頭の悪い人は「オンラインだけのつながりで十分」とカッコつける。じゃあ、頭のいい人は？ 次々と新たなビジネスを仕掛ける稀代の起業家、佐藤航陽氏。数々の成功者に接し、自らの体験も体系化し、「これからどう生きるか？」を徹底的に考察した超・期待作『ゆるストイック』を上梓した。『ゆるストイック』では、新しい時代に突入しつつある今、「どのように日常を過ごしていくべきか」を言語化し、「私自身が深掘りし、自分なりにスッキリ整理できたプロセスを、読者のみなさんに共有したいと思っています」と語っている。

人気の特集『海運激変！ トランプ関税下の暗夜航路』。コロナ禍に日本郵船、商船三井、川崎汽船、合計で純利益2.3兆円を達成した海運業界。「海運バブル」後も、高止まりする海運市況を背景に好調が続いていました。しかし、米国・トランプ大統領の関税政策により、市況が一気に不透明化、先が読めない状況に。未曾有の利益をもたらしたコンテナ船にとどまらず、自動車船、ドライバルク船、LNG（液化天然ガス）船事業など、海運会社の「真の稼ぐ力」が問われる時代に突入しています。「地政学リスク」「需給ギャップ」「脱炭素対応」…変動する環境下で笑うのは誰なのか、最新データと独自の視点で読み解きました。

近年、日経平均株価は3～4万円台の高値をキープし、一時はバブル期に記録した最高値も更新した。その一方で、米をはじめとする様々な物価高もあって、庶民の生活は厳しいまま。なぜ、株価は高いのに、庶民にはその恩恵が届いていないのか。第一生命経済研究所済調査部主任エコノミスト・藤代宏一氏の新刊『株高不況 株価は高いのに生活が厳しい本当の理由』（青春出版社刊）から、抜粋して紹介します。

2023年3月に設立して以来、少なくとも19社を買収してきたマイスホールディングスは、元子会社であるトミス建設から訴訟を提起されるなど、トラブルを起こしている。同社のM＆AにはM＆A総合研究所が深く関与していたことが判明し、M＆A仲介業界では同社の動向について高い関心が寄せられている。そんな中、マイスホールディングスの森秀幸社長がインタビューに応じ、トラブルの背景にある前提を覆す、驚愕の証言を行った。

日本郵船グループの郵船クルーズが34年ぶりの新造船「飛鳥III」を7月20日に就航させる。これにより同社はクルーズ船2隻体制となり、事業が拡大。クルーズ船市場が盛り上がりを見せている。6月に社長に就任した西島裕司氏が、飛鳥IIIの就航秘話やオリエンタルランドとの提携の狙いを語った。

参院選では家計支援策として与党が「現金給付」を掲げ「食料品消費税ゼロ」「消費税率一律5％」などの消費減税を訴える野党と対峙する構図だが、物価高対策として過剰だったり対象が絞られていなかったりとバラマキの色彩が否めず、財源も税収上振れや基金の取り崩し、国債頼みという曖昧さが目立つ。

東京ディズニーリゾートに57歳で入社し、65歳で退職するまで、私がすごした“夢の国”の「ありのまま」をお伝えしよう。楽しいこと、ハッピーなことばかりの仕事などない。それはほかのすべての仕事と同様、ディズニーキャストだってそうなのである。

「すこぶる運がいい人」がスマホに入れて毎日チェックしているアプリとは何か。次々と新たなビジネスを仕掛ける稀代の起業家、佐藤航陽氏。数々の成功者に接し、自らの体験も体系化し、「これからどう生きるか？」を徹底的に考察した超・期待作『ゆるストイック』を上梓した。『ゆるストイック』では、新しい時代に突入しつつある今、「どのように日常を過ごしていくべきか」を言語化し、「私自身が深掘りし、自分なりにスッキリ整理できたプロセスを、読者のみなさんに共有したいと思っています」と語っている。

一夜の睡眠不足でも翌日の生産性は確実に低下し、何も対策しなれば健康リスクは上昇。睡眠負債とも呼ばれる現代人の睡眠不足は、人生の質と寿命を蝕む悪習慣だ。そもそも、適切な睡眠時間は何時間なのか？企業の健康経営支援に携わる医師・石田陽子氏が解説する。※本稿は、石田陽子『Dr.Yokoの睡眠マネジメント 眠るほど、ぐんぐん仕事がうまくいく』（文芸社）の一部を抜粋・編集したものです。

