名古屋和希

テレビ業界は給与面などで待遇は恵まれている一方、働き方などでは「ブラック」なイメージもある。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に作成した、社員の不満投稿が多い“ブラック”テレビ局のランキングを公開する。対象はNHKと民放大手5社。フジテレビは何位だったのか。

フジテレビの“天皇”と呼ばれる日枝久氏の去就に注目が集まっている。巨大メディア帝国、フジサンケイグループの代表を務め、40年近くにわたって頂点に君臨する日枝氏がいかにして絶対権力者に登り詰めたかについて、フジテレビの歴史や権力闘争を描き切ったジャーナリストへの取材などを基に考察する。また、日枝院政の限界を示した、8年前の「情実人事」の内幕も明らかにする。

世間一般でもメディア業界でもテレビ局の給与水準は高い。だが、フジテレビでは業績不振などを背景に世代間の待遇格差が出ているようだ。主要な放送局の年収水準とは。在京キー局5社とNHKの従業員48人の具体的な年収額を入社以降の在籍期間や部署・役職と併せて一挙公開する。

日系ラグジュアリーホテル、パレスホテル東京を展開するパレスホテルの業績が堅調だ。2024年のパレスホテル東京の平均客室単価は高水準で推移した。外資系の高級ホテルが日本進出を加速させる中、どう対抗していくのか。パレスホテルの吉原大介社長に今後の市場開拓の戦略について聞いた。

石油元売り大手、出光興産の廃プラスチックを油に戻すケミカルリサイクル設備が12月に完工する。石油精製をメイン事業とする出光がケミカルリサイクルに本腰を入れる背景や、今後の展開とは。出光興産の宮岸信宏基礎化学品部部長に、「都市油田」とも呼ばれる使用済みプラスチックの収集策や、事業化に向けた課題などについて語ってもらった。

「週刊ダイヤモンド」1982年1月2日号では「社長が選んだ現代の名経営者」という特集を掲載している。約40年前の記事を再掲し、当時の現役社長が選んだ「名経営者」16人の顔ぶれを紹介する。パナソニック創業者、松下幸之助と宝塚歌劇団をつくったあの経営者がトップだった。

コンビニエンスストア3強のファミリーマートは、新型コロナウイルスの感染拡大の収束以降、業績を堅調に伸ばしている。次なる一手についてファミマの細見研介社長に聞いた。細見氏は、店舗の限られた売り場拡大をはかる「アポロ計画」なる構想を明らかにした。着実な利益の向上が見込めるという秘策の中身とは？

化学業界は大激変の真っただ中にある。脱炭素対応や中国の化学品の過剰生産など経営環境の激変で、化学メーカーの優勝劣敗も加速している。勝ち組と負け組の明暗が分かれる中、化学メーカーの従業員の働き方や待遇の実態とは。企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に作成した、従業員の不満投稿が多い“ブラック”化学メーカーランキングを公開する。対象は主要な化学メーカー20社で、10位に三井化学、6位に住友化学が入った。果たしてワースト5は？

塩化ビニール樹脂や半導体用シリコンウエハーで世界首位の信越化学工業は、高い収益力を持つ超優良企業だ。同社では、30年以上にわたりトップとして経営を担い「中興の祖」でもある金川千尋前会長が、2023年に96歳で死去。斉藤恭彦社長の体制に移行した。ただ、“カリスマ”亡き後も、キャッシュリッチ経営など同社の底流には金川氏の思想がある。今から約20年前の「週刊ダイヤモンド」2002年2月23日号は、社長だった金川氏のインタビューを掲載していた。当時のインタビューを再配信する。

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。4月に社長に就任した筑本学氏は「化学回帰」を掲げ、従来の規模拡大路線からの転換を急ぐ。今から10年前の「週刊ダイヤモンド」2014年4月12日号では、「看板事業に大ブレーキ 規模拡大戦略の野望と誤算」と題し、三菱ケミカルホールディングス（現三菱ケミカルグループ）の経営をレポートしていた。記事からは、業界の盟主として推し進めてきた規模拡大路線のほころびも浮かび上がる。当時の記事に加え、グループを率いていた小林喜光社長のインタビューも再掲する。

