重石岳史

富裕層の匿名座談会の後半は、金融機関との付き合い方や財産の使い道、日本経済の成長の見通しへと話題が広がった。富裕層たちは数億円規模に達する手元資金をさらに膨らませるべく、投資の手を緩めない。

資産運用会社や証券会社の営業マン、プライベートバンカー……。大口の運用資金を狙い、富裕層の元には多くの金融関係者が群がる。そんな彼らを当の富裕層たちはどのように見ているのか。富裕層に好かれる金融機関、嫌われる金融機関を調査した。

「成り上がリッチ」たちは常人はにない運と行動力を持ち合わせて富を形成する。2020年1月、純資産1億円超の富裕層5人がダイヤモンド社に集まり、匿名の座談会を開催。そこで語られた驚きの成り上がりストーリーを公開する。

多額の資産を抱える日本の富裕層はいかにして富を手にし、それをどのように守っているのか――。そんな疑問を解明すべく、ダイヤモンド編集部は2019年12月、対面やメールを通じて独自アンケートを行った。特集「富裕層のカネ・節税」の＃01では、そこから浮かび上がった富裕層の知られざる生態を紹介する。

1年で最も売れる「週刊ダイヤモンド」年末年始の恒例企画をオンラインで同時展開するスペシャル特集「総予測2020」。ダイヤモンド編集部が総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。今回は、証券業界の2020年予測記事をお届けする。

来期に約8年ぶりのトップ交代を図る野村ホールディングス。個人向けのリテール事業で苦戦し、海外でも前期に巨額の減損損失を計上するなど逆風下にあるが、証券業界の雄としての復権はあるのか。

1年で最も売れる「週刊ダイヤモンド」年末年始の恒例企画をオンラインで同時展開するスペシャル特集「総予測2020」。ダイヤモンド編集部が総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。今回は、商社業界の2020年予測記事をお届けする。

1年で最も売れる「週刊ダイヤモンド」年末年始の恒例企画をオンラインで同時展開するスペシャル特集「総予測2020」。ダイヤモンド編集部が総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。今回は、伊藤忠商事の鈴木善久社長COO（最高執行責任者）に2020年を予測してもらった。

SMBC日興証券は来春、金融機関では極めて珍しい週休4日制度を導入する。近年、増加傾向にある介護離職などを防ぐ目的だが、金融サービスの質を向上させるという戦略的な狙いも込められている。

顧客の高齢化や低金利環境など構造不況に苦しむ証券業界。インターネット証券の攻勢にさらされ、高コストの対面証券は業績悪化に苦しんでいる。3メガ銀行系証券会社の一角を占めるみずほ証券も強い危機感を抱き、飯田浩一社長は「既成概念にとらわれていたり、壁の中に閉じこもっていたりしては駄目」と説く。生き残りの戦略は、銀行や信託銀行などグループの連携強化と、証券業の壁を越えたビジネスの創出にある。

香港を拠点とするアクティビストファンド、オアシス・マネジメントの創設者で最高投資責任者（CIO）を務めるセス・フィッシャー氏が10月下旬、都内でダイヤモンド編集部のインタビューに応じた。現在、日本の十数社に対してエンゲージメント活動を行っていると明らかにし、そのうちの一つとされるセブン&アイ・ホールディングスについても初めて言及した。

アクティビストの本場、米ニューヨーク。この地に本拠を構える大物アクティビストたちが今、日本株への投資を本格化させようとしている。既に彼らのターゲットとなった大企業も多く、アクティビストの動向次第で株価が動くことも珍しくない。「米国アクティビストvs日本企業」の最新情勢をお届けする。

海外のアクティビストが日本のマーケットで存在感を高めている中、その勢いに負けじとファンドの立ち上げに挑戦しようとしている日本人がいる。アクティビストを巡る人材の動向と併せて、新型金融エリートの実態をお届けする。

日本で既にアクティビズム活動を展開する国内外のファンドは数多い。ダイヤモンド編集部は今回、日本株の推定運用額を目安に関係者への取材を加味し、日本の「アクティビスト10傑」を選出した。

日本に襲来するアクティビストを知るには、彼らの基本的な行動原理を押さえる必要がある。経営者なら必ず知っておかなければならないアクティビストの狙いと戦術、企業が取るべき対策の三つのポイントを3分間で解説しよう。

SBIホールディングス（以下SBI）が10月30日、2020年3月期第2四半期（上半期）の連結決算を公表し、純利益は前年同期比17%減の278億円だった。他の証券会社と同様、個人の株式売買低迷の影響を受けたが、証券業にとどまらない“第4のメガバンク構想”を着々と進める野望が、改めて浮き彫りになった。

証券業界最大手の野村ホールディングス（HD）が10月29日、2020年3月期中間決算を公表した。米国会計基準ベースで過去最高の上半期黒字額を達成し、前期の赤字転落から“V字回復”したが、決算書を細かく分析すれば素直に喜べない事情が浮かぶ。

不動産会社ユニゾホールディングスを巡る神経戦が続いている。米投資ファンドなど難敵に四方を囲まれ、まさに四面楚歌の状況下にあるユニゾが、会社という“城”を明け渡すまいと切り札に持ち出したのが、後出しジャンケンとも受け取られている“異常な会社”の設立だ。

デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みはすなわち、会社のビジネスモデルの大変革だ。会社が変われば、そこに勤める人たちの働き方も変わる。デジタル時代に求められるビジネスマンの必須能力とは何か。野村総合研究所の此本臣吾会長兼社長に聞いた。

デジタル技術を駆使して新たなビジネスモデルを生み出すデジタルトランスフォーメーション（DX）があらゆる業界で進行している。企業のDX投資が加速した2017年を「DX元年」と位置付け、コンサルティング事業とITソリューション事業の両輪で企業のDXをけん引するのが、野村総合研究所だ。此本臣吾会長兼社長は、今こそDXに大きくかじを切る判断が経営者に求められる時だと説く。