「日本の医療機器メーカーは生き延びることができるか」――。高収益企業がそろう日本の医療機器メーカーだが、冒頭の疑問が浮かぶほど医療機器を取り巻く環境は厳しくなっている。逆風をはねのけ、業績を伸ばす医療機器メーカーはどこか。今回は変貌する医療機器市場を分析しつつ、テルモ、オリンパス、シスメックスなど主力企業の戦略を解説。中長期で飛躍が期待できる企業と、現状のままでは厳しい企業についても具体名を挙げて詳述する。

新卒者の就職活動における、早期化・長期化の傾向が強まり、多くの学生が、将来の就職先や仕事を意識して学業に向き合うなか、関西の総合大学に、雇用や労働について専門に学ぶ学科がある――同志社大学社会学部産業関係学科。「働くこと」をさまざまな角度から研究するユニークな学科として、企業や行政機関からも注目され、卒業生は人事企画部門をはじめ、さまざまなフィールドで活躍している。企業の入社内定者向け媒体「フレッシャーズ・コース2026」にも出演し、雇用や労働にかかわるテーマに取り組む浦坂純子教授（同志社大学社会学部産業関係学科）に、同志社大学・新町キャンパスで話を聞いた。

体に不調を感じればまず飛び込む先は近所の開業医。だが、彼らは驚くほど優遇された税制度の中で暮らしていることをご存知だろうか。なんと開業医は収入の7割を経費扱いにでき、資産は無税で相続可能。高所得層ともなれば、収入の半分近くを税金で持っていかれるサラリーマンの目には羨ましすぎる仕組みの実態に迫る。※本稿は、大村大次郎『本当は怖い税金の話 元国税調査官が書いた 知らないと損する裏知識』（清談社Publico）の一部を抜粋・編集したものです。

海運業界ではコロナ禍の“バブル”以降も、需給の逼迫により好調が続いている。そうした好業績を背景に高待遇が継続しているが、各社の給与は実際どうなっているのか。海運業に該当する上場企業11社の給与をランキング。トップ3の企業は意外にも大手3社ではないことが判明した。

DXブームを背景に好業績が続くIT業界。富士通やNECなど大手SIerの復権が進む中、5年後の競争力に決定的な影響を与える新たな競争軸も浮かび上がってきた。本稿では、これからのIT業界の構図を激変させる重要テーマについて解説。各社の業績見通しに加えて、さらなる成長が期待できる有望企業について明かしていこう。

ドナルド・トランプ米大統領の関税政策が、長期にわたる低迷からようやく抜け出そうとしていた日本経済に冷や水を浴びせている。経済は生き物だ。変化し続ける経済を読み解くためには、どこから手を付ければいいのか。前日本銀行総裁の黒田東彦氏が執筆する連載の今回のテーマは、日本経済の長期トレンド。黒田氏が教える経済分析の基本と、日本経済の実態とは？

FRBはトランプ関税によるインフレ圧力の高まりは一時的なものとみて、インフレ収束後に年内2回の利下げで景気を下支えするシナリオを描くが、関税引き上げ分の価格転嫁やトランプ減税の消費などへの影響が出る時期は不確かだ。移民流入規制による労働供給の減少でインフレ圧力が長く残る可能性もあり、シナリオ通りになるかは不透明だ。

ある日、自家製キムチ作りに挑戦した世界の台所探検家の筆者。レシピに書いてある韓国産粉唐辛子を自宅にあるチリペッパーで代用したところ、思わぬ事態に……。意外と知られていない、韓国産粉唐辛子の独特の味わいとは？※本稿は、岡根谷実里『台所探検家、地球の食卓を歩く』の一部を抜粋・編集したものです。

米国とベトナムの関税協定は、ホワイトハウスがグローバル貿易を巡る交渉で特に重視している課題を浮き彫りにした。すなわち、中国製品が米国に入ってくる迂回（うかい）ルートを全て遮断することだ。

新型コロナウイルスの感染拡大も終わり、景気回復とともに主要外食企業の売り上げは急回復している。米などの原材料費高騰を受けて実施した値上げによって、客単価が上昇したことが主な要因だ。ではこの好影響が続く外食企業の社員の給料はどのくらいなのだろうか。本稿では、外食産業売り上げ上位50社の平均年収を集計し、そのランキングを公開する。

コロナ禍による業績悪化などを背景に、鉄道各社で運賃改定が相次いでいる。25年ぶりの運賃値上げラッシュはなぜ起きたのか。運賃制度の仕組みや現行制度の問題点とともに解説する。