GE

トヨタ自動車の社外取締役を務める経済産業省OBが6月下旬に日立製作所の社外取も兼務する。トヨタでの冷遇を受け、日立に軸足を移す布石ともささやかれる。だが、日本を代表する超名門2社の兼務には、深刻な「利益相反」リスクがくすぶっている。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

東芝に米ゼネラル・エレクトリック（GE）、米ジョンソン・エンド・ジョンソンが立て続けに会社を分割する計画を発表した。筆者は、この「会社分割」が今後、案外はやるのではないかと思う。しかしそうなれば、分割される会社で働いてきた社員にとっては「残酷な未来」が待っているだろう。コストカットやリストラに対する圧力の高まりや労働強化、そして経営幹部と社員の間の格差拡大が予想されるからだ。

強気相場の終焉か――。カリスマ的な存在感を放つCEO（最高経営責任者）の力が株式市場でもてはやされ始めたら要注意だ。その理由を、米著名投資家ケン・フィッシャー氏が豊富な経営者の事例からひもといた。

「ダイヤモンド・オンライン」で会員読者の反響が大きかった週間人気記事ベスト5をお届け！対象期間は2021年6月14～20日です。

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ハーバードMBA卒、元Google本社勤務で現在、シリコンバレーでAI​開発会社を経営する石角友愛氏の著書『いまこそ知りたいDX戦略』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）から抜粋してお届けします。

日立製作所の社長が7年ぶりに交代する。小島啓二新社長はM&A（企業の合併・買収）による成長のタネの獲得は終わったという認識を示し、今後は「自分の力でスピーディーに成長する」ことに力を注ぐ考えを示した。

これから企業が生き残るにはDX（デジタルトランスフォーメーション）が不可欠だと、至るところで耳にする。経産省の定義によれば、DXはビジネスモデルをも変革するものだという。では、ここでいう「ビジネスモデルの変革」とは具体的にどういうものなのか。事例とともに見ていこう。

巨大企業を20年間経営し、今なら主に新興企業を連想させるレベルの活性化を成し遂げたことは、ウェルチ氏の経営者としての才能を証明するものだ。

米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」の注目記事の要点を短時間でまとめ読みできてしまう「WSJ3分解説」。今回は3月1日に亡くなったジャック・ウェルチ元ゼネラル・エレクトリック社CEOを取り上げる。「20世紀最高の経営者」といわれたウェルチ氏の功績を振り返る。

米国の著名な会計専門家の指摘によって急浮上した、米ゼネラル・エレクトリック（GE）の不正会計疑惑。分かっただけでも不正額は380億ドル（約4兆円）にも上るという告発の真偽やいかに。

今、クルマの売れ筋はSUVである。だが、改めて王道を考えたときに、大人の乗り物としてのその「品格」はセダンに及ばない。