高島屋
創業者飯田新七（初代）は、１８０３（享和３）年、越前国（福井県）敦賀の中野宗兵衛の子に生まれ、幼名を鐡次郎といった。１２歳で京都の呉服商に奉公に出て、２６歳のとき、京都烏丸松原で米穀商「高島屋」を営んでいた飯田儀兵衛（近江国＜滋賀県＞高島郡出身）の長女、秀と結婚し婿養子となった。その後、新七は分家し、近隣に妻秀と家を借り、１８３１（天保２）年古着と木綿を扱う店を始めた。屋号は本家と同じ「高島屋」とした。これが、今日に続く「高島屋」の出発点である。
関連ニュース
＃5
新型コロナウイルスのワクチン接種の拡大で新規感染者数は激減した。昨年の春はほぼ全館休業に追い込まれ大打撃を受けた百貨店の売り上げは回復基調にあるが、厳しい状態が続く。ダイヤモンド編集部の独自試算で、昨年同期から営業利益が20％増加していても、コロナ前の水準に届かない厳しい見通しを示す。
新型コロナウイルスの感染拡大で深刻な経営状態にある百貨店業界。トップは危機の今こそ社員を鼓舞し、新たなビジネスモデルを提示すべきだが、物足りない。子会社での成功体験にこだわる三越伊勢丹ホールディングス、長老会長をめぐって内紛の兆しが見える高島屋に未来はあるのか。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は丸井グループ、J. フロント リテイリング、高島屋の「百貨店」業界3社について解説する。
百貨店の苦境が深刻さを増している。全国の主要百貨店70社の最新期の売上高は合計4兆996億円で、前期より1兆5189億円も減少した。新型コロナ感染拡大で頼みの綱のインバウンド需要が消失し、休業要請や時短営業が襲いかかった。
＃4
コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は、百貨店をはじめとした小売業界を取り上げる。20社が危険水域に入った。
コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年4～6月度の百貨店編だ。
今回は「年収が高い小売会社ランキング2020」を作成した。年収800万円以上が8社となった。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、丸井グループ、三越伊勢丹ホールディングスなど百貨店業界の5社について解説する。
新型コロナウイルスの感染拡大で、百貨店の業績が窮地だ。三越伊勢丹ホールディングスの社長交代も事実上の“左遷”といえる。同社でかつて問題化した「追い出し部屋」は、単純業務をさせるなど形を変えて継続中だ。他社も含め、旧知の業界の人事模様を眺めてみよう。
3回目の緊急事態宣言で、再び都心での臨時休業を強いられる百貨店。このたび2021年3月期通期決算を公表した三越伊勢丹ホールディングスは、あるべき百貨店の姿に原点回帰する方針を掲げており期待が持てるが、やはり難点も見える。西の雄・阪急阪神百貨店を擁するエイチ・ツー・オー リテイリングも独自の戦略を提示したが、その課題も指摘しておく。
新型コロナウイルスの感染拡大で、百貨店の業績が窮地だ。三越伊勢丹ホールディングスの社長交代も事実上の“左遷”といえる。同社でかつて問題化した「追い出し部屋」は、単純業務をさせるなど形を変えて継続中だ。他社も含め、旧知の業界の人事模様を眺めてみよう。
コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の百貨店編だ。
緊急事態宣言の「再々発令」が目前に迫っており、今回は東京都、大阪府とも百貨店などの商業施設に休業要請をする考えです。昨年春の宣言下では、ほとんどの百貨店が「デパ地下」を除いて要請に応じましたが、甚大な赤字を計上し青息吐息です。今回は業界団体が政府などに営業継続を訴えていますが、休業すべきはむしろ、デパ地下ではないでしょうか。
新型コロナウイルスの感染拡大で臨時休業を強いられ、巨額の最終赤字に沈んだ百貨店。2021年2月期通期決算を発表した高島屋とJ.フロント リテイリングは、コロナの収束を見据えた立て直しをうたう。だが、衣料品販売では独自色が薄く、デジタル戦略も心もとない。コロナ前から衰退産業といわれてきた百貨店業界の再生は容易ではない。
3月に国土交通省が発表した地価公示は、新型コロナウイルスの影響の直撃を受けた京都市の観光地で下落が目立った。そんな中で4月下旬、住友不動産が商業施設「京都河原町ガーデン」をオープンする。最悪のタイミングにもかかわらず勝算を描く裏には、長年の「悔い」からの糧があった。
コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の百貨店編だ。
百貨店不振の原因は、顧客の真のニーズを把握できず、アパレル業界に依存した販売モデルから脱却できないままでいることが原因だ。過去の失敗を踏まえ、今からでもプライベートブランド商品の開発に乗り出すべきである。
コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次の業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の百貨店編だ。
＃16
「石を投げれば慶應出身者に当たる」といわれる百貨店業界。超有力OBがトップに就いた不動産大手。ゼネコンを含め「慶應卒なら出世に有利」は本当なのか。最新の人事動向と各業界の特徴を分析する。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、首都圏1都3県に2度目の緊急事態宣言が発令された。政府による時短営業や夜間の外出自粛要請に対して、外食や百貨店などの小売業界はどう動いたのか。感染拡大防止をめぐって、場当たり的な国の対策に事業者が苦慮し不満を募らせる実情を探った。
