住友不動産

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

ダイヤモンド編集部の調査で、85歳以上の社外取締役が54人もいることが分かった。最高齢はなんと101歳だ。今回は、在任期間の長さと併せて高年齢の社外取200人を紹介する。在任期間が15年以上を超える社外取は23人。日本銀行や資生堂など名門出身の大物が上位に入った。

FA機器大手のオムロンは、昨年4月に辻永順太氏が社長に就任し、新たなスタートを切りました。しかし、辻永新政権は1年目から苦難の連続で、2024年3月期の業績見通しを2度下方修正しています。さらに、今年2月には国内外合わせて2000人もの希望退職を実施することを明かしました。オムロンが大型のリストラを実施するのは2002年以来、約20年ぶりです。FA（ファクトリーオートメーション）機器メーカーの中で“独り負け”状態のオムロンは、V字回復を果たせるのでしょうか。

ダイヤモンド編集部が試算した住友不動産の5世代年収は、実態と異なる――。こう指摘してきた同社が、30代、40代、50代の管理職の年収分布のデータに加え、非管理職であり成果給の比率が高い営業マンの20代、30代、40代、50代、60代の平均年収と年代別の年収分布のデータを編集部に示した。今回は試算値ではなく、これまで明かされたことのない住友不動産社内の貴重なデータを初公開する。同社のシビアな成果主義が改めて浮き彫りとなった。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2023年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2023年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。

この10年間、不動産セクターの株価は日経平均を大きく下回って推移してきたが、金融環境の激変で変化が起きつつある。2桁成長を継続してきたオープンハウスが減益予想となる一方、足元では大手不動産の株価が急回復しているのだ。一般的には「インフレ」は不動産には追い風と言われるが「主役交代」が起こるのか。

不動産業界はコロナ禍の影響を比較的受けなかった。不動産市況は落ち込まず、都心の新築マンションは普通のサラリーマンには購入が難しいほど高値となっている。だが、不動産業界の負債依存度は高い。金利上昇懸念が高まる中、倒産危険度ランキングの不動産業界版では、業種別で最多となる75社が危険水域に入った。

相場の二極化が進む不動産市場、2024年には何が起こるのか？　7回にわたって連載してきた不動産インサイダー新年座談会の最終回では、24年の不動産相場をメンバーが大胆に予測する。

住宅価格の高騰を支えるのが、低金利・超長期の住宅ローン商品群だ。金利上昇機運をものともせず、どんなにマンションが高騰しても買えてしまう商品が次々登場しているからだ。でも、これからどうなるの？

都心タワマンは外国人が高値で買い、郊外の建売住宅は全く動かない――。カオス状態が続いた2023年の実需住宅市場、その現場はどうだったのか

蛇の道は蛇、建前だけでは本質は決して分からないのが不動産。そんな業界に首まで漬かった業界人がネット上に集う全国宅地建物取引ツイッタラー協会（全宅ツイ）。暴露ネタ満載の毎年恒例の新年不動産座談会、1日目は2023年の不動産相場を振り返る総論をお届けする。

貸出金利の上昇により銀行が利益を得る裏で、事業会社の負担は増す。特に有利子負債が大きい企業ほど、金利上昇時の負担額は跳ね上がることになる。その衝撃度をランキングにした。

ゼロゼロ融資終了、金融機関の融資姿勢の厳格化、拍車が掛かる人手不足――。企業を取り巻く環境の変化とともに、金利上昇懸念の高まりもあって、2024年に倒産が急増するのは必至な情勢だ。そこで、上場企業3935社の倒産危険度を総点検。まずは総合版として、リスクの高い472社をあぶり出した。今回はワースト100を紹介する。

三井不動産と住友不動産を今回は取り上げる。2社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。三井不動産は現役世代の中で、やはり就職氷河期世代が劣勢だった。一方、勝ち組となったのは35歳か55歳か。このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

低金利などを背景とし、10年以上、高騰を続ける不動産価格。2024年も都心・駅前・駅近・大規模タワーといった好条件・高価格帯の物件のニーズは衰えず、好調に推移していくと考えている。一方で、22年から23年にかけ、マンション・一戸建て共に在庫数は増加傾向にある。資産性の高さから人気を集め価格が高騰する物件がある半面、売れない物件が在庫として積み上がっているわけだ。当然、物件を抱える不動産会社は「何としても売りたい」と営業攻勢を強めていくことになる。

激増するインバウンドと円安を追い風に、ホテル業界は活況を呈している。新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んだオフィス市況も、堅調に回復しつつある。2024年のオフィス、ホテルを含めた不動産業界の行方は？森トラストの伊達美和子代表取締役社長に聞いた。