佐藤智恵
ハーバードビジネススクールの研修旅行で日本を訪れた同校助教授のキャロリン・フーさんは、さまざまな日本の長寿企業を視察する中で、あることに感銘を受けたという。それは、長寿企業が伝統を守りながらも、機敏に変化に対応する力を持ち合わせていたことだ。日本企業に学んだ「伝統を守りながらイノベーションを起こす」極意とは。
来日10回以上の“日本通”ハーバード教員が毎回感動する「東京みやげ」とは？
2024年6月、ハーバードビジネススクールの教員たちが同校の研修旅行で日本を訪れた。このプログラムに参加したハーバードビジネススクール助教授のキャロリン・フーさんは、これまで通算10回以上来日したという大の“日本通”だ。そんな彼女が研究者としても日本に興味を持った理由とは何だったのか。また、ハーバードで密かにファンが増えているという「東京みやげ」とは？
「帰国したら2度と食べられない」ハーバードの学生が日本でハマった「意外な食べ物」
2024年5月19日～27日、ハーバードビジネススクールの学生約120人が研修旅行、「ジャパン・トレック」で日本を訪れた。この研修旅行は日本人学生が主体となって企画・運営されているもので、ハーバードビジネススクールで絶大な人気を誇っている。参加者の一人、コートニー・モンゴメリーさんは、これまで「北アメリカの外に出たことがなかった」という。そんな彼女が訪日研修で最も印象に残ったこととは。
2024年5月19日～27日、ハーバードビジネススクールの学生約120人が研修旅行、ジャパン・トレックで日本を訪れた。この研修旅行は日本人学生が主体となって企画・運営されているもので、ハーバードビジネススクールで絶大な人気を誇っている。今回の研修旅行に参加したスワプニル・ラッドさんが、今回の滞在で最も楽しみにしていた「意外なこと」とは。
2024年6月、トヨタ自動車など日本の大手自動車メーカーで認証不正が行われていたことが発覚した。世界のエリートが集うハーバードビジネススクールでも度々取り上げられてきた日本の“優良企業”で不正が慣習的に行われてきた要因はどんなところにあったのか。企業倫理を専門とするジョセフ・バダラッコ教授は、三つの要因を指摘する。
自らの倫理観を問われる問題に直面したとき、リーダーはどう決断すべきか。ハーバードビジネススクールで企業倫理を担当するジョセフ・バダラッコ教授は、「現実は必ずしも自分の倫理観に基づく行動が取れるとは限らない」と指摘する。企業不祥事が相次ぐ今こそ知っておきたい、モラルを問われる場面でリーダーが押さえておくべきポイントを、事例に基づいて解説してもらった。
かつて海外の経営大学院に自費で留学した日本人学生といえば、在学中から熱心に就職活動をし、卒業後は経営コンサルティング会社や金融機関など、大手企業に転職するというのが定石だった。ところが、2024年5月にハーバードビジネススクールを卒業した日本人学生の進路を取材してみると、私費留学生の大半は「起業準備中」または「就職先を検討中」。なぜあえて大手企業に就職しない道を選択しているのだろうか。
ハーバードビジネススクールのラモン・カザダスス＝マサネル教授は、2024年1月、同校の学生たちと日本を訪れ、「フィールドスタディ」を行った。教授が日本で学生たちに学んでほしいこととは何か。また、実際に学生たちは、実習を通じて何を感じたのだろうか。
ハーバードビジネススクールのラモン・カザダスス＝マサネル教授は、授業で日本の婚活サービス最大手IBJの事例を取り上げている。「お見合い」文化になじみの薄い欧米出身の学生たちは、同社のビジネスモデルや戦略をどう評価したのか。詳しく話を聞いた。
ベストバイを再建した元CEOが「新幹線の清掃会社」に共通点を感じた理由
苦境に陥った米家電量販店大手ベストバイを立て直した元CEOのユベール・ジョリー氏。同氏が実践した「人とパーパスを大切にするリーダーシップ」は、ハーバードの学生にも強く共感されている。大量解雇が当たり前の米国で、ジョリー氏はどうやって人員整理を極力行わず、ベストバイを再建したのか。後編ではその具体的手法を語った。
