三菱商事

巨大商社の間で、数奇な運命をたどるコンサルティング会社がある。シグマクシスだ。2008年に三菱商事の子会社として発足したが、その10年後に資本関係を解消。今、連携を深めるのは、三菱商事のライバル商社である伊藤忠商事である。その経緯をたどれば、コンサル業界に進出した二大商社の戦略の違いが浮かび上がる。

バブルの様相を呈するコンサル業界で、異業種からの参入が相次いでいる。ソニーグループや富士フイルム、NTTといったビッグネームだけではない。地銀すらもおこぼれにあずかろうと駆け込んでいる。従来はコンサルを“使う側”だった事業会社の「自前コンサル」に果たして勝機はあるのか。異業種コンサルの百花繚乱の実態を詳説する。

三菱商事と日本電信電話（NTT）という日本最強の商社と通信グループがタッグを組み、DXコンサル業界に侵攻した。両社が設立した会社では、ある分野で日本最高峰の人材をかき集めている。巨大資本とネットワーク力を駆使し、アクセンチュアやデロイトといった強豪がひしめく業界で果たして勝算はあるのか。巨大な新参者の戦略を解明する。

エネルギーは国家の存亡に関わり、地政学と切っても切り離せない関係にある。ウクライナ危機をきっかけに、世界の「エネルギー地政学」は新たな転換点を迎えようとしている。

ロシア北極圏で採掘された天然ガスを、砕氷船などを用いて欧州やアジアに運搬する事業に、日本の海運大手である商船三井が参画している。ロシアのウクライナ侵攻で日米欧が結束して経済制裁を科す中、果たして継続できるのか。

株式市場の割安セクターの代表格に「自動車」「金融」「総合商社」がある。だが、これらの業種の中には、資源高、円安、金利高という大きな追い風を受けて、業績上振れや増配継続を狙える企業も目立つ。ただの割安にとどまらない、来期以降も成長を見込める割安グロース株を探した。

ロシアによるウクライナ侵攻に対し、欧米企業がロシア事業から撤退する動きが相次ぐ。そんな中、三菱商事、三井物産が参画するロシアのエネルギープロジェクトの動向に注目が集まっている。

石油メジャーの一角、英BPが19.75％保有するロシア石油大手ロスネフチの株式を売却し、ロシア事業から撤退するニュースは、世界のエネルギー業界を驚かせた。BPがロシアから撤退した理由について、業界関係者の間では、ロスネフチがロシアに対する欧米諸国の経済制裁の対象になる可能性が高いとみたBPが「いち早く逃げた」という見方が出ている。

世界的に株式相場が軟調な展開となる中、本特集では暴落時にこそ仕込んでおきたい有望株を徹底解剖。各種データ、アナリストや企業トップへの取材などから、日本はもちろん米国の「もうけ続ける」勝ち組企業を浮き彫りにする。

三菱商事が秋田県沖の2海域と千葉県銚子沖で計画されている洋上風力発電の入札で、三菱商事が3件全てを落札したことを巡り、公募した経済産業省・資源エネルギー庁の入札制度や評価に対し、「資本力の勝負となっていいのか」などと疑問の声が上がっている。敗退した企業や業界関係者からの不満に対する経産省の回答に加えて、早くも入札制度そのものを見直そうとする動きを詳報する。

ゴーン元会長の失脚以来、業績不振にあえいでいたルノー・日産・三菱自連合が、新たにEV開発などに約3兆円を投資することを表明した。かつて「リーフ」や「ゾエ」など世界で先駆けてEVを送り出した同連合が、再び世界覇権を狙う。

23卒就活の前哨戦ともいえるインターンシップ類は本格的にオンライン化された。ニューノーマル就活で人気を集めた企業はどこだろうか。

岸田政権が掲げる「新しい資本主義」は、従業員への分配を重視する。そこで上場企業が、株主への配当総額の半分をグループ従業員に分配した場合、どれくらい年収を上げられるかシミュレーションした。3位の任天堂は2011万円もアップできることが分かった。

石油元売り業界最大手のENEOSホールディングスは1月25日、和歌山県の和歌山製油所を閉鎖する方針を決めた。コロナ禍と脱炭素の加速による石油製品需要の減少が決め手となった。ENEOSは、2022年3月期決算で和歌山製油所の閉鎖に伴う減損処理を行う見通しだ。しかし、ENEOSを襲う“減損爆弾”は、他に二つも残っている。

脱炭素を実現するために、ありとあらゆる企業が環境に優しい「グリーンエネルギー」を欲しがっている。電力、ガス、石油元売りといったエネルギー企業にとって、異業種とのグリーンエネルギー争奪戦を勝ち抜けるかどうかが2022年の命運を決することになりそうだ。

政府が脱炭素への「切り札」として期待を寄せる洋上風力発電プロジェクト「第1ラウンド」の公募結果は、エネルギー業界の予想を大きく覆す衝撃のものとなった。三菱商事グループが、秋田県と千葉県の計3エリア全てを総取りする大勝利を収めたのだ。三菱商事の“独り勝ち”は、洋上風力発電が日本で成長するかどうかを大きく左右することになりそうだ。

三菱商事は21年12月、6年ぶりの社長交代を発表した。22年4月に退任する垣内社長は交代発表前にダイヤモンド編集部の取材に応じ、LNG（液化天然ガス）を軸とする今後30年間の脱炭素ロードマップについて詳細を語っていた。垣内社長が後進に託した思いとは何か。

総合商社は2022年3月期、史上最高益をうかがう好調ぶりだ。その一方で、迫り来る脱炭素の荒波をどう乗り越えるかが問われている。特に資源エネルギー関連の資産が大きい三菱商事と三井物産の脱炭素戦略を読み解くと、ある共通点が浮かび上がった。

2022年の主要20業界の天気予報はどうなりそうなのか。ダイヤモンド編集部の担当記者が、リストラ実行度、再編機運、業績の「三大指標」を目安に業界の行方を大予想。22年に浮き上がる業界と沈む業界を大胆に先読みした。

三菱商事の新社長が近く決まる見通しだ。現職の垣内威彦社長は2022年4月で任期丸6年を迎え、退任が濃厚。垣内氏自身が「常に考えている」と言う後継者は一体誰か。最終盤に突入した後継レースに、ある異変が生じている。