家計再生コンサルティング
2013年3月21日 横山光昭

小さな子どもがいる家庭は”保育料貧乏”になりがち!
「子どもってお金が掛かるから……」と放置すれば家計はどんどん苦しくなる!

 その場合は、「あ、もうこの割合にはあてはまらないから、使えないや」ではなく、ほかの部分を削ることで調整していくのがベターです。たとえば、"食費や通信費から割合を0.5%ずつ減らして教育費に回す"といった具合です。

支出の割合から予算額が明確になると、自然に”やりくり力”がつく

 子どもが産まれて、それまでよりお金が掛かるようになる支出は生命保険料など、いくつかありますが、自動車関連費もそのうちの1つです。

 小さな子どもがいると、どうしても荷物が増え、移動も大変になるため、便利な都心部に住んでいて車を所有していなかった人も車がほしいと思うことがあるでしょう。そうなると自動車関連費が加わります。

 小さな子どもがいる世帯の自動車関連費として私が最適だと思う支出の割合は2.0%です。余裕がある収入額であれば、割合が2.0%くらいでもそれなりの金額を予算として充てることができると思いますが、例えば手取り26万円の家計だったら5200円。この範囲で収まらない可能性は高いでしょう。そもそも、この時期は子どもの保育料などに意外にお金がかかるので、この5200円の負担増によって家計管理が苦しくなる可能性もあります。

 ここはなるべく車を買うことは我慢して、カーシェアリングを利用したり、どうしても必要なときはタクシーを利用したりして自動車関連費を2.0%以内に収める、という工夫をするのが得策です。

 このように、支出ごとに適正な予算を割り出して、その範囲で収めるにはどうすればいいか考えていると、自然に”やりくり力”が身に付いてきます

 私の最新刊『ずっと手取り20万円台でも毎月貯金していける一家の家計の「支出の割合」』では、今挙げた教育費、被服費、生活日用品費ほか、住居費食費通信費生命保険料医療費など生活に欠かせない支出の割合も掲載していますので、ぜひご覧ください。

 次回は、お金がかかる中学生・高校生・大学生の子どもがいる世帯が支出の割合を使うとどうなるか、ご紹介していきましょう。

(構成/元山夏香)