ローム

自動車部品大手のデンソーが、半導体大手のロームに買収を提案した。TOB（株式公開買い付け）で買収額は1兆3000億円規模となる見通しもある。一方、ロームは三菱電機、東芝とパワー半導体事業を統合する交渉に入ったことが明らかに。ロームが進むべき道とは。

日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングが、エンジニアリング大手のカナデビアと統合に向けた協議を開始しました。新会社の出資比率は未定ですが、日鉄が日鉄エンジを「非連結化」することは確実とみられます。日鉄が日鉄エンジの統合先に非鉄鋼系メーカーを選んだ理由を解明するとともに、日鉄エンジの日鉄グループからの分離が不可避とみられる理由を明らかにします。

デンソーがロームに買収提案をしている。デンソーは、ロームとアナログ半導体で協業関係にあり、2025年7月までにロームの株式を5％弱取得した。円満な関係を築いてきたにもかかわらず、なぜ、ロームの子会社化という強硬策に打って出たのか。また、買収提案が明らかになったことで、ロームの時価総額は上昇している。デンソーは膨れ上がる買収資金を用意できるのか。買収提案の舞台裏と買収資金の準備状況を明らかにする。

約31億円に上る金銭詐取などで大問題となったプルデンシャル生命保険のライフプランナー（LP）。同様に多数のLPを抱えるソニー生命保険でも、20億円規模の不適切な金銭貸借が行われていたことがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。また、独立開業できる代理店制度でも多数の不正が発覚し、やむなく制度を廃止することになりました。いったい何が起こっているのでしょうか。その中身を深掘りします。

デンソーがロームに完全子会社化を提案する大勝負に出たことで、電気自動車（EV）市場の低迷で停滞していたパワー半導体業界の再編は急展開を迎えた。デンソーに対抗するのが、ロームと提携協議を進めてきた東芝だ。ダイヤモンド編集部の取材から、三菱電機を巻き込んだ「大連合構想」の輪郭も浮かび上がる。ロームを巡り激化する、水面下の主導権争いの攻防に迫る。

半導体・電子部品業界は、人工知能（AI）普及の追い風を受けているが、全体が右肩上がりというわけではない。電気自動車（EV）シフトの鈍化や部品のコモディティー化、激しい国際競争でかつての有力銘柄も逆風にさらされているのだ。今回は、半導体・電子部品業界の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした18社の顔触れを明らかにする。

半導体・電子部品業界は、人工知能（AI）普及の追い風を受けているが、全体が右肩上がりというわけではない。電気自動車（EV）シフトの鈍化や部品のコモディティー化、激しい国際競争でかつての有力銘柄も逆風にさらされているのだ。今回は、半導体・電子部品業界の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした18社の顔触れを明らかにする。

新型コロナウイルスの感染拡大やトランプショックがあったにもかかわらず、直近5年間ではフジクラやベイカレントがテンバガー（株価10倍）を達成。では、次の5年間で株価が飛躍する企業はどこか？今回はアナリストの5期先予想から「大化け候補80銘柄」を選抜。短期の株価変動に一喜一憂せず、中長期保有で大きな利益を狙う戦略は個人投資家の特権だ。復活を目指す大型株から旬の中小型株までさまざまなタイプがそろうので、ぜひランキングをチェックしてほしい。

生成AI（人工知能）のけん引で成長してきた半導体市場が転機を迎えている。トランプ米大統領による半導体関税の導入が現実になれば、半導体業界を支えてきた国際分業によるサプライチェーンを混乱させることになりそうだ。米巨大IT（ビッグテック）が巨額資金をつぎ込むAI投資の“バブル”も崩壊しかねない。そのリスクに迫る。

AI（人工知能）ブームで急成長した半導体業界は、「AI以外」の半導体企業の苦境が深刻化している。特に厳しい状況にあるのが、ルネサスエレクトロニクスとロームだ。主力の産業機器やEV（電気自動車）向けの半導体需要は、トランプ関税の影響でさらに冷え込みそうだ。AIの恩恵を受けられない半導体メーカーの苦境に迫る。

トヨタ自動車グループのデンソーが、日本のパワー半導体業界の再編の中核になろうとしている。すでに日本政府の補助金で、ロームと東芝がパワー半導体の共同投資に乗り出して業界再編は進んでいるが、デンソーは「二つの仕掛け」で再々編を狙う。これにより、ドイツのインフィニオンテクノロジーズやスイスのSTマイクロエレクトロニクスに対抗する大連合が国内に形成される可能性が出てきた。全貌を明らかにする。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、電子部品・半導体業界43社の3年後の年収を大胆予想した。

AI時代を迎えて増え続ける高性能コンピューターや、電気自動車（EV）には高効率のパワー半導体が欠かせない。次世代パワー半導体の材料となる「SiC（炭化ケイ素）」や「GaN（窒化ガリウム）」は、中長期で確実に市場が拡大する。その製造技術や素材で注目の日本企業6社を業界の目利きが厳選して紹介する。

生成AIがさらなる進化を遂げる中、電子部品業界にも追い風が吹いている。そうした環境下で、主要8社の「稼ぐ力」を分析。新時代の勝者を探ると、「高年収・高配当」で伸びしろも十分な、意外な存在が浮かび上がってきた。

政府の半導体支援予算は2021～23年度の3年間で総額3.9兆円に上る。24年度も経済産業省は、ラピダスの追加支援を中心に巨額の半導体予算を要求する構えだが、財務省は予算計上の前提として財源の確保を求めており、交渉は熾烈を極めることになりそうだ。経産省が公表した資料を基に、世界各国の半導体支援の正確な実態を明らかにする。

今後も拡大が続くとされる半導体市場にあって、低成長かつ給料も伸び悩むのは、どんな会社だろうか。ダイヤモンド編集部では、主要証券会社のアナリスト最新業績予想を基にしたデータと、統計調査専門会社の年収予測を活用し、3年後の営業利益増加額が低く、かつ年収の伸び率も低い会社を独自試算。ランキングワースト20社をお届けする。その中には、FA機器の超有名企業や、パワー半導体の“雄”、半導体製造装置の大手メーカーもランクインしている。いったいどんな会社だろうか。

沸騰する半導体市場。だが、全てのプレイヤーが恩恵を受けているわけではない。市場の勢力図と、勝ち組・負け組はどうなっているのか。一目で分かるマトリックスを作成した。

半導体業界が盛り上がる中、2000年代までは売上高ランキングの常連だった日本企業は23年のランキングからは消えた。装置と素材では世界をリードしているものの、デバイスではニッチシェアトップの道を行かざるを得ない日本企業。今後の勝ち筋はどこにあるのか。

日本のパワー半導体メーカーが反転攻勢に打って出る。経済産業省の支援で、ロームと東芝が連合を組んで勝負を懸けるが、ダイヤモンド編集部の取材で、これに続く「新連合」の存在が明らかになった。トヨタ自動車を巻き込んで、国内パワー半導体の勢力図を塗り替えようとしている新連合の実力に迫る。

脱炭素時代に“省エネの切り札”として需要が激増しているパワー半導体。今のところ世界シェアでは欧米勢が上位を占めるが、次世代パワー半導体といわれる「SiC（炭化ケイ素）」や「GaN（窒化ガリウム）」の新技術では日本勢も負けてはいない。パワー半導体でシェア奪還の潜在力を持つ日本企業15社を厳選して紹介する。