小栗正嗣

「これからプレーしてみたい」憧れのゴルフ場は、限られたメンバーしかプレーできない名門コースか。それとも、トッププロがしのぎを削るトーナメントが開かれた名コースか。上位には、一流どころのゴルフ場が名を連ねた。

これまでにプレーして最もよかったのはどこか。アンケート回答者のスコア・ラウンド回数・年齢別にベストゴルフ場をランキングした。腕に覚えのあるあなた、まだビギナーのあなたに合うゴルフ場はどこか。ゴルフ場選びの参考材料となるはずである。

これまでにプレーして最もよかったゴルフ場はどこか。全国7エリア別にランキングした。関東の2位には大洗ゴルフ倶楽部が、近畿の2位にはザ・サイプレスゴルフクラブが食い込んだ。激戦の各エリアで1位となったのは？

ゴルフ人気の盛り上がりを受けて、「週刊ダイヤモンド」恒例のゴルフ場ランキングが11年ぶりに復活。1771人が選んだ「これまでにプレーして最もよかったゴルフ場」ランキングで全国の頂点に立ったのは、「世界トップ100コース」にも選ばれた、あの名門ゴルフ場だった。

日米の株価はバブルなのか否か。まだまだ上がるか、もう持たずに下がるか、崩壊の日も近いのか。強気派のリーダー格、松本大・マネックスグループCEOと、弱気派・バブル崩壊派の旗頭である小幡績・慶應義塾大学大学院准教授が、モデレータを務める経済評論家の山崎元氏を挟んで対峙する。

日経平均株価の2倍の値動き！ハイリターン狙いの個人投資家に人気なのが日経平均レバレッジ型ETFだ。売買代金ランキング上位の常連銘柄でもある。そのETF投資には落とし穴がある。2倍の変動率につられて飛び付くのは要注意だ。

日本株をはじめ世界の株式市場を先導するのが米国株だ。2021年、米国株はどう動くか。21年末のNYダウ平均株価は何ドルだと見通すか。高値と安値は何月頃に幾らまで到達しそうか。株価のプラス要因、マイナス要因は何か。専門家3人の最新予測を紹介する。

2021年、日本株はどう動くか。日経平均株価3万円台突破で、いやが上にも注目を集める。21年末の日経平均を幾らだと見通すか。株価に好影響を与えるプラス要因、足を引っ張るマイナス要因は何なのか。専門家8人の最新予測を紹介する。

日米の株価はバブルなのか否か。まだまだ上がるか、もう持たずに下がるか、崩壊の日も近いのか。強気派のリーダー格、松本大・マネックスグループCEOと、弱気派・バブル崩壊派の旗頭である小幡績・慶應義塾大学大学院准教授が、モデレータを務める経済評論家の山崎元氏を挟んで対峙する。

2021年にブレークするお笑い芸人は？真栄城哲也・筑波大学図書館情報メディア系准教授がディープラーニングの技術を用い予測したところ、「ニューヨーク」「見取り図」「マヂカルラブリー」の名が挙がった。

コロナ禍で「変われない日本企業」にまたとないチャンスが訪れた。これを機に一気に変革できるか否かで大差がつくと入山章栄教授はみる。大企業の中間管理職、ホワイトカラーも逆風にさらされ、変化を迫られる。

これから経営環境はどうなるのか。企業経営者は何をすべきか。ボストン コンサルティング グループの御立尚資氏は、2021年を綱引きによる振れ幅の大きい年になると読む。

2021年の消費キーワードは何か、ビジネスチャンスはどこに隠れているか。「おひとりさま」「草食系（男子）」などを世に広めた世代・トレンド評論家の牛窪 恵氏が掲げるキーワードは“セルフ発酵”だ。

元2ちゃんねる管理人で実業家のひろゆき氏が、ネット上を中心に繰り広げられる論争、炎上の行方を読む。ひろゆき氏が見込むのは、政治家も企業も個人も「嘘をつくほうが得」だと気付く社会の姿だ。

行動経済学とゲーム理論は断トツで“使える”ビジネスパーソンの武器だ。それらをビジネスで使いこなすためには、何がポイントになるのか。行動経済学の泰斗、大竹文雄・大阪大学大学院教授と、気鋭のゲーム理論研究家、安田洋祐・大阪大学大学院准教授が語り尽くす対談の後編をお送りする。

行動経済学とゲーム理論は、経済学のさまざまな分野の中でも断トツで“使える”ビジネスパーソンの武器になる。なぜそう断言できるのか。行動経済学の泰斗、大竹文雄・大阪大学大学院教授と気鋭のゲーム理論研究家、安田洋祐・大阪大学大学院准教授が語り尽くす対談の前編である。

単なる選挙向けのポーズではない。米国と中国の対立がのっぴきならない事態に陥りつつある。社会学者の橋爪大三郎氏が米中対立の背景、その本質を指摘する。

コロナ禍で私たちの思考の限界がはっきりしたと藻谷浩介氏は指摘する。モデルにこだわるあまり、目の前の状況変化が見えなくなっている。必要なのは、現実を見る反証主義なのだ。コロナ問題だけではなく、経済問題でもそれは顕著だという。

コロナ禍によって20年ぐらい前から進展してきていた世界的な大変化が加速している。デジタル化だ。後れを取っている日本は今後、雇用問題を避けては通れない。取るべき対策のいい手本はあるが、果たして可能なのか。実は、慄然とするような現実がある。

先が見えない。コロナ禍によって不確実性がさらに増している。イノベーションにつなげるために、企業は変わるしかない。企業の仕組みを全部変えないと淘汰されてしまう。入山章栄氏は「この数年間は、その最後のチャンスだ」と強く訴えかける。