クレジットカード比較
2014年11月7日 ザイ・オンライン編集部

「リクルートポイント⇒Pontaポイント」への変更で
高還元で電子マネーに強い「リクルートカード」は
最強クレジットカードの座を盤石にできるか?

IPOで注目を集めた「リクルート」のポイント&クレカ戦略の行方に迫る!

10月16日にIPO(新規株式公開)を実施したリクルートの
「ポイント&クレジットカード戦略」の行方を直撃!

 2013年5月末にリクルートホールディングスが新しくクレジットカード事業に乗り出し、従来のカード業界の常識を覆す「1.2%~2%」というポイント還元率の高さで脚光を浴びた「リクルートカード(年会費無料、還元率1.2%)」と「リクルートカードプラス(年会費2000円・税抜、還元率2%)」。

 その登場から約1年後の2014年5月1日、リクルートはさらなる衝撃的な発表を行った。「リクルートカード」「リクルートカードプラス」や、「ポンパレモール」や「じゃらんnet」などの自社サービスで貯まる・使える自社の独自ポイント「リクルートポイント」を、2015年春に日本最大の会員数を誇る共通ポイント「Ponta(ポンタ)ポイント」へと全面的に変更するというのだ。

「リクルートポイント」が「Pontaポイント」に全面的に変更されるのは2015年春の予定だが、すでに2014年7月末からは「リクルートポイント」と「Pontaポイント」を交換比率1対1で相互交換できるようになっている。

 つまり、これまでは「じゃらんnet」や「ポンパレモール」「ホットペッパーグルメ」「ホットペッパービューティー」など、主に自社が運営するサービス内で展開してきた独自ポイント「リクルートポイント」の使い勝手を飛躍的に向上させ、「リクルートカード」「リクルートカードプラス」の還元率の高さを「ローソン」や「ゲオ」「昭和シェル石油」などの「Ponta」提携企業でも活用できるようになったのだ。

 ザイ・オンライン編集部が2013年6月に行った取材では、「『リクルートカード』『リクルートカードプラス』の発行は、自社のポイント制度『リクルートポイント』を活用してもらうための手段」とのことだったが、はたしてリクルートの戦略にどのような変化があったのか。

 「リクルートカード」「リクルートカードプラス」を発行する「リクルートホールディングス」の担当者を再度直撃し、IPO後の株価も好調に推移しているリクルートのポイント事業及びクレジットカード事業の今後の戦略について聞いてみた!

業界トップの還元率を誇る「リクルートカードプラス」は
2014年7月末まではポイントの利便性の面で課題もあった

 まずは改めて、「リクルートカード」と「リクルートカードプラス」のスペックを簡単におさらいしておこう。

 まず、「リクルートカード」(JCB及び三菱UFJニコスと提携)は、年会費無料で還元率1.2%と、業界トップクラスの還元率を誇る年会費無料カードだ。

 リクルートカード
還元率 1.2%
「リクルートカード」のカードフェイス
発行元 三菱UFJニコス、JCB
国際ブランド VISA、Master、JCB
年会費 無料
家族カード あり(年会費無料)
ポイント付与対象の
電子マネー
モバイルSuica、nanaco、ICOCA(VISA、Masterのみ)、楽天Edy(VISA、Masterのみ)
関連記事 「リクルートカード」の2枚持ちが攻守最強の理由!nanacoや楽天Edyのチャージでも還元率1.2%で、年会費無料、ETCカードも無料とメリット尽くし!
「リクルートカード」の公式サイトはこちら

 そして、「リクルートカードプラス」(JCBと提携)は、年会費2000円(税抜)で還元率2%という、史上最高の還元率を誇るクレジットカード。

リクルートカードプラス
還元率 2.0%
クレジットカードおすすめ!高還元率のリクルートカードプラス
発行元 JCB
国際ブランド JCB
年会費(税抜) 2000円
家族カード あり(年1000円、税抜)
ポイント付与対象の
電子マネー
モバイルSuica、nanaco


 一般的なクレジットカードの還元率は0.5%程度であることを考えると、いずれも破格の還元率の高さであり、文句なしで業界トップクラス。さらに、「Suica」や「nanaco」など電子マネーへのチャージでもポイントが付与されるため、住民税や固定資産税、自動車税などの各種税金のほか、国民健康保険料や国民年金などもセブン-イレブンで支払うことでポイント還元が受けられるというメリットもある(2014年春より「リクルートカード(VISA)」でも「nanaco」へのチャージでもポイント付与が始まっている)。

リクルートカード」と「リクルートカードプラス」を利用して還元されるポイントは一部(※)を除き、「リクルートポイント」だが、従来その使い道はリクルートが運営する「じゃらんnet」や「ポンパレモール」「ホットペッパーグルメ」「ホットペッパービューティー」などがメインだった。
(※「ショプリエ」というショッピングアプリを利用すれば、「リクルートポイント」を「大丸松坂屋百貨店」「BEAMS」などで利用できる「商品券(スマホにダウンロードして使う電子ギフト券にも交換ができる)

 もちろん、以前からリクルートが提供するサービスの利用していた人にとっては、還元率1.2~2%でどんどん貯まる「リクルートポイント」を有効に活用して、ホテルに宿泊したり、食事をしたり、ネットショッピングを楽しむことができたが、リクルートが提供するサービスを利用していない人にとっては、「リクルートポイント」の使い道が自社サービスをメインにしていた点や、百貨店などの商品券に交換するには専用アプリが必要だった点をデメリットと判断する人も多かった。

 例えば、年会費無料で還元率1%の「Yahoo! JAPAN JCBカード」の場合は2013年7月、従来の「Yahoo!ポイント」を「Tポイント」に統合して、「オンライン(ネット上)」でも「オフライン(実店舗)」でもポイントが利用できるようになっていた。同様に「楽天カード」の場合も10月1日から「Rポイントカード」の発行を本格的にスタートし、「オンライン(ネット上)」でも「オフライン(実店舗)」でもポイントが利用できる方向に進んでいる。

 それらと比較すると、「リクルートポイント」の主な使い道がリクルートのサービスという点で、高還元率は魅力的でも「リクルートカード」や「リクルートカードプラス」を敬遠していた人もいるだろう。

 しかし、冒頭でもふれたように、2014年7月末から「リクルートポイント」と「Pontaポイント」の相互交換が始まり、2015年春には「リクルートポイント」が「Pontaポイント」に全面的に変更されることになり、「リクルートカード」や「リクルートカードプラス」の利便性は大きくアップすることになる。

日本最大の共通ポイント「Pontaポイント」との相互交換が始まり、
「リクルートカード」の利便性は大幅にアップ!

 「Ponta」は会員数6171万人(2014年3月末時点)を誇る日本最大の共通ポイントで、コンビニの「ローソン」、スーパーの「ライフ」、ガソリンスタンドの「昭和シェル石油」など、提携企業は80社に及ぶ(2014年9月18日時点)。

 つまり、今回の「リクルートポイント」と「Pontaポイント」の相互交換、来春からの全面的な変更により、「リクルートカード」及び「リクルートカードプラス」で貯まるポイントの使い道はオンラインばかりでなくオフラインまで大幅に広がり、高還元率だけでなく利便性の面でも大幅にアップしたのは間違いない。