アップル

米アップルが発表した新型「MacBook Air」や、ゴーグル型ヘッドマウントディスプレー「Apple Vision Pro」に対して、株価の反応は芳しくなかった。iPhoneに続く世界的ヒットになるかは不透明だ、と見る投資家が多かったからだろう。しかしながら、ティム・クックCEO は、Vision Proによって「空間コンピューティング」という新しい世界を開拓すると宣言した。アップルが目指すデジタル技術とは。そこに日本企業が関わる余地はあるのか。

6月6日、アップルは開発者向けカンファレンス・WWDCで“空間コンピュータ”の「Apple Vision Pro」（以下、Vision Pro）を発表し、メディアの注目を一身に集めることに成功した。世間は今、生成系AIの話題でもちきりだが、ChatGPTが誰でも使える「今ここにある未来」とするならば、Vision Proは「ありうる未来」といえよう。少なくともあと半年は一般消費者が手にできず、しかも価格（米国で約3500ドル、日本円で約49万円）的にも誰もが気軽に購入できる製品ではない。しかし、そこには生成系AI業界をも巻き込む、アップル流の野心的戦略が見え隠れしている。アップルはVisionProを足がかりに、何を目指すのか。その思惑や、この先の展望について深掘りしていこう。

アップルは地下室でしか使われないような「おたくヘルメット」を、日常的に着用可能な「iGlass（アイグラス）」へと変貌させられるだろうか。

グローバルで広がりを見せるスマートウォッチ。日系時計メーカーは「うちの製品とはバッティングしない」と歯牙にもかけない様子だが、関係者の間では「確実に侵食されている」との嘆きも聞こえる。携帯電話やスマートフォンの普及で危機に直面しつつある日系時計メーカー3社は、どこに活路を見いだすのか。“三社三様”の生き残り戦略を徹底解明し、日本の時計業界が抱える課題を浮き彫りにする。

アップルはまず提携や自社製品への技術搭載の可能性をちらつかせるが、そのうち協議は打ち切りとなり、アップルが類似機能を投入するという。

「FAANG」の時代は明らかに終わったようだ。米国株式市場は目下、大手2社だけに支配されている。

自動車のカーボンニュートラルについて、「日本は世界の電気自動車（EV）シフトに出遅れている」とか「パワートレイン全方位戦略が結局正しい」といった様々な見方がある。いったい現実はどうなのか？

世界のIT産業ではAI分野に関心がシフトしている。言語型AIなどと呼ばれる「チャットGPT」を用いてマイクロソフトは検索市場のシェアを、王者・グーグルから奪取しようとしている。AIが果たす役割は日常生活から企業の事業運営、社会インフラなどの管理、さらには防衛（安全保障）まで増えている。米国は中国が台頭する状況に懸念を強め、さまざまな対策を講じている。米中対立のはざまで揺れるAI業界の成長性をどのように見極めればいいのだろうか。

スマートフォンのカメラやデジタルカメラに用いられるイメージセンサーで世界シェアトップをひた走るソニーグループ。イメージセンサーの需要は一段と拡大しており、ソニーが今のペースで増産を続けていけば、次期中期計画の3年間（2024～26年）で設備投資額が1兆円を突破するのは確実な情勢だ。ところが、米アップルに依存した現状のビジネスモデルは危険をはらんでいる。本記事では、各種データや関係者の話から見えてきた「アップル依存」解消の鍵に迫る。ソニーが手を組むホンダは、ソニーのイメージセンサー事業“第二の柱”となれるのだろうか？

政府・自民党は、戦略物資としての半導体の重要性を踏まえ、米IBMと提携して先端半導体の製造を目指すラピダスの創設を強力に後押しした。キーマンである自民党の甘利明・半導体戦略推進議員連盟会長に今後の課題などを聞いた。

日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保し、産業政策を切り開くために欠かせない“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業で、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。

米国のハイテク業界で人員削減の嵐が吹き荒れている。ただし、アップルは例外だ。同社で最後に大規模な人員削減が行われたのは1997年のことだ。

米大手IT企業が大規模な人員削減に乗り出したのは、コロナ禍で急速に人員を増やし過ぎた反動だろう。トップクラス技術者の年収は極めて高く人材獲得競争は激化している。日本企業は競争に生き残れるのか。

インターネット上の仮想空間で自分の分身であるアバターを使って、さまざまなサービスを利用するメタバース。今後の普及状況はどうなるのか。業界に詳しい識者が予想した。

MacBook ProやMac miniがM2チップへのサイレントアップデートを果たすなど、Apple Siliconを搭載したハードウエアや、衛星通信を利用した緊急通報システムなどのサービス絡みで話題になることが多かった最近のアップル。そんなアップルが、2022年末にリリースした久々の純正アプリが、ホワイトボードアプリの「フリーボード」（英語名Freeform）である。iOS/iPadOS 16.2以降か、macOS VenturaがインストールされたiPhone、iPod touch、iPad、Macintoshで利用でき、iCloudを介して、マルチメディア対応のボードの共有や共同作業が可能だ。今回は、フリーボードはどんなアプリで何ができるのか、グーグルやマイクロソフトなどのホワイトボードアプリと機能比較をしながら紹介していこう。

アップルは、iPhoneなどの自社製品向けアプリの提供ルートを自社プラットフォームでしか認めていない。そして、アプリの売り上げに応じて分け前を渡さなければいけない、「アップル税」とやゆされる仕組みは有名な話だ。このアップルの独占的な地位に対してついにヒビが入りそうなのだが、この話に留飲を下げている人は重要な論点を見落としている可能性が高い。この話をする上で避けては通れない「本当の脅威」を知っていただきたい。

希代の勝負師は、高インフレやロシアウクライナ戦争に直面する新時代をいかに勝ち抜けるのか――。「世界三大投資家」の一人に名を連ねるジム・ロジャーズ氏を直撃し、投資戦略などを大展望してもらった。

失われた10年がいつの間にか30年に。長期停滞にあえぐ日本経済の活路はどこにあるのか。政府の各種委員も務める気鋭の3人の識者に徹底討論してもらった。

アップルの短期的な問題は、最も収益性の高いiPhone購入者の忍耐力にかかっている。長期的な問題は、もっと多くの顧客層の忍耐を必要とするだろう。

アップルが動画配信サービス「Apple TV+」を1.5倍値上げすると発表しました。近年アップルやネットフリックスなどサブスクサービスの値上げが目立ちます。サブスク値上げラッシュの中で「なぜApple TV+は大幅な値上げを発表したのか？」「アマゾンはいつ値上げをするのか？」を推理します。