宮原啓彰

病気やけがで働けなくなり、収入が大幅に減る事態に備えられるのが就業不能保険だ。死亡保障や医療保険ではカバーできない死角を埋めてくれる。その商品トレンドは精神疾患による就業不能状態への保障だ。

一家の大黒柱に万が一の事態が起きたときに残された家族を支える死亡保障は、そのリスクの大きさから数ある生命保険の保障対象の中でも最優先で入るべき商品といえる。それだけにどの商品を選ぶべきか慎重な見極めが必要だ。

人生100年時代と言われても、「ピンピンコロリ」で大往生できるとは限らない。長い寝たきり状態が死ぬまで続く「ネンネンコロリ」の人も多い。そんな老後の不安に備える保険商品を見る。

劣化して久しい円建て貯蓄性商品に代わり、生命保険各社が販売に注力してきた外貨建て保険と、にわかに人気が上昇する変額保険。商品を選ぶ前にそのリスクを知ることが何より重要だ。

新年度に入り、中学受験を目指す新小学6年生たちの戦いが本格化した。コロナ禍で揺れた2021年入試では、受験塾関係者の多くが前年よりも受験者数の減少を予想していた。ところが、首都圏の受験者数は前年を超え、受験率は09年に次ぐ過去2番目の高さ。東京都の受験率は10年ぶりに30％を突破した。片や、関西の塾関係者は、この首都圏の中学受験ブームが「22年入試では西にも波及する」と予想する。コロナ禍の影響で、学校選びが格段に難しさを増す中、後悔しない中高一貫校はどこか。中学受験以上に過熱する小学校受験の最新事情や、時代の変化に負けない子どもに育てるための幼児教育法を含めて、明らかにする。

コロナ禍によって、中学受験以上に影響を受けたといえるのが、小学校受験だ。首都圏60校の応募者数は前年より1割近く増え、過去5年で最多の3万4000人近く（併願を含む）に達した。特に際立つのは、低迷気味だった国立大学付属小学校の大復活だ。一方、西の雄で同じく国立の大阪教育大学附属天王寺小学校でも2021年度入試で異変が起きている。

有名大学付属や難関進学校に通っておらず、苦手科目も多い……。そんな大学受験生が一発逆転で名門大を目指せる究極のレバレッジ受験といえる方法が、有名私立大で広く採用している1～2科目受験だ。もちろん、科目数を絞れば求められる水準は高くなる。それでも英語だけは誰にも負けないといったタイプ必見の、試験対策と1～2科目受験できる有名私立大の学部・学科リストを掲載する。

ちょっとした規模の駅でも、駅前に軒を連ねる中学受験塾の看板を目にすることが少なくないはず。張り出された御三家や新御三家の合格者数に、わが子の将来を重ねがちだ。だが、合格者数の多寡だけで塾を選んだ結果、わが子と塾の性格が合わなければ後悔することも。有名塾の最新合格者ランキングと共に、子どもに合った東西の塾の探し方を伝授する。

近年、中学受験において、早慶のみならずGMARCHクラスの付属校人気が高まっている。「付属校受験には専門の対策が必要」と言う早慶GMARCHに多数合格者を輩出している塾の塾長、野田英夫氏に、「普通の子でも、早慶などの大学付属校なら合格できる」理由を聞いた。

新年度に入り、中学受験を目指す新小学6年生の戦いが本格化した。コロナ禍で揺れた2021年入試では、東京都の受験率が10年ぶりに30％を突破するなど過熱している。中学受験が激化する中、ともすれば子ども以上に不安とストレスにさいなまれるのが親だ。22年入試まで残り10カ月。首都圏の中学受験の最前線とともに、中学受験で親が陥りがちな危機のスケジュールとその対策を伝授する。

約8万社の神社を傘下に置く宗教法人、神社本庁。その不動産売却を巡り、神社界の上層部と業者の癒着があったと内部告発した結果、懲戒処分を受けた元幹部職員2人が地位確認を求めた訴訟の判決が18日、東京地裁で言い渡された。結果は被告である神社本庁の全面敗訴――。業者との癒着が疑われた神社界のドンこと、打田文博・神道政治連盟会長が取材に答えた。

コロナ禍も相まって不動産投資への融資が厳しくなる一方、「サラリーマン大家」を夢見る人は後を絶たない。だが、そこには危ういわなも数知れずあることを知っておくべきだ。Twitterのフォロワー数が5万人を超える辛口の不動産投資家、どエンド君にダメ物件の見抜き方を伝授してもらった。

「40歳までに資産100億円を築き、財団を設立して地元を活性化することが夢」という野村證券出身の元証券ウーマンで、31歳で7億5000万円の総資産を達成した不動産投資家の八木エミリー氏に、失敗しない物件選びの極意を聞いた。

野村證券出身の元証券ウーマンである八木エミリー氏は、在職中の26歳から不動産投資を始め、31歳で7億5000万円の総資産を達成した若き投資家だ。「不況に強く安定的かつ効率的に資産を増やす方法は、株式投資よりも不動産投資」という八木流・不動産投資術を詳述する。

「Bコミ」のハンドルネームで知られる個人投資家、坂本慎太郎・こころトレード研究所所長に、中高年のインカムゲイン狙いの投資に最適な高配当銘柄リストを独自に選定してもらった。

50代や定年を迎えてから投資を考える人も多いはず。そんな中高年の投資法は「インカムゲインに限定すべし」という「Bコミ」のハンドルネームで知られる個人投資家、坂本慎太郎・こころトレード研究所所長に、中高年向けの投資法を聞いた。

毎月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくるには、「長期間の米国積み立て投資が最も効果的」と、日本つみたて投資協会代表理事の太田創氏は断言する。その太田氏がつみたてNISAの対象で、「長期の資産形成に最適」と推す投資信託ベスト3を紹介する。

「米国株に投資したいけど個別銘柄はハイリスクだし分からない……」。そんな人にお薦めなのが、米国株の指数への積み立て投資だ。iDeCoとNISAという非課税制度を活用したその投資法を、日本つみたて投資協会代表理事、太田創氏が解説する。

過去最多を更新した児童虐待件数。その背景として指摘されるのが、巣ごもりによる親の孤立化だ。過剰な新型コロナウイルス感染拡大防止対策は、子どもの発達に悪影響を与える可能性もある。

テレワークの負の側面として懸念されている「コロナ離婚」。統計上にはまだ表れていないが、夫婦問題の第一人者は「離婚急増はこれからが本番」と分析する。さらにコロナ禍は、日本の夫婦のカタチそのものを変える可能性もあるという。