アマゾン台頭で瀕死のベストバイを再建！元CEOに聞く「社員をクビにしない」を貫いた理由
欧米企業では、経営が苦境に陥ったとき、人員整理を行って会社を立て直すことが一般的だ。しかし、米家電量販店のベストバイでCEOを務めたユベール・ジョリー氏は、「人員整理を行うのは最終手段」と考えて改革を進め、瀕死状態だった同社を再建した。同社を復活に導いた考え方とは。また、現場を重視したジョリー氏が心がけていたこととは。
ハーバード大のマックス・ベイザーマン教授は、50歳のときに自身の働き方を見直し、いくつかの仕事をやめた。無駄なモノも仕事もぎ落そうと考えたという。どのように「やらない仕事」を仕分けたのか、人生後半の生き方をどう考えたのか、話を聞いた。
2025年に開催予定の大阪・関西万博。その費用は雪だるま式に膨張しており、批判の声が上がっている。万博のような大型イベントの誘致を試みる都市は、地域経済に好影響を与えたい思惑があるが、ハーバードビジネススクールのマックス・H・ベイザーマン教授はそうした主張に懐疑的だ。なぜ、効率的ではない税金の使い方をしてしまうのか。われわれ市民が注視すべき点とは。
多くの企業が「グリーンビジネス」の創出に関心を持っている。しかし、ハーバードビジネススクールのジョージ・セラフェイム教授は、経営者はその収益性をきちんと精査すべきだと警鐘を鳴らす。グリーンビジネス成功の鍵は何か。また、パーパスと利益を両立するマネジメントを研究しているセラフェイム氏が注目する日本企業とは。
ビッグモーターの保険金不正請求問題では、取引先の損害保険ジャパンについても責任が問われている。ESG経営の先進企業として知られていた同社は、なぜ不祥事を起こしてしまったのか。また、企業の不祥事は、社員一人一人のキャリアにも大きな損失を与え得るのだという。どのような影響が出るのか。ESG経営研究の世界的権威である、ハーバードビジネススクール教授のジョージ・セラフェイム氏に聞いた。
『ガラスの天井を破る戦略人事』の著者、コリーン・アマーマン氏は、日本の育休制度を「世界の中でも最も手厚い」と評価する。一方で、制度利用者が増えない現状には疑問を呈する。今の日本が抱える、ジェンダー平等実現への根深い課題とは。
女性役員比率の向上は、日本企業にとって喫緊の課題だ。しかしながら、プライム市場上場企業ですら約2割が女性役員ゼロという状況で、改善に向けての壁は厚い。女性の登用を増やすためにはどうすればいいのか。『ガラスの天井を破る戦略人事』の著者であるコリーン・アマーマン氏が、女性役員比率3割を実現するアメリカから学べるヒントと、同国が今も抱えるダイバーシティー実現の課題を語った。
ハーバードビジネススクールのチャールズ・ワン教授は、近年日本市場の投資に興味を示す学生が増えていると話す。日本企業が後れを取っていたコーポレートガバナンス改革への期待が高まっているという。一方で、改革の進展に懐疑的な見方も根強い。日本企業の改革を妨げる根本要因とは何か、ワン教授に聞いた。
ジャニーズ事務所の元社長・故ジャニー喜多川氏による性加害問題や、ビッグモーターの保険金不正請求問題が世間を騒がせている。なぜこのような大それた不祥事が、長年放置されてしまったのだろうか。コーポレートガバナンスの専門家であるハーバードビジネススクール教授のチャールズ・ワン氏に、その根本的要因を聞いた。
世界最高峰の経営大学院の一つである、ハーバードビジネススクールでは8月23日、9人の日本人学生が新たな学生生活をスタートさせた。世界中のトップエリートとしのぎを削るキャンパスライフは、入学者にどんな変化をもたらしてくれるのか。同校を4カ月前に卒業した数少ない日本人卒業生の一人である、大津賀健史さんにインタビューした。
