ローム

新型コロナウイルスの感染拡大やトランプショックがあったにもかかわらず、直近5年間ではフジクラやベイカレントがテンバガー（株価10倍）を達成。では、次の5年間で株価が飛躍する企業はどこか？今回はアナリストの5期先予想から「大化け候補80銘柄」を選抜。短期の株価変動に一喜一憂せず、中長期保有で大きな利益を狙う戦略は個人投資家の特権だ。復活を目指す大型株から旬の中小型株までさまざまなタイプがそろうので、ぜひランキングをチェックしてほしい。

生成AI（人工知能）のけん引で成長してきた半導体市場が転機を迎えている。トランプ米大統領による半導体関税の導入が現実になれば、半導体業界を支えてきた国際分業によるサプライチェーンを混乱させることになりそうだ。米巨大IT（ビッグテック）が巨額資金をつぎ込むAI投資の“バブル”も崩壊しかねない。そのリスクに迫る。

AI（人工知能）ブームで急成長した半導体業界は、「AI以外」の半導体企業の苦境が深刻化している。特に厳しい状況にあるのが、ルネサスエレクトロニクスとロームだ。主力の産業機器やEV（電気自動車）向けの半導体需要は、トランプ関税の影響でさらに冷え込みそうだ。AIの恩恵を受けられない半導体メーカーの苦境に迫る。

トヨタ自動車グループのデンソーが、日本のパワー半導体業界の再編の中核になろうとしている。すでに日本政府の補助金で、ロームと東芝がパワー半導体の共同投資に乗り出して業界再編は進んでいるが、デンソーは「二つの仕掛け」で再々編を狙う。これにより、ドイツのインフィニオンテクノロジーズやスイスのSTマイクロエレクトロニクスに対抗する大連合が国内に形成される可能性が出てきた。全貌を明らかにする。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、電子部品・半導体業界43社の3年後の年収を大胆予想した。

AI時代を迎えて増え続ける高性能コンピューターや、電気自動車（EV）には高効率のパワー半導体が欠かせない。次世代パワー半導体の材料となる「SiC（炭化ケイ素）」や「GaN（窒化ガリウム）」は、中長期で確実に市場が拡大する。その製造技術や素材で注目の日本企業6社を業界の目利きが厳選して紹介する。

生成AIがさらなる進化を遂げる中、電子部品業界にも追い風が吹いている。そうした環境下で、主要8社の「稼ぐ力」を分析。新時代の勝者を探ると、「高年収・高配当」で伸びしろも十分な、意外な存在が浮かび上がってきた。

政府の半導体支援予算は2021～23年度の3年間で総額3.9兆円に上る。24年度も経済産業省は、ラピダスの追加支援を中心に巨額の半導体予算を要求する構えだが、財務省は予算計上の前提として財源の確保を求めており、交渉は熾烈を極めることになりそうだ。経産省が公表した資料を基に、世界各国の半導体支援の正確な実態を明らかにする。

今後も拡大が続くとされる半導体市場にあって、低成長かつ給料も伸び悩むのは、どんな会社だろうか。ダイヤモンド編集部では、主要証券会社のアナリスト最新業績予想を基にしたデータと、統計調査専門会社の年収予測を活用し、3年後の営業利益増加額が低く、かつ年収の伸び率も低い会社を独自試算。ランキングワースト20社をお届けする。その中には、FA機器の超有名企業や、パワー半導体の“雄”、半導体製造装置の大手メーカーもランクインしている。いったいどんな会社だろうか。

沸騰する半導体市場。だが、全てのプレイヤーが恩恵を受けているわけではない。市場の勢力図と、勝ち組・負け組はどうなっているのか。一目で分かるマトリックスを作成した。

半導体業界が盛り上がる中、2000年代までは売上高ランキングの常連だった日本企業は23年のランキングからは消えた。装置と素材では世界をリードしているものの、デバイスではニッチシェアトップの道を行かざるを得ない日本企業。今後の勝ち筋はどこにあるのか。

日本のパワー半導体メーカーが反転攻勢に打って出る。経済産業省の支援で、ロームと東芝が連合を組んで勝負を懸けるが、ダイヤモンド編集部の取材で、これに続く「新連合」の存在が明らかになった。トヨタ自動車を巻き込んで、国内パワー半導体の勢力図を塗り替えようとしている新連合の実力に迫る。

脱炭素時代に“省エネの切り札”として需要が激増しているパワー半導体。今のところ世界シェアでは欧米勢が上位を占めるが、次世代パワー半導体といわれる「SiC（炭化ケイ素）」や「GaN（窒化ガリウム）」の新技術では日本勢も負けてはいない。パワー半導体でシェア奪還の潜在力を持つ日本企業15社を厳選して紹介する。

モノやサービスの価格やコストの上がり下がりで、企業から家庭までが振り回されている。なぜ値上がりするのか。なぜ値下げできるのか。「コンビニ」「電気料金」「新車」「半導体」「建設」「物流」「楽天経済圏」「預金金利」の八つについて、価格やコストを軸に、企業や業界の深層と2024年の予測を担当記者が語る。前編では、コンビニ、電気料金、新車、半導体の四つに斬り込む。

ChatGPTの急発展に伴い、電子部品業界でもAIを取り巻く需要増が期待されている。特に直接的な恩恵を受けそうなのが、イビデンと新光電気工業の2社。その背景をはじめ、主要電子部品7社の5年後を大展望する。

村田製作所や日本電産など、グローバルに高いシェアを持ち、安定的に成長する有望企業がひしめく電子部品業界。今後5年で伸びしろが期待できそうなダークホース的な存在である2社や、主要各社の動向について徹底予測した。

日本のパワー半導体企業の再編が始まりそうだ。経済産業省がターゲットにするのは、電気自動車（EV）に欠かせない次世代パワー半導体の業界だ。国内生産を増強するための巨額の補助金をめぐって思惑が渦巻く業界再編の動きを追う。

日系が強いとされてきたパワー半導体メーカーがグローバル競争からの脱落危機に瀕している。次世代パワー半導体の商品化で欧米勢に劣後している上に、中国勢の追い上げも激しい。難局を打開するには、ローム、三菱電機、富士電機など7社が結集する必要があるが、再編は一向に進まなかった。業を煮やした経済産業省が打ち出したのが、対象を1件に絞った巨額の補助金だ。この補助金をきっかけに進む業界再編の構図を大予想する。

日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保し、産業政策を切り開くために欠かせない“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業で、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。

『週刊ダイヤモンド』10月22日号の第1特集は「世界を動かす大経済都市 大阪 京都 神戸」です。関西の中核都市である「三都」は、切磋琢磨しながらそれぞれが独自の経済発展を遂げてきました。日本電産、京セラ、サントリー、パナソニック――。実際に、京阪神に本拠を置く企業は、世界で独自のプレゼンスを持つ独創的な企業ばかりです。特集では日本経済“復活”の鍵を握る関西企業の秘密に迫りました。本稿では、京都が生んだ世界的企業、日本電産のスペシャルコンテンツをお届けします。