三菱地所

マスコミと美術館が手を結んで仕掛ける大型企画展は、日本の美術人気をけん引してきた。だが、大量集客を前提としたその事業モデルは、新型コロナ対策の入場制限等によって、大きな壁にぶち当たっている。美術館とマスコミはどう動くか。

新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に深刻な爪痕を残している。景気が悪化する中、上場企業3784社の倒産危険度を総点検。リスクの高い473社をあぶり出した。今回は、倒産危険度ランキングのワースト101～200位を紹介する。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

不動産業界のドル箱だった首都圏のオフィスビル。これがコロナ禍で大波乱となりそうだ。経営コンサルティングファームのA.T.カーニーは、業界企業が震撼する未来の空室率を示している。アフターコロナに不動産業界はどう稼ぐのか。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で投資判断を示した。分析コメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標など最新データも掲載したので、売買の参考にしてほしい。

「想定していたこととはいえ、全体的に厳しい。決算発表は一回決定した日付を延期する企業がほとんど。その中で、会社予想を出したトヨタ自動車は評価できるが、それでも80％減の営業利益予想は厳しい。トヨタで評価できるのは、設備投資や研究開発費で前年並みの水準を確保したことくらい」と語るのは、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の杉本浩一シニアアナリスト。

大手不動産6社のうち、今期予想を出した5社は全て減益を見通す。中でも減益幅が大きいのが最大手の三井不動産、そして東急不動産だ。両社とも、強みとしていたビジネスがコロナ危機で一転、アキレス腱となった。今期の利益予想では、住友不動産が三井不動産から首位を奪取している。

コロナ危機の影響を受けて厳しい決算を予想する中堅不動産会社が続出している。そんな中で8期連続で過去最高の売上高、利益の更新を見込むオープンハウスが、企業も土地ももっと手に入れて1兆円企業にのし上がろうと怪気炎を上げている。

コロナ危機のタイミングで決算に「継続疑義」の注記が付く不動産会社が出てきた。2008年のリーマンショックでは大量の不動産会社が破綻した。悪夢はよみがえるのか。最新決算から上場不動産会社の経営危険度をランキングした。

3月に大暴落したREIT（不動産投資信託）。新型コロナウイルスの影響を踏まえて各銘柄が保有する資産の用途とその構成比率を分析すれば、割安感の強い銘柄が見えてくる。そこで独自の「割安REITランキング」を作成した。

コロナ危機前の不動産市場は、超低金利で溢れるマネーがなだれ込み、まるでバブルだった。そこをコロナ危機が襲った。売買は凍結され、ホテルや商業施設は壊滅状態、オフィスまで縮小の動きを見せ始めた。ウィズコロナの中で形成される「ニューノーマル（新常態）」は、従来の不動産市場をぶち壊す。

短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三菱UFJ銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。

人件費や減価償却費などの固定費はいったん増やすと削減しにくい。コロナ禍で売り上げが急減すると固定費が増えた企業の損益は悪化しやすく、業績悪化が加速するとリストラに追い込まれる公算が大きくなる。試算に基づいて固定費と人件費の対売上比率の上昇度ランキングを作成した。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年実施している「就職先人気企業ランキング調査」の理系女子編では、東京海上日動火災保険は17年調査以来2度目の1位となり文系女子と合わせて2冠に輝いた。文系女子同様、女性の働きやすい環境ときめ細かな対応に加え、理系女子の入社理由ややりがいなど採用ホームページでの積極的な情報発信が評価されたようだ。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年実施している「就職先人気企業ランキング調査」の文系女子編では、東京海上日動火災保険など女性採用に積極的な企業に人気が集中。文系男子と異なり、ANA、JAL、オリエンタルランド、JTBなど航空、旅行、エンターテインメント業界が上位に食い込み、コロナ禍の影響は見られない結果となった。

新型コロナウイルスの影響によりリーマンショックをしのぐ経済的打撃が予測され、企業の業績悪化により採用予定数は軒並み減少になる可能性が高い。こうした中、学生の就職意識はどう変化しているのか。

コロナ危機の影響で商業施設の新規開業が相次いで延期に追い込まれている。緊急事態の終息まで開業のめどが立たず、仮に開業しても当初の想定通りに集客できるのかどうかも不透明だ。出店を取りやめるテナントが出てくる恐れもある。

新型コロナウイルスの感染拡大が企業業績に与えるインパクトについては、まだ不透明な部分が大きい。そこで、企業の通期予想売上高に対する第1～3四半期の進捗率を基に「売上高『期末依存率』ランキング」を作成。年度末の景気減速の影響が大きい企業をあぶり出した。