清水建設
１８０４（文化元）年、越中富山の大工であった初代清水喜助が江戸・神田鍛冶町で開業したことに始まる。やがて創業者清水喜助の名を屋号に取り「清水屋」として店を構え、１８３８（天保９）年には江戸城西の丸造営に参加し、社会的な信用を高めていった。その後、１９３７年に「清水組」となり、仕事範囲を日本各地に広げ、信頼と実績を積み重ねてきた。１９４８年に「清水建設株式会社」に社名変更し、現在では創業から３世紀目を迎えている。
関連ニュース
＃10
新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まった在宅勤務。しかし、在宅勤務では残業を認めない企業も少なくない。残業代で高年収を維持していたビジネスパーソンは転落の危機にある。もともと残業時間が長く、残業代が減少するリスクの高い企業を探った。
＃13
リニア中央新幹線の建設工事を巡る大手ゼネコン4社による入札談合事件で、鹿島と大成建設の独占禁止法違反を問う裁判が9月に全ての審理を終えた。法廷で発注者のJR東海にかみ付き、無罪を主張した両社の間には、意外な温度差が生じていた。
＃11
大手ゼネコンの役員・幹部人事において、清水建設は最も出世ルートが分かりやすい。大出世する者は、「ある支店」に必ず赴任している。
＃1
公共工事を後押しした国土強靭化3カ年緊急対策が今年度で終了するが、自民党国土強靭化推進本部は来年度以降も延長するよう求めることを決議した。そこで、スガノミクスで「浮かぶゼネコン・建設会社」のランキングを作成。今回は関東編を掲載する。
予告編
ゼネコンが陥る「政治・景気・序列」の呪縛、旧態依然すぎる業界の明暗
全国のゼネコン・建設各社は東京五輪・パラリンピックや再開発による建設ラッシュが途切れる踊り場に立つ。この先、不動産需要や民間設備投資が下向けば、民間工事は干上がっていくことになる。一方で公共投資が確保され続けることで、浮かぶ者もいる。政治や景気、序列に縛られ旧態依然とした業界の明暗を炙り出す。
予告
洋上風力バブル膨張！商社やゼネコンにGAFAも乱入し電力業界で下剋上
太陽光や風力など環境に優しい「グリーンエネルギー」が、ポストコロナの成長戦略として世界で主役に躍り出ている。欧州では経済立て直しのために設立された復興基金の一部が投資に当てられ、米大統領選挙でもグリーンエネルギー政策は争点になる。ブームに乗り遅れまいと、日本も老朽石炭火力発電を“退場”させ、グリーンエネルギーを柱に据えようと動く。エネルギーの主役がシフトし、「新世紀」を迎える中で、日本で洋上風力発電バブルに火が付いた。
ゼネコン大手4社の2020年4～6月期決算は、3社が減収減益となった。中でも清水建設の減益幅が段違いに大きかった。そこにはコロナ危機のある事情が影響していた。
今回は「年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収2000万円超が1社で、1000万円超が60社以上となった。上位には大手商社とテレビ局が目立った。
今回は「年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収2000万円超が1社で、1000万円超が60社以上となった。上位には大手商社とテレビ局が目立った。
＃7
2019年度は踊り場で、20年度から再び好転すると見込んでいたゼネコン業界の景況感はコロナで一変した。業界には楽観論者も多いが、主要会社の受注高は実績も予想も「減少」ばかりだ。
＃4
株式市場で建設業は割安銘柄が多い。上場建設会社のなんと7割超は、株式時価総額が解散価値を下回ることを示す、PBR（株価純資産倍率）1倍割れになっている。建設会社をPBRでランキングした。
＃3
コロナ危機の影響が遅れて表れる建設業界だが、キャッシュを生む力が弱く、必要運転資金や有利子負債が重ければ、今後の経営リスクは高くなる。最新決算から上場建設会社の経営危険度をランキングした。
＃2
大成建設の現場を担当する“要注意”の同社社員について、現場の下請け職人たちは人物情報を口コミで共有している。コロナ感染者が発生した新宿住友ビル改修工事には、「過去最低の現場」と評された都内工事で要注意人物とされる社員がいた。
予告編
ゼネコン「我が世の春」終焉！遅れてやってくるコロナの逆風
東京オリンピック・パラリンピックに向けた再開発や公共インフラの設備などの旺盛な建設需要によって、近年の建設業界は「我が世の春」を謳歌してきた。そんな業界をコロナ危機が襲った。建設工事の一時的な中断や閉所に追い込んだだけで終わらない発注者の設備投資の見直しは、ゼネコン間の受注競争に拍車を掛けることになる。そして業界再編は新たな局面に入る。
＃4
コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。
洋上風力発電“銀座”と化している秋田県が、さらに盛り上がりを見せている。東京電力グループ、中部電力、九州電力グループが秋田での洋上風力発電プロジェクトに参戦することが決まったからだ。秋田でのプロジェクトは今後、政府公募によるコンペ方式で事業者が選定される運び。コンペを勝ち抜く鍵は、意外にもゼネコンにあるのだという。その理由に迫った。
大手ゼネコンの大林組、鹿島、大成建設の2020年3月期決算は3社とも増収。コロナ危機の影響を受けて、純利益は増益と減益に分かれた。さらに21年3月期予想は楽観論と悲観論に分かれた。
大成建設「けじめ」で社長交代、会長残留でトロイカ体制か院政か
大手ゼネコンの大成建設が社長交代を発表した。2020年3月期は増収増益だが、この21年3月期に最終年度を迎える3カ年の中期経営計画は、目標未達が明らかになったため「けじめ」をつけるかたちだ。現社長は副会長に就き、会長は留任という新体制の全容に迫る。
＃21
都内の建設現場が「コロナ隠し」を懸念して工事を中止した。4月20日に現場の下請け作業員を名乗る人物が元請けであるゼネコンへメールで告発し、同日にこのゼネコンから協力会社へ「現場休止」の通知が出されたのである。
＃16
新型コロナウイルスについて「屋外の風通しの良い所で工事しているんだから、感染の心配はない」なんていう建設業界の楽観論は、工事現場に出入りしていた清水建設の社員が亡くなったことによって打ち砕かれた。「トイレの数も、流す水も足りない。せめて手洗いできる環境が欲しい」と現場には恐怖が渦巻く。工事中止を巡る最新事情、工事現場の今、そして下請けが抱く補償への不安をレポートする。
