アップル

5月12日、グーグルは「Pixel Watch」を秋に発売すると発表した。Androidスマートフォンと同様、グーグルは複数のメーカーにスマートウオッチ用OS「Wear OS」を提供しており、対応スマートウオッチも多数あるが、Pixel Watchは自社ブランドのスマートウオッチという位置づけで販売する。一方、スマートウオッチの代表格といえばアップルのApple Watchである。今後、スマートウオッチ市場はどうなっていくのだろうか。

「GAFA」の株価が下落基調にある。これまで注目されてきたビジネスモデルに、行き詰まりの兆しが見え始めているからだ。ウクライナ危機や中国のゼロコロナ政策をきっかけに、グローバル化の加速を前提としたアップルの事業運営の効率性は、低下する恐れが強くなっている。主要先進国における個人データ保護規制の強化なども、メタやグーグル、アマゾンの成長期待を低下させるだろう。軌跡を基本から振り返ると共に、現在のリスク要因を分析し、今後の展開を予測する。

Netflix（ネットフリックス）の株価が急落したことが話題になっています。これは、オンラインサービスのサブスクリプション（売り切りではない定額課金）型のビジネスモデルにも、どこかのタイミングで「限界」が来ることを示唆しています。サブスクの限界はいつ、どのような要因でやってくるのでしょうか。今回はそのメカニズムについて考えてみたいと思います。

アップルは、iPhone XS以降のiPhoneをキャッシュレス決済システムの端末にできるTap to Payという新サービスを開始する。米国で2022年後半から提供が予定され、やがて日本にも上陸すると思われるTap to Payは、iPhoneやApple WatchからのApple Pay決済はもちろん、NFC規格のクレジットカードやデビットカードによる支払いの受け皿ともなる。今回は、このTap to Payの概要や展望について書いてみる。

「市場調査なんて要らない」という主張は、米アップルの共同創業者である故スティーブ・ジョブズ氏が遺した伝説の一つだ。そして日本にも「市場調査が要らない」企業がある。うどんチェーン「丸亀製麺」だ。しかし、丸亀製麺が要らない理由はジョブズ氏の主張とは似て非なるものだ。全く別の理由になる事情とは？

S&P500社の自社株買いは今年、1兆ドルを上回る勢いで伸びている。選挙の年とあって、自社株買いを巡り批判的な論調が一段と激しくなる可能性もあるが、投資家には、政治介入の可能性より大きな問題が待ち受けている。

中国では上海や周辺地域で工場の稼働停止が相次いでいる。米アップルのサプライヤーである台湾の和碩聯合科技の工場2カ所も停止となった。

ウクライナへの武力侵攻を機に、欧米のIT大手によるロシア撤退が進んでいる。ロシア側も欧米発のSNSなどを遮断し、言論統制を加速させている。そうした状況下で、ロシアのインターネット空間は今後どうなるのか。アジアのITを専門とする筆者が、「IT鎖国の先輩」である中国の事例を踏まえながら予測する。

毎春恒例のアップルのスペシャルイベント、今年は「ピークパフォーマンス」というテーマで3月8日（日本時間では9日未明）に行われた。今回は、新製品の分析とともに、日本の企業にも参考になると思われる演出について掘り下げてみる。

テクノロジーのすさまじい進化と感染症パンデミック。社会の成り行きは不透明さを増し、ビジネスの不確実性は高まるばかり。VUCA（ブーカ＝変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）とも言われるこの時代、世界経済をリードする米国企業を筆頭に、ビジネスに哲学コンサルティングを活用する動きが見られる。哲学とビジネスは、やや距離がある印象だが、なぜいま企業は哲学を求めているのだろう。

ロシアを世界の金融ネットワークから排除する動きは、経済紛争の歴史の新たな一章を開くことになった。

最高値更新を続けてきた上昇相場から一転、年明け以降は軟調な展開に揺れる米国株式市場。本稿では、長い目で見てさらなる株高が期待できる注目企業をプロが厳選し、延べ26銘柄をリストアップした。

世界的に株式相場が軟調な展開となる中、本特集では暴落時にこそ仕込んでおきたい有望株を徹底解剖。各種データ、アナリストや企業トップへの取材などから、日本はもちろん米国の「もうけ続ける」勝ち組企業を浮き彫りにする。

米アップルの共同創業者であるスティーブ・ジョブズ氏は、果物を中心とした菜食主義者だったことでも知られる。そんな彼の逸話を振り返ると、ステレオタイプな思い込みを捨て去る大切さに思い至る。その教訓は、あらゆる言葉や人物、物事に当てはまる。

Apple Watchは、健康管理やフィットネスのサポートツールとして注目されているが、実は常時身に付けているウエアラブルデバイスとしての特性から、ビジネスユースのガジェットとしても注目の存在になってきた。今回は、Apple Watchのビジネス利用について、その魅力と可能性を掘り下げてみる。

アップルが10-12月期に過去最高の収益をたたき出したのは、中国から再び追い風が吹いたことが大きい。

めちゃくちゃ大きな経済ニュースが飛び込んできました。「グーグルがYouTubeを買収して動画配信時代が来た」ぐらいのレベルの事件です。米マイクロソフトが18日、米ゲーム大手のアクティビジョン・ブリザードを687億ドル（約7兆8700億円）で買収すると発表しました。なぜこれがビックニュースなのか、世界経済がこれからどう動くのか、解説しましょう。

最近、大きな注目を集めている「メタバース」の話題。インターネットの次に来るものと考えられ、サービス自体に参入するIT企業や、勝ち組を見定めて便乗する機会を狙う一般企業も増えてくると思われる。しかし、アップルはメタバースと距離を置く姿勢を見せており、一説には社内でメタバースという単語自体が禁句になっているともいわれている。アップルは、なぜメタバースの波に乗らないのか？　その理由をメタバース推進派の思惑や周辺の状況から考察する。

サプライズ課税、代金未払い、知財侵害でムハンマド皇太子の経済計画が台無しに。

米アップルは自らメタバースを巡る騒動を引き起こしたわけではないかもしれないが、その恩恵を受けている。