今枝翔太郎

東大合格者の多い中部地区の高校といえば、東海や旭丘、岡崎などが有名だ。しかし実は、1学年の生徒数が少ないにもかかわらず東大合格者を多数輩出している高校が存在する。「東大合格“率”」で見ると高校の序列に変化が表れるのだ。各校のOB人脈にも触れながら序列上位校を紹介する。

地元企業への就職率が高いといわれる名古屋エリア。その中でも、特に地元愛が強いのはどの大学なのか。卒業生の就職先をつぶさに分析すると、既存のイメージとは異なる大学の特徴が浮かび上がってくる。中部地区の有名大学の就職先をランキング形式で一挙公開する。

名古屋駅前や栄地区では大規模再開発が進められているが、リニア工事の先行きが見通せず、暗雲が垂れ込めている。地元の財界や自治体の関係者は、この再開発を冷ややかに見ており、期待している様子は見られない。いったいなぜなのか。

中部地区における最高学府・名古屋大学。例年、トヨタ自動車をはじめ、地元企業への就職希望者が殺到している。だが近年では就職戦線に異変が生じており、トヨタへの入社を回避する学生も出てきているという。名大生就職事情の最新動向を追った。

製造業を中心に長い歴史を刻んできた名古屋財界。ところが、業界再編や新興勢力の台頭により、かつての「五摂家」のような伝統的な勢力図は崩れ去っている。中部地区の有名企業50社を網羅した財界マップを大公開。中部財界の勢力図を解説する。

2025年大学入試、つまり“次の次”の受験から新課程入試が導入される。これにより、中部地区の大学序列にも波乱が生じることになりそうだ。「南愛名中」や「SSK」といった名門大学の最新動向を解説する。中部地区における最高峰、名古屋大学はその地位を堅持することができるのか。今後起こり得る激変模様を大胆に予測する。

名古屋を代表するサッカーチームである名古屋グランパスは、就任2年目の長谷川健太監督の下で飛躍を遂げており、Jリーグでの優勝が狙える位置に付けている。長谷川監督に“勝てる”チームづくりの極意を語ってもらった。

名古屋を代表するスポーツチーム、中日ドラゴンズ。長年地元ファンに愛されてきたが、ここ数年は成績が低迷している。就任2年目の立浪和義監督はチーム再建に向けて奮闘しているが思うような結果が出ず、スポーツ紙やファンからは批判が噴出している状態だ。渦中の立浪監督を直撃し、チーム再建のビジョンを語ってもらった。

名古屋を中心とする中部地区は、トヨタ自動車や東海旅客鉄道（JR東海）といった日本を代表する大企業を有する一大経済圏だ。一方で、東京とも大阪とも異なる文化を育んできた側面もあり、教育事情や不動産市場は独特の様相を呈している。このエリアでは今、受験や就職の序列や、名古屋中心部の再開発など、多方面で大激変が起きているという。財界や教育、不動産、スポーツなど、名古屋圏の最新事情を徹底解明する。

コニカミノルタや旭化成など、製造業を中心に、1000億円を超える巨額の減損損失が相次いでいる。「巨額減損」多発の真相に迫るとともに、今後“爆発”が懸念される「減損爆弾」を抱える会社をランキング形式で紹介する。次に莫大な減損を出すのはどこだろうか。

コロナ禍で従来の対面販売が激減した時計業界は、EC（電子商取引）に活路を見いだした――。かと思いきや、今でも対面販売重視の姿勢は変わっていない。ECが広がりにくい時計業界特有の事情を解明するとともに、時計“御三家”の販売手法を探る。

日本の製造業では年功序列の副産物、「部下なし管理職」が今なお残る。出世コースからは外れていても、意外にも「コスパの良いポジション」だという。部下なし管理職の実態を明らかにする。

グローバルで広がりを見せるスマートウォッチ。日系時計メーカーは「うちの製品とはバッティングしない」と歯牙にもかけない様子だが、関係者の間では「確実に侵食されている」との嘆きも聞こえる。携帯電話やスマートフォンの普及で危機に直面しつつある日系時計メーカー3社は、どこに活路を見いだすのか。“三社三様”の生き残り戦略を徹底解明し、日本の時計業界が抱える課題を浮き彫りにする。

コロナ禍からのV字回復を謳歌するシチズン時計が、今年に入り最大400億円もの自社株買いに踏み切った。これには、本来であればもろ手を挙げて賛成するはずの投資家からでさえ「こんなことに巨額の金を使っていていいのか」と疑問の声が上がるなど、株式市場は騒然とした。本業の時計事業や事業の多角化などシチズンのビジネス構造を分析しながら、巨額の自社株買いに走った背景と、業績好調の裏にある、“危険”の正体を明らかにする。

カシオでは発売40周年を迎える時計ブランド「G-SHOCK」が経営の屋台骨となっている。プリンターやデジカメなど撤退を繰り返しているカシオでは、G-SHOCKに次ぐ「第二の稼ぎ頭」の育成が喫緊の課題だ。祖業の電卓や楽器事業は「第二の柱」になれるのか。カシオのビジネス構造が抱える課題を追う。

ロレックスをはじめとする輸入高級時計の価格が高騰し、時計愛好家が「ロレックスマラソン」を繰り広げている。その一方で日本勢は腕時計の「ハイパーインフレ」に付いていけず、グローバル市場におけるプレゼンスの低下が顕著になっている。しかし業界関係者は「海外高級時計に対抗できる唯一の国産ブランドがある」と口をそろえる。玄人も認めるブランドとは何か。

日系時計3社は、そろって時計事業の売上高が急回復している。ところが、各社の利益をつぶさに分析すると、セイコーは“独り負け”状態にある。しかし、業界関係者の見立てでは「将来的にセイコーは“独り勝ち”になる可能性すら秘めている」という。競合より稼げないセイコーのビジネス構造を解明するとともに、「反撃の秘策」を開陳する。

シチズン時計は20年以上前に同族経営から脱却したのに対し、セイコーグループやカシオでは今もなお創業家が威光を放っているのが実態だ。老舗時計メーカー3社の歴史とブランド戦略をひもときながら、同族経営の功罪について徹底分析した。

一昨年、カシオは前社長である樫尾和宏氏（現会長）による「パワハラ問題報道」で大揺れとなった。騒動の発端は、樫尾氏のパワハラ発言が収録された音声データが拡散されたこと。内部告発者は「ある意図」を持って通報に踏み切ったのだが、音声がメディアに流出してしまい、その意に反して騒動が独り歩きしてしまったのだという。パワハラ騒動の真相に迫る。

電撃的なトップ交代で、時計業界に激震が走った。この4月、樫尾家が代々社長を務めてきたカシオ計算機で初の「非創業家」社長が誕生したのだ。創業メンバーである樫尾四兄弟の子息が経営幹部に名を連ねているにもかかわらず、非創業家のトップが選出されたのはなぜなのか。再び、社長のバトンが創業家へ受け継がれることはないのか。トップ人事の裏側に迫る。