐましい努力を重ねているのだ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJT、明治ホールディングスなどの「食品／嗜好品」業界4社について解説する。

就職・転職市場で根強い人気を得ているのが、食品や日用品といった消費財の業界だ。この業界の給料実態とはどのようなものか？「花形業界」である消費財業界料のリアルを伝える。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、JT、味の素など食品／嗜好品業界の主要企業4社について解説する。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「業績上方修正期待度ランキング」をお届けする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「業績上方修正期待度ランキング」をお届けする。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。

新型コロナウイルスのパンデミックが契機となって、日本でも一気にデジタル化が加速し、多くの企業がデジタル・トランスフォーメーション（DX）に本腰を入れ始めている。ただし、DXは「企業変革プロジェクト」であり、デジタル化は必須ながら、それだけでは企業変革には至らない。DXの本質は、D（デジタル）ではなく、X（トランスフォーメーション）にある。では、そのトランスフォーメーションに向けて、企業はどのようにデジタル化を実践すべきなのか。100年超の老舗企業である「出光興産」と「味の素」のCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）が、自社の具体的取り組みとポイントについて語った。