三井化学が事業構造改革を加速している。ICTなどの成長3領域を重点的に伸ばす一方で、収益性が低い石油化学事業でも他社と組み積極的に再編を推し進めている。三井化学の橋本修社長に石油化学事業の再編の方向性を聞いた。また、成長3領域で今後注力していくビジネスに加え、化学業界の再編の必要性についても語ってもらった。

2022年に新規上場したITベンダーに対し、シンガポールの投資ファンドが株主提案を出し、委任状争奪戦（プロキシーファイト）に発展している。投資ファンド側は、同社による社宅や社員食堂への巨額投資や中期経営計画の相次ぐ未達や撤回を問題視し、不動産取得の制限や企業価値向上策の策定を求めている。社宅への過剰な投資とは。異例の株主提案を巡る両者の主張をまとめた。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。鉄鋼11社の業種別ランキングをお届けする。

『週刊ダイヤモンド』12月14日号の第1特集は『最新決算 勝ち組＆負け組』です。日本国内はインフレや深刻な労働力不足、海外では米大統領選挙におけるトランプ前大統領の返り咲きで、日本企業を巡る経営環境はかつてないほどに複雑化しています。企業の優勝劣敗は加速し、「勝ち組」と「負け組」も鮮明になっています。主要13業種の最新決算を徹底分析。株価や業界内序列の動向を読み解いています。

住友化学が8月にサウジアラビアの国有石油会社、サウジアラムコとの合弁企業であるペトロ・ラービグの再建案を発表した。保有株式の一部をサウジアラムコに売却する。ラービグは約2兆円もの総事業費を投じながらも、石油化学市況の低迷で業績が悪化。住友化学が2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥る一因ともなった問題案件である。ラービグは後に経団連会長も務めた故米倉弘昌氏が社長在任中に推し進めたプロジェクトで、合弁設立から約20年で大きな方針転換となった。17年前の「週刊ダイヤモンド」2007年8月11・18日号では、「総投資額1兆円超！社運を賭けた中東ラービグ計画の凄みと死角」と題し、ラービグ事業に乗り出した当時の住友化学の経営についてレポートしていた。当時の記事を再掲載する。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。パルプ・紙15社の業種別ランキングをお届けする。

化学最大手の三菱ケミカルグループが11月に新たな中期経営計画を発表した。前トップ時代に経営が混乱した同社は、4月から本流の化学事業に明るい筑本学氏が新社長として構造改革に着手した。筑本氏を直撃し、新中計の狙いに加え、行く末が注目される田辺三菱製薬の今後について聞いた。また筑本氏は、足元で再編が加速する石油化学事業について、「もう一段の再編がある」と明言。業界の盟主のトップが見据える石化再編の最終形とは。

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。同社は今年4月、経営の迷走を招いたとして同社初の外国人社長を事実上解任し、祖業の化学事業に明るい新トップを起用した。新社長は「化学回帰」の路線を打ち出し、同社の社内序列も激変している。三菱ケミカルが目指す経営の新たな方向性を解説。グループ傘下の田辺三菱製薬や産業ガス事業はどうなるのか。

化学業界が大激変の真っただ中にある。脱炭素への対応に加え、中国による過剰な化学品の増産で、国内メーカーによる石油化学事業の再編が加速。さらに、経営環境の激変は化学メーカーに従来のビジネスモデルの再構築を迫っている。10年に1度ともいわれる大変革期を迎える中、生き残りをかけた大勝負に挑む化学メーカーの動向を追う。

総合化学大手の旧昭和電工が2020年に旧日立化成を買収して発足したレゾナック・ホールディングス。経営統合後は半導体銘柄への脱皮を図り、化学業界では「異端児」ともいえる存在となった。染宮秀樹取締役常務執行役員最高財務責任者（CFO）に、ROIC（投下資本利益率）を経営の重要指標に掲げた理由に加え、大きな話題となった「小が大をのむ」買収によって悪化した財務の健全化策、石油化学事業の部分分離に踏み切る狙いなどを語ってもらった。