アップル

米エヌビディアをAI王者に押し上げた“キングメーカー”でもある台湾クアンタ・コンピュータは、世界初のAI向け高速コンピューティングサーバーを製造し、台湾の工場にAIの新時代を切り開く。クアンタが起こしてきた3度の変革と、AI時代の野望をひもとく。

米エヌビディアのジェンスン・フアンCEOはAIの新たな熱狂を引き起こした。しかし、エヌビディアの2016年の最初のAIスーパーコンピューターから最新の超大規模AIサーバーに至るまで、全て台湾クアンタ・コンピュータの手によるものであることはあまり知られていない。ノートパソコン、クラウドコンピューティング、AIサーバーの分野で業界トップのクアンタは、世界のテクノロジー業界を支える最も重要な“キングメーカー”だ。

米エヌビディアの経営の核となる原動力は、創業者兼CEOのジェンスン・フアン氏自身のビジョンと魅力から来ている。彼は不可能が最終的には達成されると周囲の人々に信じ込ませることが得意だ。今はまだ、フアン氏のAIを巡る大きな夢の始まりにすぎない。

3499ドル（約50万円）という価格で注目を集めたApple初のゴーグル型端末「Vision Pro」。発表から一カ月も経たないうちに、今度は『Financial Times』が同社の初年度台数の減産予想を報じました。しかし、株価は依然として高値圏にあり、時価総額は3兆円を超えています(2023年6月時点）。いったいなぜなのでしょうか？　新規事業で役立つ「MFTフレーム」を用いて解説します。

自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。

「アップル税」ともいわれる、巨大IT企業が運営するアプリストアなどのプラットフォームの手数料に対して、日本でメスが入ろうとしている。しかし、筆者はこの問題について、もう一度冷静に議論を組み立て直す必要があると感じている。

米アップルが発表した新型「MacBook Air」や、ゴーグル型ヘッドマウントディスプレー「Apple Vision Pro」に対して、株価の反応は芳しくなかった。iPhoneに続く世界的ヒットになるかは不透明だ、と見る投資家が多かったからだろう。しかしながら、ティム・クックCEO は、Vision Proによって「空間コンピューティング」という新しい世界を開拓すると宣言した。アップルが目指すデジタル技術とは。そこに日本企業が関わる余地はあるのか。

6月6日、アップルは開発者向けカンファレンス・WWDCで“空間コンピュータ”の「Apple Vision Pro」（以下、Vision Pro）を発表し、メディアの注目を一身に集めることに成功した。世間は今、生成系AIの話題でもちきりだが、ChatGPTが誰でも使える「今ここにある未来」とするならば、Vision Proは「ありうる未来」といえよう。少なくともあと半年は一般消費者が手にできず、しかも価格（米国で約3500ドル、日本円で約49万円）的にも誰もが気軽に購入できる製品ではない。しかし、そこには生成系AI業界をも巻き込む、アップル流の野心的戦略が見え隠れしている。アップルはVisionProを足がかりに、何を目指すのか。その思惑や、この先の展望について深掘りしていこう。

アップルは地下室でしか使われないような「おたくヘルメット」を、日常的に着用可能な「iGlass（アイグラス）」へと変貌させられるだろうか。

グローバルで広がりを見せるスマートウォッチ。日系時計メーカーは「うちの製品とはバッティングしない」と歯牙にもかけない様子だが、関係者の間では「確実に侵食されている」との嘆きも聞こえる。携帯電話やスマートフォンの普及で危機に直面しつつある日系時計メーカー3社は、どこに活路を見いだすのか。“三社三様”の生き残り戦略を徹底解明し、日本の時計業界が抱える課題を浮き彫りにする。

アップルはまず提携や自社製品への技術搭載の可能性をちらつかせるが、そのうち協議は打ち切りとなり、アップルが類似機能を投入するという。

「FAANG」の時代は明らかに終わったようだ。米国株式市場は目下、大手2社だけに支配されている。

自動車のカーボンニュートラルについて、「日本は世界の電気自動車（EV）シフトに出遅れている」とか「パワートレイン全方位戦略が結局正しい」といった様々な見方がある。いったい現実はどうなのか？

世界のIT産業ではAI分野に関心がシフトしている。言語型AIなどと呼ばれる「チャットGPT」を用いてマイクロソフトは検索市場のシェアを、王者・グーグルから奪取しようとしている。AIが果たす役割は日常生活から企業の事業運営、社会インフラなどの管理、さらには防衛（安全保障）まで増えている。米国は中国が台頭する状況に懸念を強め、さまざまな対策を講じている。米中対立のはざまで揺れるAI業界の成長性をどのように見極めればいいのだろうか。

スマートフォンのカメラやデジタルカメラに用いられるイメージセンサーで世界シェアトップをひた走るソニーグループ。イメージセンサーの需要は一段と拡大しており、ソニーが今のペースで増産を続けていけば、次期中期計画の3年間（2024～26年）で設備投資額が1兆円を突破するのは確実な情勢だ。ところが、米アップルに依存した現状のビジネスモデルは危険をはらんでいる。本記事では、各種データや関係者の話から見えてきた「アップル依存」解消の鍵に迫る。ソニーが手を組むホンダは、ソニーのイメージセンサー事業“第二の柱”となれるのだろうか？

政府・自民党は、戦略物資としての半導体の重要性を踏まえ、米IBMと提携して先端半導体の製造を目指すラピダスの創設を強力に後押しした。キーマンである自民党の甘利明・半導体戦略推進議員連盟会長に今後の課題などを聞いた。

日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保し、産業政策を切り開くために欠かせない“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業で、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。

米国のハイテク業界で人員削減の嵐が吹き荒れている。ただし、アップルは例外だ。同社で最後に大規模な人員削減が行われたのは1997年のことだ。

米大手IT企業が大規模な人員削減に乗り出したのは、コロナ禍で急速に人員を増やし過ぎた反動だろう。トップクラス技術者の年収は極めて高く人材獲得競争は激化している。日本企業は競争に生き残れるのか。

インターネット上の仮想空間で自分の分身であるアバターを使って、さまざまなサービスを利用するメタバース。今後の普及状況はどうなるのか。業界に詳しい識者が予想した。