村井令二
Series B
ソフトバンクグループ（SBG）傘下で、ヤフーを運営するZホールディングス（ZHD）と、SNS国内首位のLINEが経営統合し、ユーザー数が1億人を超える巨大インターネットサービスが誕生する。特集「孫正義、大失敗の先」（全7回）の第2回Series Bでは、この統合の衝撃と、そこに隠されている孫正義氏の狙いを3分で分かりやすく解き明かす。
Series A
「ぼろぼろの大赤字」で「反省」の弁を繰り返したソフトバンクグループの孫正義会長兼社長。情熱を注ぐソフトバンク・ビジョン・ファンドの投資で失敗した傷は深いが、わずか1週間後に明るみに出たのは、傘下のヤフーとLINEの経営統合だ。それはまさに、孫氏がお得意の「勝者総取り」のパワーゲームに他ならない。特集「孫正義、大失敗の先」（全7回）の第1回で、その動向を追った。
Vol.09
5Gの通信インフラの構築を担うのは通信大手。ソフトバンクで5Gを統括する宮川潤一副社長に5Gのインパクトについて聞いたところ「全産業にチャンスがある」との認識を示した。
Vol.07
2020年に商用化される5Gには、産業インフラとなる通信網の整備が欠かせない。通信キャリアは基地局の建設を急いでいるが、産業での活用が本格化するのは、22年がめどになりそうだ。
Vol.06
世界で商用化が広がる5Gを最初に体感できるのがスマートフォン。すでに世界市場には「5Gスマホ」が続々と登場している。先行する韓国勢と中国勢に対し、「5GiPhone」がいつ出てくるかが焦点だ。
「孫正義流」目利き力に不信感、ソフトバンクG投資戦略が裏目で大赤字
ソフトバンクグループが、10兆円規模の投資ファンド事業で損失を出し、7000億円規模の四半期赤字を計上した。世界中のユニコーン企業を買いあさるという巨大ファンドの投資手法は岐路に立たされている。
米シェアオフィス「ウィーワーク」を運営するウィーカンパニーの巨額投資で、同社史上最大の四半期赤字を計上したソフトバンクグループ。救済投資はこれを最後にできるのか。
楽天が携帯電話事業の本格参入の延期を表明したことで、料金競争を回避した携帯電話通信大手3社。2019年4～9月期決算には、その「恩恵」が見え隠れする。
JDI再建「2週間以内に新計画固まる」、新たな支援の枠組みが明らかに
経営危機に落っている液晶大手JDIについて、海外の再建支援連合が新しい投資計画を進めていることが明らかになった。今後2週間以内で詳細が固まるという。
#5
10月1日の改正電気通信事業法の施行で、携帯電話事業者の料金競争は起きるのか。今のところ各社の料金に大きな変化はないが、高市早苗総務相は、競争を促進するための環境が整ったことで、携帯電話料金は「下がっていくと思う」との見通しを示した。特集「携帯激震！ 総務省vsキャリア3社」（全5回）の最終回では、新規参入する楽天への期待や、格安スマートフォンの支援について語った同相のインタビューをお届けする。
#4
携帯電話の販売ルールが法律で規制され、携帯電話会社に「通信回線と端末の完全分離」が義務付けられる。私たちの携帯電話の料金はどうなるのだろうか？ 特集「携帯激震！ 総務省vsキャリア3社」（全5回）の第4回で、徹底解説しよう。
#3
日本の携帯市場はかつて競争原理が働いていた。合従連衡が進み大手3キャリアに集約する過程で、台風の目だったのがソフトバンク創業者の孫正義氏だ。特集「携帯激震！ 総務省vsキャリア3社」（全5回）の第3回では、その歴史をひもとく。
#2
大手3キャリアの値下げ競争に火が付かないのは、楽天が新規参入に失敗したことが大きい。果たして楽天は、総務省が悲願とする「4社競争体制」の一角を担えるか。特集「携帯激震！ 総務省vsキャリア3社」（全5回）の第2回で、その課題を明らかにする。
#1
菅義偉官房長官が「携帯電話料金は4割引き下げる余地がある」と発言し、携帯電話の値下げ問題に火が付いた。総務省は法律改正にまで踏み込んで大手キャリア3社に対応を迫ったが、肝心の料金競争は不発。だが、対立は第2幕に入った。特集「携帯激震！総務省vsキャリア3社」（全5回）の第1回は、その軌跡を追う。
#0
携帯料金「新ルール」で激震！総務省vsドコモ・au・ソフトバンク
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3キャリアで約90％のシェアを占める携帯電話市場。総務省は「第4の事業者」楽天を巻き込んで、その牙城を突き崩しに掛かった。特集「携帯激震！総務省vsキャリア3社」（全5回）では、業界の新たな構造を解き明かす。
#3
2030年に売上高10兆円という“大風呂敷”は、果たして現実となるのか？ 1973年の創業以来、日本電産は「モーター」を事業の中心に据え、着実にそして急激に成長を遂げてきた。その道のりと今後の課題をデータと共に解き明かす。
JDI再建がスポンサー続々離脱で暗礁に、残る「打開シナリオ」は
ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の再建が暗礁に乗り上げた。相次ぐスポンサーの離脱で支援の枠組みは崩壊し、ＪＤＩは当事者能力を失った。混乱に乗じて経営中枢に食い込んだ一人の台湾人は鴻海精密工業創始者の郭台銘氏と関係が深い。打開のシナリオを描けるか。
10月から始まる携帯電話の通信料金と端末代金の新ルールをめぐり、総務省と通信大手がいたちごっこを繰り広げている。端末の値引きが「上限2万円」に規制される中、新型iPhoneをどのように売るか。規制の「穴」探しが始まっている。
10月1日に予定していた楽天の携帯電話事業への参入は、基地局整備の遅れから、事実上延期となった。携帯料金競争が今秋から激化するとみられていたが、肩透かしを食わせた格好だ。
ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長の後継者の行方は読みにくいが、それより喫緊の課題がある。孫氏の女房役である宮内謙・ソフトバンク社長兼最高経営責任者の後継者問題だ。交代のタイミングを見据え、新旧世代を巻き込んだ後継レースが本格化しつつある。
