アマゾン

世界の超一流企業たちの決算書には学びがたくさん詰まっている。ただし、読み解くには「英語」という言葉の壁にぶち当たってしまわないことが大事だ。英語決算書との付き合い方を身に付けてほしい。

日本でも話題のGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）以外にも、米国には数多くの伸び続ける企業がある。注目の7社の強みについて、米ベンチャー投資家として世界的企業のテクノロジー動向などに通じる京都大学大学院の山本康正特任准教授に聞いた。

世界の大物投資家たちは、何に投資して巨万の富を築き上げてきたのか。ウォーレン・バフェットやジョージ・ソロスなど著名投資家5人のポートフォリオ（資産配分）を公開するとともに、その分析から浮き彫りとなった人気企業の存在をあぶり出した。

ファクトセットによると、S&P500種企業の1-3月期利益は前年同期比33.8％増になるとみられている。これは2010年7-9月期以来の高い伸びだ。

米国株投信の凄腕ファンドマネジャーとして知られる農林中金バリューインベストメンツの奥野一成CIO（最高投資責任者）。同氏がなぜ、米国株の代表格といえる大型ハイテク株を投資先に入れてこなかったのか、組み入れ上位企業の魅力と併せて明らかにする。

主要株価指数の最高値更新が続く米国株。先高期待が根強い一方で高値警戒感も交錯するが、今からでも買ってよいのか。短期（1～3カ月程度）、中期（半年～1年程度）、長期（1～5年程度）の期間別の投資戦略を、米国株の専門家4人に指南してもらった。

注目度が高まるアップルカー。だがティム・クックCEO（最高経営責任者）を筆頭に、米アップルの経営幹部が自動車参入を明確に表明したことはまだない。実のところ、アップルは何を考えているのか？車開発プロジェクトに関わった研究者が語る。

プラットフォームビジネスが成功するカギとは何だろうか。多くのユーザーを獲得することがユーザーの利益につながるといわれているが、実はそうとも言い切れない。プラットフォームビジネスにおける「ネットワーク効果」の実態はそれよりも複雑である。事例を交えて解説しよう。

米アマゾン・ドット・コムのような巨大企業に対抗するために戦友を募ることは意味がある。だがどれほど強力な仲間を加えても、楽天にくすぶる懸念を完全に覆い隠すことはできない。

空前のグリーンバブルである。世界的な金余りと主要国の環境関連産業への補助金バラマキで、巨額マネーがEV関連企業にも流入している。そうした中、新興企業が「非・伝統的な」方法で巨額の資金を調達したり、旧来の自動車メーカーがベンチャー投資を通じて資金・技術を獲得したりと、多種多様な「業績底上げ・資金調達」手段を駆使し始めている。賢い方法で次世代技術の育成に必要な原資を得ることも、EVシフトの乱世を生き抜くには有効な手段になりつつあるのだ。

ソフトバンク傘下でヤフーを運営するZホールディングス（HD）とLINEの経営統合が完了した。国民的インターネットサービスを運営するヤフーの川邊健太郎社長とLINEの出澤剛社長をダイヤモンド編集部は直撃。孫正義氏が経営陣に託したミッションを明かしてもらった。

アマゾンが今夏から名古屋市内で生鮮食品の宅配サービスを始める。東海地方を拠点とする食品スーパー大手バローホールディングスと協業し、バローの店舗の商品をアマゾンの物流網を使い顧客に届ける。生鮮宅配について、首都圏では直販から始めたアマゾン。なぜバローと協業の道を選んだのか。

工具通販のニッチ分野を切り開き、この領域ではもはや敵なしのMonotaRO（モノタロウ）。一時は楽天の時価総額超えも果たすなど、勢いに乗る同社について、MRO（修理・整備）市場で圧倒的な地位を築くビジネスモデルなどを解剖する。

アマゾンの創業者ジェフ・べゾス氏が、同社CEOを退任することを発表した。アマゾンが世界的大企業になり得た要因はいくつもあるが、その一つがプラットフォームビジネスの成功にあるといえるだろう。なぜアマゾンはプラットフォーマーになれたのか。どんな壁をどのように乗り越えたのか。考えてみたい。

米長期金利の上昇は結局のところ、ほとんどの株式には大した問題とならないかもしれない。ただ、アマゾン・ドット・コムやアップル、テスラ、マイクロソフトなど、ここ1年の勝ち組の一角では、早くも金利上昇がもたらしている消化不良が長引く可能性がある。

コロナ禍の中でも相場上昇が続き、ついに「日経平均3万円時代」が到来した。どのような銘柄が今後、有望といえるのか。直近の第3四半期決算の分析も踏まえ、アフターコロナを勝ち抜ける株価勝者の条件について、トップストラテジストに読み解いてもらった。

コロナ禍でDX（デジタルトランスフォーメーション）需要が高まっているといわれている。しかし、デジタルソリューションを打ち出す日系大手企業がその恩恵を十分に受けられているかといえば、疑問符が付く。その背景を米系IT企業と比較しながら考察する。

ここ数年でハードルが低くなり、誰もが簡単に音声を配信できる世界になりつつある。そこで、一足先に音声のインフルエンサーになった個人・法人それぞれの配信者に、番組作りのこつを聞いた。また、現在実現しているマネタイズの手法も探る。

ラジオの広告収入が苦境にさらされる中、ラジオ局も新しい動きを見せている。ラジオ局ならではの質の高い番組をあらゆるプラットフォームで配信する局がある一方で、独自のプラットフォームを育てようとしている局も。また、広告分野ではradikoでターゲットを絞った音声広告の配信がスタートしている。

米アマゾンの創業者であるジェフ・べゾス氏が、同社の最高経営責任者（CEO）を退任することが発表された。世界的企業となったアマゾンはこれからどんな成長をもくろんでいるのか。これまでのアマゾンの経営戦略から、今後起こり得る変化について考えてみたい。