土本匡孝

製薬関連売上高トップ3の武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共。3社は役職定年制度の有無に経営スタイルや社風が表れている。もっとも、役職定年後の給料でも1300万円を超えることがあり「高給」は健在だ。

「『休暇』で泊まりたいホテルランキング」上位10施設のうち、繰り返し泊まりたいと支持されたのはどこか？「帝国ホテル 東京」は5位。1位になったのは、別の老舗ホテルだった。

100万円が自由に使えたらどこに泊まりたいだろうか？独自アンケートによる「100万円あったら泊まりたいホテルランキング」で、トップ10に4軒がランクインしたホテルチェーンがあった。

独自アンケートによる「出張で泊まりたいホテルランキング」の3位は大手の東横イン。チェーン数が多いと、やはり使い勝手がいい。しかしながら、東横インよりもはるかにチェーン数の少ないホテルがさらに上位にランクインした。

独自アンケートによる「休暇で泊まりたいホテルランキング」の2位は石川県・能登の名門旅館「加賀屋」。気になる1位と3位には、新旧対照的なホテルがランクインした。

東京都心のみならず、全国各地のラグジュアリーホテルやリゾートホテルが開業ラッシュを迎える。独自アンケートによる「『開業したら』泊まりたいホテルランキング」で第3位になったのはブルガリ ホテル 東京。では1位と2位は？

塩野義製薬が開発した新型コロナウイルス感染症治療薬が7月20日、厚生労働省の会議で再び「承認見送り」となった。コロナ禍を機に施行された新制度である「緊急承認」が、適用されなかったのである。これは、塩野義の業績にどのような影響を及ぼすのか。

ホテル業界は活況を取り戻し始めた。一方で新型コロナウイルスの感染拡大が拍車を掛けた人手不足問題は、深刻度を増すばかり。大手ホテルの人事担当者が覆面座談会でホンネをぶつけ合った。

宿泊客が消えて、多くのホテルが経営難に陥った。では、需要が戻り、それに応じた接客スタッフを確保できれば難を脱することができるのか。否――。表には表れない、隠れた大問題が残っている。客室清掃スタッフ不足が一流ホテルをつぶす日が来るかもしれない。

インバウンド受け入れ再開はホテル業界にとって追い風のはず。それなのに「再開は恐怖でしかない」とホテルマン。人材が大量に流出し、需要の急回復に応じ切れなくなっているのである。大手ホテルの人事担当者が覆面座談会でホンネをぶつけ合った。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、大借金を抱える旅館・ホテル事業者が続出。帝国データバンクによると、一定の施設数がある都道府県のうち、月商に対する有利子負債の割合が50倍を超える都道府県は三つ。その一つが観光人気エリアの北海道で、経営危険度ランキング3位になった。

東北屈指のスキーリゾートである岩手県の安比高原で、ラオックスの羅怡文会長が絡む開発が進む。このプロジェクトはホテルの開業だけにとどまらず、新たな市場を取り込むもので、意外にも中国本土における教育規制が追い風になる。

経営危機にあったジャパンディスプレイ（JDI）で社長を務めた菊岡稔氏が今春、異業種である製薬大手のアステラス製薬CFO（最高財務責任者）に就任した。財務基盤の安定した会社に移り、今何を思うのか。

メガファーマ（巨大製薬会社）の一つ、英アストラゼネカ日本法人社長に、武田薬品工業で幹部職を務めた日本人が近く就任する。内資製薬大手の日本人幹部が外資製薬の国内トップに就任するのは異例のことだ。

国内王者の武田薬品工業は、遂に売上高で世界トップ10から陥落した。いわゆる“コロナバブル組”のメガファーマ（巨大製薬会社）がいる一方、波に乗れぬ武田薬品の見通しは厳しい。

国内製薬トップである武田薬品工業では役員に対し、「業績連動株式ユニット報酬」が成果に応じて支払われる。2022年はこの報酬が下限まで引き下げられることが、定時株主総会前の開示資料で明らかになった。ベンチマークする世界の競合15社と比較した“ある財務指標”が最下位になってしまったからだ。

大衆薬最大手の大正製薬が5月31日、東京・JR新宿駅構内に国内初となる大衆薬の自動販売機を設置する。ドラッグストア前に置いたのには、理由がある。

武田薬品工業が大衆薬子会社をファンドに売却して誕生したアリナミン製薬は5月、看板製品であるアリナミンの錠剤を新発売した。これについて「客をだましている感じ」との批判が出ている。

一時品薄だった新型コロナウイルス感染症「抗原検査」簡易キットの国内在庫が、1億8000万回分まで“爆増”している。それにもかかわらず、いまだに国民が手軽に入手できるものとは言い難い。一体何がボトルネックになっているのか。

医薬品卸大手のメディパルホールディングスと臨床検査大手のH.U.グループホールディングスが物流合弁会社を設立した。両社が「国内最大のヘルスケア物流プラットフォーム」を目指すのには、切実な事情があった。