堀内 亮

建設業界で各社の株価を左右するのが「物言う株主（アクティビスト）」の存在だ。キャッシュをため込んだ、割安株だらけの建設銘柄の物色が活発になっている。次に狙われるのはどこか。

石油元売り業界の頂点に立つENEOSホールディングスで“減損爆弾”が大爆発寸前だ。ENEOSが1900億円もの巨費を投じて買収したジャパン・リニューアブル・エナジーが、政府公募の洋上風力発電コンペで敗退。ENEOSが期待をかけた洋上風力発電事業が“沈没”の危機にひんしているのだ。

近年、積水ハウスの業績をけん引するのは、大型ビルなどの開発事業と、高級マンションを開発するマンション事業だ。しかし両事業は、社内で“冷遇”されているとの声がある。積水ハウスの社内序列を徹底解剖する。

積水ハウスは7000億円もの巨額を投じて、米国のハウスビルダーを買収する大ばくちに打って出た。巨額買収で、ライバルの住友林業、大和ハウス工業を抜いて全米5位に一挙に躍り出た。しかし、大ばくちにリスクの芽は潜んでいないのか。徹底検証した。

ゼネコン準大手の三井住友建設で勃発した“クーデター”で、同社とメインバンクの三井住友銀行との関係悪化は避けられない情勢だ。これを引き金とした、三井住友建設の「解体シナリオ」が急浮上している。社内でもささやかれている土木・建築事業の売却先の有力候補となる大手企業の実名を明らかにする。

主力の注文住宅から分譲住宅へ戦略をシフトし、戸建て事業の立て直しを図る大和ハウス工業が、大暴れしている。芳井敬一代表取締役社長CEOが投じた「劇薬」の効果が表れ、全国で土地を買いまくっているのだ。注文住宅も維持しつつ軸足を分譲住宅に移す“一石二鳥”戦略の中身と、その勝算に迫る。

オープンハウスグループの創業者、荒井正昭代表取締役社長はわずか一代で同社を、売上高1兆円を突破する大企業にまで育て上げた。荒井氏がトップの座を譲る気配はまだまだないが、そのカリスマ創業者の後ろに「次は俺だ！」と鼻息の荒い猛者たちが控える。次期社長レースを大胆に占った。

破竹の勢いで成長を続けてきたオープンハウスグループが、創業から26年という驚異のスピードで売上高1兆円を突破した。しかし、そのオープンハウスで異変が起きている。成長を支えていた破壊力抜群の「モーレツ営業」を封印し、社内改革に踏み切ったのだ。オープンハウスで今、一体何が起きているのか。

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、リモートワークの普及が追い風となり好調が続いていた一戸建て市場。しかし、物価上昇と労務費の高騰で需要にブレーキがかかり、バブル崩壊前夜の様相を呈している。そこで、住宅メーカー各社は生き残りを懸けて、大きな戦略転換に踏み切った。新旧入り乱れた序列激変必至の「大バトル」が始まった。

新型コロナウイルスの感染拡大を奇貨として、好調の続いていた一戸建て市場が岐路に立たされている。物価上昇で建設コストが上がる一方で、実質賃金は目減りするばかり。一戸建て市場の実需を支えるファミリー層の購買意欲がそがれているのだ。住宅メーカーは“バブル崩壊前夜”を迎え、戦術を大転換したり、海外進出へ“大ばくち”に出たりして、生き残りを懸けてうごめいている。その最前線を追った。

三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の五大総合商社が激しくしのぎを削る分野の一つが、政府が脱炭素の切り札として期待を寄せる「洋上風力発電」だ。国内の洋上風力発電プロジェクトには、五大商社のいずれかが必ず顔を出している。洋上風力で抜け出すのは？落とし穴にはまるのは？独自に「洋上風力番付」を作成する。

激増するインバウンドと円安を追い風に、ホテル業界は活況を呈している。新型コロナウイルスの感染拡大で落ち込んだオフィス市況も、堅調に回復しつつある。2024年のオフィス、ホテルを含めた不動産業界の行方は？森トラストの伊達美和子代表取締役社長に聞いた。

堅調なオフィス市況や激増するインバウンドを背景に商業、レジャー施設なども復活し、不動産業界は絶好調だ。財閥系不動産デベロッパー3社がいずれも3期連続で過去最高益を達成する見通し。そんな中で、業界序列に変化が起きようとしている。

2024年4月1日から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用される。これにより人手不足が深刻化する「2024年問題」にどのように対処するのか。2024年問題をきっかけに、生き残りをかけた業界再編が進むのか。建設業界「総本山」である日本建設業連合会の宮本洋一会長を直撃した。

作業員の高齢化や人手不足、長時間労働の「三重苦」にあえぐ建設業界に「2024年問題」が追い打ちをかけ、「物言う株主（アクティビスト）」も揺さぶりをかける。ゼネコン各社は生き残りをかけて合従連衡を進める可能性が高い。

政府公募の洋上風力発電プロジェクトコンペ「第2ラウンド」の選定結果が公表され、長崎県沖のプロジェクトでは住友商事、東京電力リニューアブルパワー陣営が「大逆転勝利」を果たした。住友商事陣営が大逆転勝利へ繰り出した「捨て身の術」の中身を解き明かす。

人手不足とインフレによる資材高にあえぐ建設業界。その影響度を調べるため、建設業界のデータベース事業を展開する日本マルチメディア・イクイップメントの協力で、主要業種「電気通信工事」に該当する建設会社81社について、5指標で独自分析した経営耐久度ランキングを作成した。

人手不足とインフレによる資材高にあえぐ建設業界。その影響度を調べるため、建設業界のデータベース事業を展開する日本マルチメディア・イクイップメントの協力で、主要業種「機械器具設置工事」に該当する会社115社について、5指標で独自分析した経営耐久度ランキングを作成した。

建設市場はバブル期を境に縮小したとはいえ、依然として60兆円を超える巨大マーケット。この市場を獲るべく、業界やエリアを超えたM＆A（企業の合併・買収）が活発化して“戦国時代”に突入している。そこで全国ゼネコン再編マップを公開する。

人手不足とインフレによる資材高にあえぐ建設業界。その影響度を調べるため、建設業界のデータベース事業を展開する日本マルチメディア・イクイップメントの協力で、主要業種「管工事」に該当する建設会社241社について、5指標で独自分析した経営耐久度ランキングを作成した。