ホンダ

トヨタ自動車が絶頂期を迎えている。半導体不足による減産にもかかわらず2022年3月期決算は過去最高益水準で着地する見込み。業績堅調とEV（電気自動車）大攻勢プランのぶち上げで時価総額40兆円を射程圏内に入れ、名実共に世界一の自動車メーカーに躍り出た。だが一方で、王者らしからぬウィークポイントが現場で一気に噴き出し始めている。車検不正、度重なる減産修正、販売店個人情報の不適切使用、ミドル人材の流出――。不始末を誘発する「組織の病巣」の正体とは。絶対王者の急所に迫る。

ホンダNSXは、日本のクルマ好きに夢を与え続けてくれた、とても貴重なスポーツカーです。初代NSXは1990年9月に発表。軽量アルミモノコックボディにV6 3.0リッターエンジンをミッドシップし、2シーターでリトラクタブルヘッドライト付きという、まさにスーパーカーを絵に描いたような存在でした。

脱炭素を実現するために必要な資源の確保が欠かせない。世界各国で資源の争奪戦になると予想されるが、日本はどのような戦略をとるべきなのか。

自動車、スマートフォン、産業機械など、あらゆる分野を巻き込んだ半導体不足。2022年に入っても自動車業界の減産が続いている。サプライチェーンの構造を解き明かし、半導体の供給危機の実態をレポートする。

日本の基幹産業、自動車。この業界が見舞われているのは、半導体飢饉だけではない。世界的に広がる鋼材高、素材高が、日本の自動車メーカー各社をどれだけむしばんでいるのか。メーカー別に「痛手度」を実額で公開する。

日産自動車が米投資ファンドKKRに売却して上場廃止となった系列最大の部品メーカー、カルソニックカンセイ（現マレリ）が、2022年内に目指していた再上場を断念する方針を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。マレリの“救世主”も頭を抱えた再上場断念の真相に迫る。

オイルショック再来、ウッドショックにアイアンショック……。こんな表現を2021年にニュースで目にした人も多いだろう。いずれもコロナ禍からの世界経済再起動の中で高騰した資源だ。日本のものづくり企業を悩ませる二つの金属の高騰を追った。

鉄鋼、原油、銅、小麦……。ありとあらゆる資源が、世界で高騰している。そこに追い打ちをかけるのが円安による日本の「買う力」の低下だ。グローバルインフレと円安の中で、日本企業がいかに呻吟しているかをレポートする。

世界経済が新型コロナウイルスの猛威から回復する中で表面化した資源高。その構造を読み解くと、日本がこれまで想定していなかった“新型”インフレへの「扉」が開いた可能性がある。

日本企業の間で人員リストラの実施が常態化している。しかも、従来の人的整理とはタイプが異なる「新種リストラ」が横行しつつある。本稿では、早期・希望退職制度を実施した56社リストを明らかにすると共に、22年に増えそうなリストラの“特徴”を炙り出す。

2022年の主要20業界の天気予報はどうなりそうなのか。ダイヤモンド編集部の担当記者が、リストラ実行度、再編機運、業績の「三大指標」を目安に業界の行方を大予想。22年に浮き上がる業界と沈む業界を大胆に先読みした。

2021年の自動車産業は電気自動車（EV）一色だったといっていい。世界の主要自動車メーカーはこぞって強気なEV投入計画をぶち上げており、その極めつきはトヨタ自動車のEV大投資計画である。ところが22年の自動車業界では、早くも「EV一辺倒からの揺り戻し」が起きそうな気配になっている。その理由はどこにあるのか。22年の自動車業界の明暗を分ける鍵を大胆に解説していこう。

米中対立などの地政学リスクを背景に、海外進出する日本企業の事業環境が激変している。“会計ビッグ4”の一角PwC Japanグループが大手企業約300社に実施した調査を基に、海外事業“リストラ候補エリア”ランキングを作成した。トップは中国で、約2割の企業が中期的に中国事業の撤退や縮小を検討していることが分かった。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年7～9月度の自動車編だ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。

日本自動車工業会会長に、豊田章男会長が異例となる3期目の続投を決めた。国内自動車でトヨタ一強が鮮明なだけに妥当との見方もあるが、一方で、この人事がトヨタ社長の交代にも影響を及ぼす可能性もある。

最近、ますます耳にする機会の増えた電気自動車（EV）。ひょっとしてこれを、「全く新しい交通手段…」とお思いではありませんか？ ですが、それは大きな間違いです。実は、まだ馬車が走っていた時代から電気はガソリン（および蒸気）と競い合うようにしながら、自動車の動力となってきたのです…。

日本株と円相場の連動性は以前より見られなくなっているが、個別に見れば円安の恩恵を受ける銘柄も少なくない。対ドルの円相場の変動と株価の相関係数が高い上場企業50社をランキングし、「円安が進むと株高となりやすい」銘柄をあぶり出した。

新型コロナウイルスの感染者数が落ち着く中、衆院選を経てにわかに強さを増し始めた日本株。二極化が進む中で勝ち馬となる銘柄やセクターはどこなのか。中間決算の結果を踏まえ、トップアナリストらの分析に基づき、延べ500社超の明暗を徹底的に詳解する。